コア・コンピタンス
コンピタンス理論とは、ゲリー・ハメル教授（ロンドンビジネススクール：国際経営）とC.K.プラハード教授（ミシガン大学ビジネススクール：企業戦略、国際ビジネス）が主に日本企業の「強み」の研究に基づいて提唱する戦略論である。
コア・コンピタンスとは『顧客に対して、他社には提供できないような利益もたらすことのできる、企業内部に秘められた独自のスキルや技術の集合体』と定義され、具体例では、ホンダのエンジン技術、ソニーの小型化技術、シャープの薄型ディスプレイ技術などが挙げられる。
コア・コンピタンス形成の成功事例は、すべて5年〜10年以上前から、未来を展望して長期的に企業力を鍛えてきた成果にほかならない。つまり、成功するためには、5年〜10年先を見越して、自社のコア・コンピタンスを育て、補完し、未来の市場に備えなければならないのである。
バブル崩壊以降の厳しい経営環境の下、どうしても目先の利益や現状を前提とした業務の効率化に走りがちであるが、今こそ、未来のための競争を考えなければならない。“未来のための競争”とは、生まれつつある市場機会を自ら創造し、それを制覇（一人勝ち）する競争である。未来に一番乗りするのに必要な“企業資質”をコンピタンス理論では次の4つとして整理している。
(1) 未来のための競争が現在の競争と違うと認識する能力
(2) 未来の市場機会を発見する洞察力を築く仕組み
(3) 未来への長く険しい道程に向かって、会社全体を元気づける能力
(4) 過度のリスクを避けながら、競合他社を追い抜いて未来に一番乗りする能力
企業は目先の利益にとらわれることなく、未来の市場をリードすることを目指さなければならない。そして企業の独自の競争能力であるコア・コンピタンスを中心にして戦略を立て、それを実行していくこと（＝コアコンピタンス経営）こそ、未来の競争に勝利する絶対的条件である。
コア・コンピタンス経営を推進する上でのポイントは以下の5点である。
(1) すでに保有しているコアコンピタンスの発見／確認
(2) コアコンピタンスの獲得・転移・進化・新規構築の計画
(3) コアコンピタンスの構築に向けた継続的努力（＝深い意思統一、不屈の決意）
(4) コアコンピタンスの利活用に向けた社内への再配備
(5) 他社に抜きん出たコアコンピタンスの防御（コンピタンス開発能力の定期的レビュー）
コア・コンピタンス
コア・コンピタンス
コアコンピタンス
コア・コンピタンス
コアコンピタンス 【Core Competence】
コアコンピタンス
コア・コンピタンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/01/02 06:13 UTC 版)
コア・コンピタンス （英語: Core competence）とは、ある企業の活動分野において、 「競合他社を圧倒的に上まわるレベルの能力」「競合他社に真似できない核となる能力」の事を指す[1]。ひと言で標榜すると「得意分野」に当たる。
ゲイリー・ハメルとプラハラードがハーバード・ビジネス・レビュー Vol.68（1990年）へ共同で寄稿した「The Core Competence of the Corporation[2]」の中で登場。その後広められた概念である[1]。「顧客に特定の利益をもたらす技術、スキル、ノウハウの集合である」と説明されている。
両氏の定義によると、コア・コンピタンスは次の3つの条件を満たす自社能力のことである[1][3]。
- 顧客に何らかの利益をもたらす自社能力
- 競合相手に真似されにくい自社能力
- 複数の商品・市場に推進できる自社能力
具体例として自動車産業が取り上げられ、ホンダにおけるエンジン技術（芝刈り機や除雪機からF1を含む自動車までコア技術を幅広く展開）や、フォードによる買収前のボルボにおける安全技術などが挙げられる[4]。
長年の企業活動により蓄積された他社と差別化できる、または競争力の中核となる企業独自のノウハウや技術のことで[5]、これに該当する技術には、
- 様々な市場に展開可能
- 競合他社による模倣が困難
- 顧客価値の向上に大きく寄与する
等の共通性質を持っている[5]。
出典
- ^ a b c “コアコンピタンスとは”. マクロミル. 2021年8月14日閲覧。
- ^ Hamel, G. & Prahalad, C. K. “The Core Competence of the Corporation”, Harvard Business Review, May–June 1990.
- ^ W. A. スピンクス『マネジメント・セオリー』培風館、82頁。ISBN 978-4-563-00936-6。
- ^ “滋賀県近江八幡市の人材派遣・人材紹介会社｜株式会社エイペックス”. 2021年8月14日閲覧。
- ^ a b “コアコンピタンス｜ITパスポート用語辞典”. ITパスポート試験ドットコム. 2021年8月14日閲覧。
外部リンク
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コアコンピタンス
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/09/23 07:20 UTC 版)
コアコンピテンシーは、Prahalad and Hamel（1990）によって導入された概念である。コアコンピテンシーはコーポレートアイデンティティの一部である。それらは企業の競争力の基盤を形成する。コアコンピテンシーは「企業のリソースベースドビュー」に適合する 。リソースは有形または無形の場合がある。 企業の知識資産は、競争優位の重要な無形の源である。確固たる知識が競争優位を提供するためには、それを生成し、体系化し、組織内の他の人々に広める必要がある。製造プロセス、テクノロジー、または顧客の知識や新製品開発のプロセスなどの市場ベースの資産など、さまざまな種類の知識がリソースベースの利点として役立つ。 知識ベースのコアコンピテンシーを持つ企業は、技術専門家、コンサルタント、臨時従業員などの「派遣労働者」から学ぶことで、その優位性を高めることができる。これらの部外者は、企業内に知識をもたらす。たとえば、競合するテクノロジーの理解などである。さらに、派遣労働者との交流は、派遣労働者とコミュニケーションをとるために暗黙知であった知識を成文化するように会社を刺激する可能性がある。 部外者とのこれらの相互作用の利点は、会社の「吸収能力」とともに増加する。 ただし、これらの相互作用により、後で同じ臨時従業員を雇用する他の人に知識資産が漏洩または希薄化するリスクがある。 企業の競争力は、コアコンピテンシーを開発する能力に基づいている。 コアコンピテンシーは、たとえば、専門的な知識、技術、またはスキルである。 ヤン（2015）は、長期開発モデルの検討により、コアコンピテンシーの開発とコア機能の効果的な実装は、高い長期利益を追求するための企業にとって重要な戦略的行動であると結論付けた。結局、真の利点は、企業全体のテクノロジーと生産スキルを、個々の企業が変化する機会に迅速に適応できるようにする能力に統合する経営陣の能力によって生み出される可能性がある。 選択したコアコンピテンシー分野でリーダーシップを維持するために、企業は、その価値の位置付け、独自性（差別化）、優れた、伝達可能（可視性）、独自性、手頃な価格、収益性など、コア製品のコンピテンシー要素を最大化するよう努める必要がある。企業がこの目標を達成すると、エンドマーケットの進化を形作ることができる。
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