会津・松平家とは？わかりやすく解説

会津松平家
	会津三葵
本姓	称・清和源氏新田氏支流
家祖	保科正之
種別	武家; 華族（子爵）
出身地	武蔵国豊島郡江戸
主な根拠地	陸奥国会津藩; 陸奥国斗南藩; 東京市牛込区市ヶ谷; 東京市小石川区第六天町
著名な人物	保科正之; 松平容保; 松平保男; 松平恒雄; 松平勇雄
支流、分家	山田家（武家・伯爵）
	凡例 / Category:日本の氏族

会津松平家（あいづまつだいらけ）は、松平氏の庶流で武家・華族だった家。江戸幕府2代将軍徳川秀忠の四男で保科家へ養子に入った保科正之を家祖とし、江戸時代には親藩（家門）大名陸奥国会津藩主家として続き、明治維新後陸奥斗南藩主となったのを経て華族の子爵家に列した^[2]。保科松平（ほしなまつだいら）とも称される^[3]。

歴史

封建時代

信濃国の土豪だった保科氏の保科正直と正光の親子は、天正10年（1582年）から徳川家康に仕え^[4]、天正18年（1590年）8月に正光が下総国多胡において1万石を与えられた^[5]。さらに慶長5年（1600年）には関ヶ原の戦いでの戦功で多胡から転封して旧領の信濃国高遠2万5000石を与えられた^[5]^[4]。元和4年（1618年）にも5000石の加増があり都合3万石になった^[5]

寛永8年（1631年）に正光は正直の継室であった多劫姫の縁で、2代将軍徳川秀忠が乳母の侍女（浄光院）との間にもうけていた四男の幸松丸（保科正之）を養嗣子に迎えて保科家を継がせた^[4]。寛永13年（1636年）7月21日に正之に17万石の加増があり、出羽国山形藩20万石に封じられた^[5]。

ついで寛永20年（1643年）7月4日に3万石が加増されて陸奥国会津藩23万石に転封となった^[5]。正之は会津藩政の基礎を固めるとともに^[6]、慶安4年（1651年）に3代将軍徳川家光が死去した後には、その遺命で4代将軍家綱の後見役に任じられ幕政を掌握した^[6]。官位も正四位下・左中将まで昇進した^[5]。

正之の六男で跡を継いだ正容の代の元禄9年（1696年）12月9日に松平姓と葵紋が許された^[7]。御三家に続く御家門の地位を確立した^[6]。会津松平家の江戸城での伺候席は彦根井伊家・高松松平家（水戸藩御連枝）と共に代々最も将軍の執務空間である「奥」に近く、将軍の政治顧問を務める家の伺候席である^[8]黒書院溜之間であった。

元禄年間（1688年 - 1704年）以降に会津藩の藩財政は悪化の一途をたどり、京都の豪商三井家などから借財しつつ、高年貢の徴収を徹底したことで農村を疲弊に追い込み、寛永2年（1749年）には会津藩政史上最大の農民一揆（会津寛延一揆）が発生している^[9]。宝暦年間（1751年 - 1764年）には借財が40万両にも達していた^[9]。

さらに天明年間（1781年 - 1789年）の天明の大飢饉で大打撃を被り、当時の藩主容頌は家老田中玄宰の建議を容れて農村復興改革にあたった^[9]。また日新館など藩校の創設にもあたった^[9]。

事実上最後の藩主となった容保は、文久2年（1862年）から京都守護職を務めたが^[9]^[10]、佐幕派の中心人物だったため、慶応3年（1867年）12月の王政復古に際して京都守護職を免ぜられた^[9]^[11]。慶応4年（1868年）正月に元将軍徳川慶喜らと共に鳥羽伏見の戦いを起こしたことで同月10日に朝敵となり、正四位下の官位は褫奪となった^[11]。鳥羽・伏見の戦いに惨敗した後、慶喜と共に海路で江戸へ逃亡。江戸で慶喜に徹底抗戦を訴えるも容れられず、恭順を決意した慶喜から謹慎を命ぜられた^[12]。しかしそれに従わず会津に戻って奥羽越列藩同盟の中心となって徹底抗戦するも、明治元年（1868年）9月には官軍に降伏した^[9]。同月、王師に抗した罪により会津藩は改易となった^[11]。

明治以降

その後容保は禁固刑（鳥取藩永預かり）となったが、息子の容大には明治2年（1869年）12月4日に陸奥国斗南藩3万石が与えられて家名再興が許され華族に列した^[11]^[13]。藩領は北郡内35か村（9340石余）、三戸郡内26か村（1万7554石余）、二戸郡内9か村（3555石余）で構成されており、藩名は本州最北藩ということから「北斗以南皆帝州」という中国の詩文から取られた言葉を由来にしている^[13]。明治3年（1870年）5月15日に容大は斗南藩知事に任じられ、明治4年（1871年）7月15日の廃藩置県まで藩知事を務めた^[11]。

版籍奉還の際に定められた家禄は現米で738石^[14]^[15]^{[注釈 1]}。明治9年の金禄公債証書発行条例に基づき家禄の代わりに支給された金禄公債の額は1万8456円60銭1厘（華族受給者中242位）^[15]。当時の容大の住居は東京市牛込区市ヶ谷^[17]。

