昭和22年とは?

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昭和22年 (ひのとい 丁亥)

昭和22年
年(年号)
1928年 (昭和3年) ■初の普通選挙実施
1932年 (昭和7年) 五・一五事件
1936年 (昭和11年) 二・二六事件
1941年 (昭和16年) ■対英米宣戦布告
1945年 (昭和20年) ポツダム宣言受諾
1946年 (昭和21年) 日本国憲法公布
昭和22年
1951年 (昭和26年) サンフランシスコ講和条約
1953年 (昭和28年) テレビ放送開始
1956年 (昭和31年) 国際連合加盟
1960年 (昭和35年) 東京タワー完成
1960年 (昭和35年) 日米新安保条約調印
1964年 (昭和39年) 東京オリンピック


昭和22年
 人物
幸田 露伴 1867年1947年(慶応3年〜昭和22年) 80
長谷川 如是閑 1875年1969年(明治8年昭和44年) 72
荒木 貞夫 1877年1966年(明治10年昭和41年) 70
大河内 正敏 1878年1952年(明治11年昭和27年) 69
吉田 茂 1878年1967年(明治11年昭和42年) 69
鏑木 清方 1878年1972年(明治11年昭和47年) 69
永井 荷風 1879年1959年(明治12年昭和34年) 68
石井 柏亭 1882年1958年(明治15年昭和33年) 65
福原 信三 1883年1948年(明治16年昭和23年) 64
高村 光太郎 1883年1956年(明治16年昭和31年) 64
鳩山 一郎 1883年1959年(明治16年昭和34年) 64
石橋 湛山 1884年1973年(明治17年昭和48年) 63
東条 英機 1884年1948年(明治17年昭和23年) 63
安田 靫彦 1884年1978年(明治17年昭和53年) 63
武者小路 実篤 1885年1976年(明治18年昭和51年) 62
平塚 らいてう 1886年1971年(明治19年昭和46年) 61
山田 耕筰 1886年1965年(明治19年昭和40年) 61
谷崎 潤一郎 1886年1965年(明治19年昭和40年) 61
柳 宗悦 1889年1961年(明治22年昭和36年) 58
古今亭 志ん生 1890年1973年(明治23年昭和48年) 57
山川 菊栄 1890年1980年(明治23年昭和55年) 57
西条 八十 1892年1970年(明治25年昭和45年) 55
早川 徳次 1893年1980年(明治26年昭和55年) 54
加藤 シヅエ 1897年2001年(明治30年平成13年) 50
淺沼 稲次郎 1898年1960年(明治31年昭和35年) 49
土方 与志 1898年1959年(明治31年昭和34年) 49
溝口 健二 1898年1956年(明治31年昭和31年) 49
近衛 秀麿 1898年1973年(明治31年昭和48年) 49
吉野 源三郎 1899年1981年(明治32年昭和56年) 48
田河 水泡 1899年1989年(明治32年平成元年) 48
阪東 妻三郎 1901年1953年(明治34年昭和28年) 46
小林 秀雄 1902年1983年(明治35年昭和58年) 45
近藤 真柄 1903年1983年(明治36年昭和58年) 44
古川 縁波 1903年1961年(明治36年昭和36年) 44
美濃部 亮吉 1904年1984年(明治37年昭和59年) 43
堀 辰雄 1904年1953年(明治37年昭和28年) 43
榎本 健一 1904年1970年(明治37年昭和45年) 43
朝永 振一郎 1906年1979年(明治39年昭和54年) 41
湯川 秀樹 1907年1981年(明治40年昭和56年) 40
大岡 昇平 1909年1988年(明治42年昭和63年) 38
黒澤 明 1910年1998年(明治43年平成10年) 37
三島 由紀夫 1925年1970年(大正14年昭和45年) 22才

1947年

(昭和22年 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2017/08/20 08:30 UTC 版)

