その他の発言
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講演にて、「2002年にゲーム会社に提言したことにより、『太鼓のゲーム』や『ダンスするゲーム』が出てきた」と発言している。しかし、これらがゲームセンターで初めて稼働を開始したのは「ゲーム脳」という造語が提唱されるよりも前の、それぞれ2001年(太鼓の達人)、1998年(ダンスダンスレボリューション)であり、事実に反する発言である。 雑誌『ゲーム批評』2002年11月号のインタビューにおいて、「将棋も最初は脳が働くが、繰り返して慣れると脳の動きがパターン化して働かなくなってしまう」と、将棋でもゲーム脳になる可能性を示した。さらに『ゲーム脳の恐怖』でも、実物と同様の高度な思考を伴うはずの「テレビゲームの将棋」について「ほかのテレビゲーム中と同じ脳波(森の計測ではβ波が低い、つまり森が主張する「ゲーム脳」の状態)になる。考えなくても将棋が指せるようになったからだろう」と述べた。のちの講演では、実物の将棋・囲碁については「指先だけでなく腕も動かす」ことの一点を根拠にゲーム脳防止によいとしたが、テレビゲームの将棋・囲碁については、以前と同じく「パターン化するから脳が働かなくなりゲーム脳になる」と主張した。
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その他の発言
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2016年9月26日の第192回臨時国会で衆参両院本会議での安倍晋三内閣総理大臣が所信表明演説を行った際、自民党議員が一斉に安倍へ拍手を送ったことに対し、「異様な光景だ。今までも日本の議会では見られないと思うし、北朝鮮か中国共産党大会みたいなアレで、ちょっとますます不安に感じた」と述べた。
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2011年6月14日、自民党幹事長在任時の記者会見で、福島第一原子力発電所事故後の反原発の動きについて「あれだけ大きな事故があったので、集団ヒステリー状態になるのは心情としては分かる」と述べた。 脳死臓器移植法の採決に際して、自身の長男が心臓の毛細血管の病気で脳に血液が回らなくなった際に、医師に「意識はなくても人工心臓を着ければ成長はする」と言われたエピソードを紹介し、「赤ちゃんだって尊厳はある。尊厳なくしては人間ではない。その時から、脳死は人の死だと思った」と発言し、脳死を尊厳死の一つとして理由づけた。 2012年2月6日、スポニチに“BS朝日のテレビ番組で、胃ろう措置について「人間に寄生しているエイリアンが人間を食べて生きているみたいだ」と発言した”と報じられた。しかし、石原本人は、「間違いだ。しっかりとセンテンスを見ていただきたい」と2月7日の会見で反論した。また、「私は人間の尊厳を重んじなければならないと絶えず言っていて、私自身もそういうこと(胃ろう措置)は夫婦の間で行わないと決めている」と述べた。厚生労働相の小宮山洋子は「病気の方、ご家族に不快な思いをさせる言葉の使い方は慎重であってほしい」と石原を批判した。 自民党が2011年3月23日に子ども手当のつなぎ法案に反対する方針を固めた際、幹事長であった石原は「児童手当に戻しても大した混乱は起きない。子供を社会でつくろうというポル・ポト派と一緒の考えに与するわけにはいかない」と述べた。 2011年9月10日、青森県弘前市での講演で、当時経済産業大臣だった鉢呂吉雄が福島県の被災地を視察したあとの一連の発言をめぐって、「万死に値する」とした。 2012年7月3日、民主党の内紛で停滞する国会を、「本来なら民主党が『特別委員会をいつまでにつくります』というのがあって然るべきだが、脳死ですね」と記者会見で発言した。しかし、「全く機能不全。ひどすぎる」と言い直した。だが、「患者家族の批判招く可能性がある」と報じられた。9月11日には「報道ステーション」の特集『総裁選候補者に聞く』で「たとえば、40万人に受給者が増えた生活保護費。これは生活保護ビジネスみたいなものがあって、5万円以上の家賃をはらってタコ部屋みたいなところに押し込まれてる人はかわいそうです。東京都なんかはですね、廉価でまあ5千円程度なんですけども、都営の住宅をこれは2LDKぐらいの60平米ぐらいのところを供給している。こういうもので本当に困っている人たちに衣食住、手を差し伸べる。やっぱりそういうものに変えていけば、『ナマポ』、古舘さんもご存知だと思うが『ゲットしちゃった』『簡単よ』『どこどこに行けば簡単にもらえるわよ』、こういうものを私は是正する事が出来ると思う」と発言した。 2019年5月21日、自民党本部で開かれた党外交調査会と韓国国会議員団との会談で、議員団に「おいでになった目的は何ですか?」と、突き放すように質問した。 2020年6月11日、石原派の会合で自民党内に『消費税をゼロにする』と主張する者がいることに対し、「消費税ゼロなんてことを言ったら、どこかの政党と一緒だ。自民党は保守政党。私たちはその矜持を持って、国民から直接声を聞いて、本当に国民が望んでいる政策を取りまとめていきたい」と発言した。
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2010年10月17日、尖閣諸島中国漁船衝突事件に絡む中国共産党主導の中国主要都市で起きた反日デモに関して「まだ一部の動きだろうと思うが、燃え上がらないように日本も努力しなければいけない」と述べ、日本政府側の対応が必要だとの考えを示した。 2011年1月17日、内閣府で海江田から与謝野馨への経済財政担当大臣の新旧引き継ぎ式が行われた。海江田は職員に中国語でさようならを意味する「再見(zai jian)」と訓辞を述べ、庁舎を後にした。 2011年1月15日、慶應義塾大学で来日したフランスの経済学者、ジャック・アタリと対談した。海江田は人口減対策について個人的見解と断った上で、「コントロールした上での移民政策も必要ではないか」と語り、留学生に優先的に国籍を付与するなどの方策も検討に値すると述べた。 2013年12月26日、内閣総理大臣・安倍晋三の靖国神社参拝について「過去の日本の歴史の負の側面とは一線を画すべきだ。日本の主体的な判断として大局的な立場にたって参拝を自重すべきだ」と述べ、靖国神社が日本の歴史の負の面であるとの認識を示した。
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