明治17年（1884年）7月7日の華族令の施行で華族が五爵制になると、同月8日に旧小藩知事^{[注釈 2]}として容大は子爵に列した^[2]。

容大の弟（容保の五男）で爵位を継いだ保男は少将まで昇進した海軍軍人であり、日露戦争で功5級金鵄勲章を受ける戦功を挙げた。日進、八雲、河内の各艦の砲術長、軍事参議官副官、山城副艦長、皇族付武官、横須賀海兵団長、海軍軍令部などを歴任。予備役入り後には貴族院の子爵議員に当選して務めた^[19]。

子爵家の邸宅は昭和前期に東京市小石川区第六天町にあった^[19]。

また容大の弟、保男の兄（容保の三男）である英夫は山田顕義伯爵家に養子入りして爵位を継ぎ、陸軍歩兵中佐、また貴族院の伯爵議員に当選して務めた^[20]。

容大と英夫と保男の弟で容保の六男の恒雄は、外務省に入って駐米大使・駐英大使を歴任し、ロンドン軍縮会議やジュネーブ軍縮会議で全権をつとめた。外務省退官後には宮内大臣や枢密顧問官を務めた。戦後は参議院議員に当選して初代参議院議長となった^[21]。秩父宮雍仁親王妃勢津子は恒雄の長女である^[22]。

系譜

凡例：赤字は実子、破線は養子、太字は当主

保科正之¹

保科正経²

保科/松平正容³

正房

容貞⁴

容章

容頌⁵

貞歴

容詮

容住⁶

容衆⁷

容敬

容敬⁸

容保⁹

敏姫

喜徳¹⁰

容大¹¹

健雄

［山田伯爵家］
山田英夫

恒雄

保男

保男¹²

慶雄

勇雄

一郎

節子（勢津子）

和子
(徳川慶光夫人)

保定¹³

保興

真隆

恒忠

［徳川宗家］
徳川恒孝

恒和

保久¹⁴

親保¹⁵

脚注

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注釈

^ 明治2年6月17日の版籍奉還時、藩財政と藩知事の個人財産の分離のため、藩の実収入（現米）の十分の一をもって藩知事個人の家禄と定められた^[16]。
^ 旧斗南藩は現米7380石（表高3万石）で現米5万石未満の旧小藩に該当^[18]。

出典

^ ブリタニカ国際大百科事典小項目事典、百科事典マイペディア、旺文社日本史事典三訂版、世界大百科事典第2版『松平氏』 - コトバンク
^ ^a ^b 小田部雄次 2006, p. 336.
^ 世界大百科事典『会津松平氏』 - コトバンク
^ ^a ^b ^c 日本大百科全書（ニッポニカ）、ブリタニカ国際大百科事典小項目事典、世界大百科事典第2版『保科氏』 - コトバンク
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 新田完三 1984, p. 570.
^ ^a ^b ^c 日本大百科全書（ニッポニカ）、朝日日本歴史人物事典、百科事典マイペディア、ブリタニカ国際大百科事典小項目事典、旺文社日本史事典三訂版『保科正之』 - コトバンク
^ 新田完三 1984, p. 571.
^ 深井雅海『江戸城-本丸御殿と江戸幕府』（中公新書 2008年)P24
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 日本大百科全書（ニッポニカ）、藩名・旧国名がわかる事典、ブリタニカ国際大百科事典小項目事典、百科事典マイペディア、旺文社日本史事典三訂版『会津藩』 - コトバンク
^ 新田完三 1984, p. 573.
^ ^a ^b ^c ^d ^e 新田完三 1984, p. 574.
^ 家近良樹 2005, p. 18.
^ ^a ^b 日本大百科全書（ニッポニカ）『斗南藩』 - コトバンク
^ 霞会館華族家系大成編輯委員会 1985, p. 23.
^ ^a ^b 石川健次郎 1972, p. 52.
^ 刑部芳則 2014, p. 107.
^ 石井孝太郎 1881, p. ま之部.
^ 浅見雅男 1994, p. 150.
^ ^a ^b 華族大鑑刊行会 1990, p. 241.
^ 華族大鑑刊行会 1990, p. 92.
^ デジタル版日本人名大辞典+Plus『松平恒雄』 - コトバンク
^ 20世紀日本人名事典『秩父宮勢津子』 - コトバンク

参考文献

浅見雅男『華族誕生名誉と体面の明治』リブロポート、1994年（平成6年）。
家近良樹『その後の慶喜大正まで生きた将軍』講談社〈講談社選書メチエ320〉、2005年。ISBN 978-4062583206。
石井孝太郎『国立国会図書館デジタルコレクション明治華族名鑑』深沢堅二、1881年（明治14年）。
石川健次郎「明治前期における華族の銀行投資―第15国立銀行の場合―」『大阪大学経済学』第22号、大阪大学経済学部研究科、1972年、27 - 82頁。
刑部芳則『京都に残った公家たち: 華族の近代』吉川弘文館〈歴史文化ライブラリー385〉、2014年（平成26年）。 ISBN 978-4642057851。
小田部雄次『華族近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社〈中公新書1836〉、2006年（平成18年）。 ISBN 978-4121018366。
華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年（平成2年）。 ISBN 978-4820540342。
霞会館華族家系大成編輯委員会『昭和新修華族家系大成別巻華族制度資料集』霞会館、1985年（昭和60年）。 ISBN 978-4642035859。
新田完三『内閣文庫蔵諸侯年表』東京堂出版、1984年（昭和59年）。

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