代表的な事例

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代表的な事例

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/06 04:16 UTC 版)

「打ち切り」の記事における「代表的な事例」の解説

人気低迷 最も多いパターン。読者アンケート、聴取率または視聴率、番組スポンサーの商品売上などの低迷により判断される場合が多い。 視聴率よりも商業成績（主にメインスポンサーの商品売り上げ）に重視する子供向けのアニメ、特撮番組の場合、打ち切り基準が他番組と異なり、視聴率が低くても商業成績が絶好調の時は該当しないが、視聴率は好調でも商業成績が不振の時は該当する。 一社提供番組において、総合的な人気が低迷しても提供している企業の意向から打ち切らないこともあり、これらの番組が長寿番組にまで発展することもしばしばである。番組によっては、スポンサーが存続している間は業績が悪化しても打ち切りの予定は一切無い場合がほとんど。 （例）長寿番組が視聴率低迷を受けて、相次いで打ち切り。 資金・経営上の都合 制作費や出演料の高騰、出版・製作会社や広告代理店などの経営悪化（廃刊、廃業なども含む）により、陥る場合もある。 それと同様に、評価にかかわらず、スポンサー料の総額に対して、実際の制作費や出演料が高くついた赤字番組では、極端な不人気番組と同等の扱いを受けているため、それらの番組も、春（4月）と秋（10月）の大型改編時の整理番組に指定される傾向にある。 放送機材の運用上の都合 ごく稀な事例として、ヘリコプターなど番組の製作に欠かせない希少な放送機材の運用上の都合により、それらの番組を打ち切ることがある。 インターネット配信に関わる都合 権利者不明の著作物といったネット配信の許可を取りづらい音楽を扱う音楽番組の場合、テレビでは使用パートの削除および無音化（かぶせ放送の一貫）を行い、ラジオでは番組自体か音楽部分のみの配信停止を取り、BGMに留まる場合は即座に配信の許可を受けた別な曲に差し替えるが、稀に打ち切りを余儀なくされることもある。 スポンサーの降板・廃業 一社提供冠番組や、玩具メーカーなどの子供向けアニメ・特撮番組のメインスポンサーに多くみられる。冠番組ではない一社提供番組に関しては、複数社提供に降格することがほとんどで、複数社提供の番組スポンサーの一部に過ぎないものは該当しないのがほとんど。 スポンサー企業の不祥事が原因などの要因により打ち切られることもある。『料理バンザイ!』（テレビ朝日系列・雪印グループ・雪印牛肉偽装事件の影響）や『POWERフレーズ』（日本テレビ系列・みずほフィナンシャルグループ・みずほ銀行の大規模なシステムトラブルの影響）などが該当する。 契約満了 （例）経営悪化により、企業広告の契約更新を行わない事を決定。 出演者の降板・引退・逝去、グループの解散・活動休止 原作者・出演者・要となる制作スタッフが退社ないし脱退、引退、逝去、もしくはグループの解散や無期限活動休止により、継続が不可能と判断された場合に行われる。 冠番組は番組の性質上、出演者が降板したことやグループが解散したことで打ち切りに至るケースが多い。（例）島田紳助の芸能界引退に伴い、多数の番組が打ち切り。 （例）坂上忍が動物愛護に専念するため、「バイキングMORE」の降板を申し入れたことで番組が終了。 （例）嵐の無期限活動休止に伴い、2020年内をもって冠番組が終了。 （例）出演者の一人が自殺で急逝したため、番組打ち切り。しかも自殺の原因はその番組だった。 不祥事 原作者、出演者ないし制作スタッフが犯罪行為・やらせ・捏造などの反社会的行為を犯した場合、倫理・社会通念上から重大な問題となり、存続が不可能と判断される場合が多い。 その他、不適切な発言や文字表現、番組収録中の不慮の事故、出演者に対するSNS上での誹謗中傷などが問題とみなされた場合でも同様のケースに至る場合もある。 場合によっては、番組関連書籍の絶版やソフトの廃盤に至る場合もある。 遅れネットの地域では発局での打ち切り決定以降、当該局での未放送回が放送されない場合もある。 具体例は、Category:不祥事により打ち切られた番組を参照。 重大な事件・事故・災害 被害者ないし被災者などへの配慮や、報道特別番組により番組編成が大きく変動して通常編成中での完結が困難になった場合、一部番組の放送を打ち切るケースも稀に見られる。（例）「密室謎解きバラエティー 脱出ゲームDERO!」が東日本大震災の影響で休止後、「水の間」などが放送には不適切なことから打ち切り。 （例）新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い外出が制限されたことに加え、取材しようとした店舗が休業・閉店となった結果、ロケーション撮影を主体とした一部のバラエティ番組が2021年3月に相次いで打ち切りに。 放送局（配信サイト）の都合 編成の関係などから、製作局では継続だが一部ネット局では遅れネットを含めて移行されずに終了することもある。このパターンはネットワークセールスからローカルセールスの時間帯に移動した時に多くみられる。 スポンサーの付き具合 BS民放の自局製作ノンフィクション番組や、ラジオ番組全般で多く診られる。 前者の番組の場合、家電量販店のビックカメラ子会社が運営する日本BS放送（BS11）や、通信販売事業者のジャパネットたかたが有するジャパネットホールディングス子会社であるジャパネットブロードキャスティングが運営するBSJapanextを除き、平均視聴率が地上波よりも低く、スポンサーの無い番組が珍しくないことを逆手に取り、人気を重視しない傾向にある。スポンサーの無い状態が長引くか、単発的にしかスポンサーの提供が無い番組は、改編期の整理対象となるため、長期間提供されている番組しか長く続かない方式を採っている。 後者の番組の場合、単発的にしか提供スポンサーが付かない番組、最終的に提供スポンサーが無くなった複数社提供番組、製作局の放送対象地域外のスポンサーしか提供されなさそうな番組は放送終了の対象となる。特に地方局の自社製作ラジオ番組に関しては、聴取率を調査出来る期間が年1回（調査期間は月曜日から日曜日までの一週間）と非常に限られているため、スポンサーの付き具合を尚更重視する傾向にある。 地方の一社提供ラジオ番組の多くが放送対象地域内の事業者による一社提供番組であるため、放送対象地域外スポンサーの一社提供番組がメイン提供の複数社提供に変更されることが多いのは、打ち切りを回避させるための措置によるものである。 全国ネットのラジオ番組の場合、ネットワークセールスのスポンサーがほとんど付かない場合は、全面的にローカルセールスに移行することもある。 ただし、首都圏のラジオでは2か月に1度（偶数月に）聴取率調査を行なっていることや、BS放送でも2020年3月以降はビデオリサーチでの視聴率調査を行っていることもあり、スポンサーの付き具合が悪い番組であっても、高視聴率（概ね5％以上）・高聴取率・SNSの評価の高さや関連投稿が多い番組は改編期を乗り越えて続行となる。 ただし、ワイド番組（コーナー単位）、報道番組に関しては、スポンサーのない状態が長く続いても打ち切らずに続行することが多い傾向にある。スポンサーの付き具合をあまり重視しないつなぎ番組も、同様の措置。 完全非公表 希有なパターン。編成上の都合ではあるものの、出演者の都合やテレビ局がなんらかの異常がなくとも、翌週より全く異なる番組になる場合もある。この理由はミニ番組でよく発生する。