火力発電所の新増設
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/14 09:28 UTC 版)
1933年10月に日本電力からの受電電力が契約通り10万kWに到達したため、それ以降の需要増加には飛騨川開発を中心とする自社開発で対応することとなったが、さしあたり工期の短い火力発電所を増設する方針が採られた。当時、火力の主力である名古屋火力発電所は35,000kW発電機2台の設置に対し認可出力が52,000kWであったため、まずボイラー1台の追加工事を1935年（昭和10年）6月に完成させて出力を70,000kWへと引き上げた。 次いでボイラー3台と3号35,000kW発電機を増設する工事に着手し、翌1936年（昭和11年）12月に完成させた。1937年（昭和12年）12月には4号35,000kW発電機の増設工事も竣工する。以後名古屋火力発電所は認可出力129,000 kW（うち4,000kWは所内用）で運転されている。 1936年頃の需要予測では、増設完了後も需要増加によって1939年（昭和14年）頃の渇水期には追加の補給火力設備が必要になると想定されたが、当時逓信省では今後の火力発電所新増設は複数の電力会社が参加する共同火力方式に限り認可するという方針を打ち出していたため、第二火力発電所の新設計画は不可能であった。逓信省の慫慂に従い、東邦電力を含む中京地方の主要電力会社7社の共同出資によって共同火力発電計画のため中部共同火力発電株式会社が設立される。同社は名古屋市港区に名港火力発電所を建設、1939年1月にまず53,000 kW、同年12月より106,000kWにて運転を開始した。この名港発電所の発生電力は出資各社へと配分された。
※この「火力発電所の新増設」の解説は、「東邦電力」の解説の一部です。
「火力発電所の新増設」を含む「東邦電力」の記事については、「東邦電力」の概要を参照ください。
- 火力発電所の新増設のページへのリンク
