1946年とは?

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昭和21年 (ひのえいぬ 丙戌)

昭和21年
年(年号)
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
●1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和21年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック


昭和21年
 人物
幸田 露伴 1867年1947年(慶応3年昭和22年) 79
川上 貞奴 1871年〜1946年(明治4年〜昭和21年) 75
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 71
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 69
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 68
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 68
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 68
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 67
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 64
福原 信三 1883年1948年(明治16年昭和23年) 63
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 63
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 63
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 62
東条 英機 1884年1948年(明治17年昭和23年) 62
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 62
三浦 環 1884年〜1946年(明治17年〜昭和21年) 62
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 61
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 60
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 60
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 60
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 57
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 56
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 56
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 54
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 53
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 49
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 48
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 48
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 48
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 48
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 47
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 47
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 45
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 44
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 43
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 43
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 42
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 42
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 42
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 40
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 39
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 37
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 36
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 21

1946年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/09/12 21:26 UTC 版)

1946年(1946 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、火曜日から始まる平年昭和21年。


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  1. ^ 吉田啓一「フランス銀行の国有化と信用統制(慶應義塾創立100年記念)」、『三田商学研究』第1巻第5号、慶應義塾大学、1958年12月31日、 29頁、 NAID 110004049543
  2. ^ The Charge in the Soviet Union (Kennan) to the Secretary of State, FRUS 1946, Vol. VI, pp. 696-709.
  3. ^ 「米英同法組合樹立の要 チャーチル氏、対ソ攻撃演説」、1946年3月7日付毎日新聞(大阪)、2面(フルトン特電5日発UP)。田村幸策「チャーチルのフルトン演説――「鉄のカーテン」産みの親」(『日本政教研究所紀要』第5号、国士舘大学日本政教研究所、1981年)、1頁。
  4. ^ 北住炯一「ドイツ連邦国家形成の序曲――フランクフルト文書をめぐる占領国と州首相」(『名古屋大学法政論集』第233号、2009年)、12-13頁。
  5. ^ 川崎晴朗「『チューリッヒ演説』の一解釈――チャーチルと戦後の欧州統合運動」(『外務省調査月報』2004年度第1号)、65-66頁。細谷雄一「ウィンストン・チャーチルにおける欧州統合の理念」(『北大法学論集』第52巻第1号、北海道大学大学院法学研究科、2001年)、79-81頁。小島健「欧州統合運動とハーグ会議」(『東京経大学会誌(経済学)』第262号、2009年)、114-115頁。
  6. ^ 河﨑信樹「アメリカのドイツ占領政策と米英統合占領地区の形成――占領費の分担比率をめぐる交渉を中心に」(『経済史研究』第11号、2008年)、164頁。北住炯一「ドイツ戦後連邦制の成立と地域アイデンティティ――バイエルンと基本法」(『名古屋大学法政論集』第183号、2000年)、24頁。
  7. ^ Godzilla | The Conspiracy Timeline」、『GODZILLA ゴジラ』英語版公式サイト。


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