【海軍予備員】(かいぐんよびいん)
海軍における予備役制度の一種。
民間の海事関係者（商船や漁船の船員など）を有事に海軍へ招集し、戦死傷者の補充や兵站輸送・海洋監視などの業務に充てるもの。
一般の予備役将兵とは異なり、海事関連の学校（商船学校や漁業関係学校）を卒業するなど、船舶職員等としての一定の資格を満たすことで自動的に登録され、また、船舶職員等としての勤続年数が海軍軍人としてのキャリアと連動しており、一定の期間勤務することで（海軍将兵としての現役に服すことなく）自動的に昇級し、有事に招集された際には勤続年数相当の階級として遇されることが大きな特徴となっている。
なお、国によっては志願によって充足することもある。
わが国における予備員制度
わが国では、1884年（明治17年）に海軍予備員制度が創設され、大東亜戦争の終結に伴う軍の解体まで施行されていた。
当初は商船学校・高等商船学校（東京・神戸及び清水に所在）・水産講習所遠洋漁業科などの海事関連学校の卒業生を採用していたが、昭和になってからはこれら以外の高等教育機関卒業生も「海軍予備学生（生徒）」として採用されるようになった（当初は航空科及び整備科にのみ採用されていた）。
特に大東亜戦争の時期には、優秀な人材を確保すべく予備学生制度の拡張が行われ、艦艇や陸戦隊、基地などで尉官クラスの初級指揮官として従事する「兵科予備学生」、あるいは航空部隊の士官搭乗員として勤務する「飛行科予備学生」の大量採用が実施された。
これと平行して、海軍の正規将校を養成する海軍兵学校（及び海軍機関学校・海軍経理学校）でも候補生の大量採用と速成教育が行われていたが、予備学生出身の士官は、平時には定員に含めなくてもよいことになっていたため、より多くの人材が採用され、速成教育の上で実戦に投入された。
特に、戦争終盤に広く行われた特攻作戦では、予科練出身の下士官搭乗員と並んでその中心となり、多くの戦死者を出すことになった。
海軍予備員
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/11/28 19:09 UTC 版)
海軍予備員（かいぐんよびいん、英語: Naval Reserve）とは、海軍兵籍を有し、戦時等有事の際には召集されて軍務に服するが、平時は民間において船舶職員等海事に従事する者をいう。イギリス海軍予備員を始め多数の国の海軍で同種の制度が採用されているが、日本の海上自衛隊では予備自衛官がこれにあたる。以下、特記ない限り大日本帝国海軍のそれについて記述する。
注釈
出典
- ^ 雨倉（2007年）、222頁。
- ^ 明治37年6月28日勅令第180号。
- ^ 水産講習所 『水産講習所一覧 昭和12年』 農林省水産講習所、1937年、12頁
- ^ 海軍予備員任用臨時特例に依る海軍予備生徒規則（昭和19年1月31日）
- ^ a b 「海軍武官官階中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A01200938400、公文類聚・第二十八編・明治三十七年・第四巻・官職四・官制四・官等俸給及給与（外務省～旅費）（国立公文書館）
- ^ 「海軍武官官階ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15113143400、公文類聚・第二十一編・明治三十年・第十三巻・官職七・官制七・官等俸給及給与二（海軍省二～旅費）（国立公文書館）（第1画像目から第3画像目まで、第8画像目から第14画像目まで）
- ^ 「海軍武官官階中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15113581600、公文類聚・第三十編・明治三十九年・第六巻・官職五・官制五・官等俸給及給与一・内閣～農商務省（国立公文書館）
- ^ 「高等官々等俸給令」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15112439800、公文類聚・第十六編・明治二十五年・第九巻・官職三・官制三（官等俸給及給与一～陸軍省）（国立公文書館）
- ^ 「高等官官等俸給令中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A15113143500、公文類聚・第二十一編・明治三十年・第十三巻・官職七・官制七・官等俸給及給与二（海軍省二～旅費）（国立公文書館）
- ^ 「御署名原本・明治二十七年・勅令第四十三号・文武判任官等級表改正」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A03020173300、御署名原本・明治二十七年・勅令第四十三号・文武判任官等級表改正（国立公文書館）
- ^ 「文武判任官等級表中ヲ改正ス」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.A01200938500、公文類聚・第二十八編・明治三十七年・第四巻・官職四・官制四・官等俸給及給与（外務省～旅費）（国立公文書館）
- ^ 野瀬清次ホームページ
- ^ 第82号海防艦の商船防護顛末秘録
- 1 海軍予備員とは
- 2 海軍予備員の概要
- 3 階級等
- 4 海軍予備学生・海軍予備生徒
- 5 関連法令
海軍予備員
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/06/29 16:30 UTC 版)
寺本は三重県の出身で、長じて高等商船学校に進んだ。高等商船学校は商船士官を養成する役割を担っていたが、学生は海軍予備生徒の資格を併せ持ち、卒業後に予備少尉や予備機関少尉に任官した。彼らは商船士官として勤務しながら予備士官としても昇進し、制度上は予備大佐や予備機関大佐まで昇進することが可能であった。この制度は兵科予備学生や飛行科予備学生とは別個の制度である。日本海軍は1928年（昭和3年）以降予備員を召集し演習に参加させたが、予備士官の勤務は好評を得、海軍省は「予備員ニ対スル認識、取扱ヒ方針ヲ一変スル必要アリ」として予備員の召集を拡大していった。1934年（昭和9年）には演習召集ではなく勤務召集が始まり、半年にわたって兵科将校、機関科将校と同様の配置で勤務させた。同年6月には『海軍予備士官ヨリ海軍士官ニ任用等ニ関スル件』とする勅令が発せられ、予備士官から現役士官への転官が可能となった。寺本は1933年（昭和8年）に神戸高等商船学校（神戸商船大学を経て、神戸大学と合併）を卒業し、海軍予備少尉として翌年1月から召集勤務につき、上述の勅令が発せられた6月に現役勤務を志願した。
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