1948年とは?

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昭和23年 (つちのえね 戊子)

昭和23年
年(年号)
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和23年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック
1968年 (昭和43年) GNP世界第2位


昭和23年
 人物
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 73
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 71
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 70
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 70
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 70
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 69
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 66
福原 信三 1883年〜1948年(明治16年〜昭和23年) 65
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 65
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 65
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 64
東条 英機 1884年〜1948年(明治17年〜昭和23年) 64
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 64
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 63
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 62
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 62
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 62
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 59
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 58
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 58
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 56
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 55
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 51
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 50
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 50
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 50
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 50
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 49
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 49
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 47
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 46
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 45
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 45
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 44
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 44
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 44
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 42
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 41
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 39
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 38
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 23

1948年

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/07/15 23:54 UTC 版)

1948年(1948 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、木曜日から始まる閏年昭和23年。


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  1. ^ 樋口修「GATT/WTO体制の概要とWTOドーハ・ラウンド農業交渉」(国立国会図書館 調査及び立法考査局『レファレンス』第670号、2006年)、134頁。
  2. ^ 廣田功、森健資編『戦後再建期のヨーロッパ経済復興から統合へ』(日本経済評論社、1998年)、371頁。
  3. ^ 益田実「アトリー労働党政権と西ヨーロッパの経済協力問題、1945年〜1949年(2)」(『三重大学法経論叢』第15巻第2号)、51頁。
  4. ^ フランソワ・フェイト(著)、熊田亨(訳)『スターリン時代の東欧』(岩波書店、1979年)、202-204頁。矢田俊隆『世界現代史26 ハンガリー・チェコスロヴァキア現代史』(山川出版社、1978年)、279-281頁。
  5. ^ 金子新「西ドイツの建国とルール国際管理」(『敬愛大学国際研究』第14号)、5頁。
  6. ^ 萩原伸次郎「多国籍企業の投資動因と経済政策――アメリカ企業の行動を事例として」立命館大学国際関係学会『立命館国際研究』第19巻第3号、2006年、97頁。
  7. ^ 永田実 『マーシャル・プラン――自由世界の命綱』 中央公論社中公新書〉、1990年5月25日、124頁。ISBN 978-4121009715
  8. ^ 金子新「西ドイツの建国とルール国際管理」(『敬愛大学国際研究』第14号)、11頁。
  9. ^ 山極晃「1948年中国援助法の成立過程」(斎藤真、深谷満雄編『アメリカの対外政策決定と議会』(日本国際問題研究所、1965年))、119-120頁。
  10. ^ 島田巽『マーシャル・プラン』(朝日新聞社、1949年)、148頁。
  11. ^ 「ソ連進出の“防波堤” 対外援助法成立す 米大統領 署名・きょう発足」、1948年4月5日付朝日新聞(東京)1面(ワシントンにてハイタワー特派員3日発=AP特約)。
  12. ^ 島田巽『マーシャル・プラン』(朝日新聞社、1949年)、171頁。
  13. ^ Senato 18/04/1948 | Area ITALIA, Camera 18/04/1948 | Area ITALIA. Ministero dell'Interno.
  14. ^ 清水良三「ベルリン封鎖前後日誌」(『國士舘大學政經論叢』第69号、1989年)、36-37頁。
  15. ^ 清水良三「ベルリン封鎖前後日誌」(『國士舘大學政經論叢』第69号、1989年)、47-54頁。
  16. ^ 『索引政治経済大年表 年表編(下巻)』(東洋経済新報社、1971年)、203頁。
  17. ^ Bizapedia AMERICAN COUNCIL ON JAPAN, INC. 2015年現在も活動中
  18. ^ 柳川房彦中村博文・小泉雅也 『蓬萊学園の冒険!! 学園案内遊演体1991年、23・102・103頁。マンガ図書館Z






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