かりょく‐はつでんしょ〔クワリヨク‐〕【火力発電所】
火力発電所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/07 08:30 UTC 版)
火力発電所（かりょくはつでんしょ、thermal power station）とは、石炭、石油、天然ガスなどを燃料とする火力発電による発電設備がある発電所を指す。火発（かはつ）という略称が用いられることもあるものの[1]、報道での使用頻度は水力発電所を表す「水発」（すいはつ）と共に、原子力発電所の「原発」に比べると少ない。
- ^ 九電出資火力に環境相異議、千葉に建設計画 - 読売新聞、2015年8月29日、9月10日閲覧
- ^ 「平成30年度エネルギーに関する年次報告」（エネルギー白書2019）第3節 二次エネルギーの動向 資源エネルギー庁、2020年5月2日閲覧。
- ^ “第3節 二次エネルギーの動向”. 経済産業省. 2019年12月28日閲覧。
- ^ “石炭火力「全廃」へ、英国・フランス・カナダ”. スマートジャパン (2016年11月24日). 2021年5月3日閲覧。
- ^ “石炭火力の新設規制、小型は事実上禁止に 経産省”. 日本経済新聞 (2018年7月25日). 2021年5月3日閲覧。
- ^ “COP25、CO2排出量首位の中国をスルーで日本叩きの「謎」「日本だけ非難されるのはおかしい」の声”. zakzak (2019年12月13日). 2021年5月3日閲覧。
- ^ “米国の石炭火力発電所、トランプ政権下で50か所閉鎖 新設わずか1か所” (2019年5月10日). 2021年5月3日閲覧。
- ^ “バイデン新大統領 “パリ協定復帰” 署名 政策転換をアピール”. NHK (2021年1月21日). 2021年5月3日閲覧。
- ^ a b 日本放送協会. “大手金融グループ 脱炭素で石炭火力発電所向け融資停止へ”. NHKニュース. 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “橘湾火力発電所 | 火力発電所開放イベント開催予定”. www.jpower.co.jp. 電源開発. 2020年5月3日閲覧。
- ^ “発電設備と発電電力量”. www.fepc.or.jp. 電気事業連合会. 2020年5月3日閲覧。
- ^ a b c d e f 経済産業省 資源エネルギー庁「第5次エネルギー基本計画」, 2018年7月, 20-22頁
- ^ a b c d e “戦後日本のイノベーション100選 現代まで 高効率石炭火力発電”. koueki.jiii.or.jp. 公益社団法人発明協会. 2020年4月15日閲覧。
- ^ 石炭火力発電の石炭に関する放射線規制免除について
- ^ “日本の石炭火力発電所はクリーン | もっと知ってほしい石炭火力発電”. www.jpower.co.jp. 電源開発. 2020年5月3日閲覧。
- ^ “北京周辺の石炭消費、大気汚染悪化の原因に＝11年に1万人死亡―中国”. レコードチャイナ (レコードチャイナ). (2013年6月20日) 2013年7月5日閲覧。
- ^ “大阪製油所の精製停止へ JXTG、発電事業に転換”. 共同通信 (2019年7月23日). 2019年7月23日閲覧。
- ^ 実際、沖縄ガスでは、沖縄電力保有の天然ガスを購入という所で2015年と遅めながら沖縄県で初めて天然ガスに転換している。
- ^ a b “40MW級アンモニア専焼火力発電、三菱パワーが2025年にも”. 日経クロステック. 2021年6月19日閲覧。
- ^ “世界初，2,000kW級ガスタービンで液体アンモニアの70％混焼に成功 ～航空エンジン技術の応用により，安定燃焼が困難な液体アンモニアの燃焼技術を開発～”. IHI. 2021年6月15日閲覧。
- ^ 「わが国における｢石油火力発電｣の扱いと石油業界の考え方について」 (PDF) 石油連盟
- ^ 経済産業省資源エネルギー庁・ガス事業部「電源開発の概要」
- ^ “次世代⽕⼒発電協議会 （第5回会合資料）” (PDF). 経済産業省. 2019年3月13日閲覧。
- ^ “中国に石炭火力発電所がさらに464基建設されたら韓国はどうなるのか”. 朝鮮日報 (2019年3月9日). 2019年3月13日閲覧。
- ^ “【第223-1-6】主要国の発電電力量と発電電力量に占める各電源の割合（2016年）”. 経済産業省. 2019年12月28日閲覧。
- ^ “主要国の電源別発電電力量の比率”. 電気事業連合会. 2019年7月9日閲覧。
火力発電所（Thermal power plant）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/17 02:41 UTC 版)
「エーペックスレジェンズ」の記事における「火力発電所（Thermal power plant）」の解説
※この「火力発電所（Thermal power plant）」の解説は、「エーペックスレジェンズ」の解説の一部です。
「火力発電所（Thermal power plant）」を含む「エーペックスレジェンズ」の記事については、「エーペックスレジェンズ」の概要を参照ください。
火力発電所（国内自社設備）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/11 01:18 UTC 版)
「電源開発」の記事における「火力発電所（国内自社設備）」の解説
7か所14基、841万2000kW 発電所名使用燃料総出力号機出力熱効率（LHV）運転開始所在地備考磯子火力発電所 石炭 120万kW 新1号機新2号機 60万kW60万kW 45%45% 2002年4月2009年7月 神奈川県横浜市磯子区 高砂火力発電所 石炭 50万kW 1号機2号機 25万kW25万kW 41%41% 1968年7月1969年1月 兵庫県高砂市 竹原火力発電所 石炭 130万kW 新1号機3号機 60万kw70万kW 48%43% 2020年6月1983年3月 広島県竹原市 既設1号機(25万kW),2号機(35万kW)廃止。 橘湾火力発電所 石炭 210万kW 1号機2号機 105万kW105万kW 45%45% 2000年7月2000年12月 徳島県阿南市 松島火力発電所 石炭 100万kW 1号機2号機 50万kW50万kW 42%42% 1981年1月1981年6月 長崎県西海市松島 松浦火力発電所 石炭 200万kW 1号機2号機 100万kW100万kW 43%44% 1990年6月1997年7月 長崎県松浦市 石川石炭火力発電所 石炭 31.2万kW 1号機2号機 15.6万kW15.6万kW 42%42% 1986年11月1987年3月 沖縄県うるま市
※この「火力発電所（国内自社設備）」の解説は、「電源開発」の解説の一部です。
「火力発電所（国内自社設備）」を含む「電源開発」の記事については、「電源開発」の概要を参照ください。
「火力発電所」の例文・使い方・用例・文例
- 火力発電所.
- 火力発電所における有効落差
火力発電所と同じ種類の言葉
- 火力発電所のページへのリンク