1947年(1947 ねん)は、西暦グレゴリオ暦)による、水曜日から始まる平年昭和22年。


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  1. ^ 河﨑信樹「アメリカのドイツ占領政策と米英統合占領地区の形成――占領費の分担比率をめぐる交渉を中心に」(『経済史研究』第11号、2008年)、164頁。北住炯一「ドイツ戦後連邦制の成立と地域アイデンティティ――バイエルンと基本法」(『名古屋大学法政論集』第183号、2000年)、24頁。
  2. ^ 梅津實「戦後社会の展開」(村岡健次木畑洋一編『世界歴史大系 イギリス史(3) 近現代』(山川出版社、1991年))、349頁。
  3. ^ 「バーンズ米国務長官辞任 後任にマーシャル元帥」、1947年1月9日付朝日新聞(大阪)、1面(ワシントン7日発AP=共同)。
  4. ^ Biographies of the Secretaries of State: George Catlett Marshall, U.S. Department of State.
  5. ^ 小浜裕久「IMFの政治経済学」(国宗浩三編『IMFと開発途上国』調査研究報告書、アジア経済研究所、2007年)、44頁。
  6. ^ 「モスクワ外相会議 まず全体会議開く モロトフ氏、議長に就任」、1947年3月11日付朝日新聞(大阪)1面。
  7. ^ 「重要問題持越し 次回は十一月ロンドンで開催 モスクワ会議終る」、1947年4月26日付朝日新聞(東京)1面(モスクワ特電24日発AP特約)。
  8. ^ Truman, Harry S., Memoirs by Harry S. Truman Vol. II: Years of Trial & Hope, New York: Doubleday & Co., 1956, p. 105-106.
  9. ^ 「仏内閣改造成る」、1947年5月6日付朝日新聞(東京)1面(パリ特電5日発AP特約)。
  10. ^ 油井大三郎『戦後世界秩序の形成』、245頁。Truman, Harry S., Memoirs by Harry S. Truman Vol. II: Years of Trial & Hope, New York: Doubleday & Co., 1956, p. 108.
  11. ^ 廣田功、森健資編『戦後再建期のヨーロッパ経済』、372頁。
  12. ^ 有田圭輔「マーシャルプランに於ける見返り勘定の設定とその運用について」(『経済安定資料』第11号、1949年)、18頁。
  13. ^ 「米対欧政策転換 大陸全体を援助 マ長官重大演説」、1947年6月7日付毎日新聞(大阪)、1面。
  14. ^ 「国会・初の開会式」、1947年6月24日付朝日新聞(東京)、1面。
  15. ^ 「米の労働法案成立 上院、大統領の拒否権乗切り」、1947年6月25日付朝日新聞(東京)、1面(ワシントン23日発AFP=共同)。
  16. ^ 「施行は8月22日」、1947年6月25日付朝日新聞(東京)、1面(ワシントン23日発AFP=共同)。
  17. ^ 「イタリア大統領辞職」、1947年6月27日付朝日新聞(東京)、1面(ローマ25日発ロイター=共同)。
  18. ^ 「伊ニコラ大統領再選」、1947年6月28日付朝日新聞(東京)、1面(プラザヴィル放送26日=RP)。
  19. ^ 「内務省廃止さる 自治委員会、公安庁、建設院を設置 総理庁の外局に吸収」、1947年6月29日付朝日新聞(東京)、1面。
  20. ^ 「アメリカの資力と世界経済」(『人文科学研究』第9号)、81頁。
  21. ^ 菅原歩「マーシャル・プラン期イギリスのポンド政策とスターリング圏」(『経済論叢別冊 調査と研究』第22号、2001年)、32頁。
  22. ^ 「ポンドとドルの交換停止 英、資金枯渇に緊急措置」、1947年8月22日付朝日新聞(大阪)1面(ワシントン特電20日発AP特約)。須藤功『戦後アメリカ通貨金融政策の形成』、226頁。
  23. ^ 「『国民のための裁判』へ 最高裁判所いよいよ発足」、1947年8月4日付朝日新聞(東京)、1面。
  24. ^ 『索引政治経済大年表 年表編(下巻)』(東洋経済新報社、1971年)、130頁。
  25. ^ 『索引政治経済大年表 年表編(下巻)』(東洋経済新報社、1971年)、135頁。
  26. ^ 樋口修 「GATT/WTO体制の概要とWTOドーハ・ラウンド農業交渉」(国立国会図書館 調査及び立法考査局『レファレンス』第670号、2006年)、134頁。
  27. ^ 「羅外相パウケル女史」、1947年11月9日付毎日新聞(大阪)1面(ブカレスト7日発AP=共同)。
  28. ^ Kennan, George F., Memoirs 1925-1950, Boston: Little, Brown & Co., 1967, p. 355. ジョージ・F・ケナン『ジョージ・F・ケナン回顧録――対ソ外交に生きて(上巻)』 清水俊雄訳、読売新聞社、1973年)、335頁。
  29. ^ 高見広春 『バトル・ロワイアル』 太田出版1999年、38頁。ISBN 978-4-87233-452-4
  30. ^ 『デストロイ オール ヒューマンズ!』オープニングより。
  31. ^ PS2ゲームレビュー「デストロイ オール ヒューマンズ!」 - GAME Watch、2007年3月1日、2016年2月15日閲覧。






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