穂積陳重
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穂積 陳重（ほづみ のぶしげ、入江陳重、いりえ のぶしげ、1855年8月23日（安政2年7月11日） - 1926年（大正15年）4月7日）は、明治から大正期の日本の法学者。日本初の法学博士の一人[1]。東京帝国大学法学部学部長[2]。英吉利法律学校（中央大学の前身）の創立者の一人。貴族院議員（勅選）。男爵。枢密院議長。勲一等旭日桐花大綬章。現在の愛媛県宇和島市出身。獨逸学協会会員。弟子に牧野英一など。
- ^ 『官報』第1454号、明治21年5月8日、p.76.「教育 博士学位授与」
- ^ a b 石井紫郎「学術の先人たちの連携プレー : 分野を越えて[含 英語文]」『化学と工業= Chemistry & chemical industry』第62巻第11号、日本化学会、2009年11月、1159-1162頁、CRID 1520572358084262784、ISSN 00227684。
- ^ 景浦直孝『伊予史精義』伊予史籍刊行会出版部、1924年、689頁。
- ^ 大和田建樹『したわらび : 紀行漫筆』金港堂。1892年。
- ^ 「穂積陳重の遺歌」須田武男『伊予先哲言行録』文化書房。1929年。
- ^ 『教育報知』東京教育社。1896年。
- ^ 鈴木重樹作詞「元始祭」有川貞清編『新定日本軍歌集』教訓園。1893年。
- ^ 石井紫郎「櫻井錠二の「明治九年英國留學の懐旧談」」『日本學士院紀要』第66巻第1号、日本学士院、2011年、31-46頁、doi:10.2183/tja.66.1_31、ISSN 03880036。
- ^ 小柳春一郎「穂積陳重と舊民法」『法制史研究』第1981巻第31号、法制史学会、1982年、108-111頁、doi:10.5955/jalha.1981.105、ISSN 04412508。
- ^ 星野通「三博士と民法制定 特に梅博士を中心としつつ」『法學志林』49巻1号、法學志林協會、1951年、40頁
- ^ 星野通『明治民法編纂研究史』ダイヤモンド社、1943年（復刻版信山社、1994年）143頁
- ^ 潮見俊隆・利谷信義編『法学セミナー増刊 日本の法学者』日本評論社、1974年、62-63頁（松尾敬一）
- ^ 三井文庫 1980.
- ^ 有地亨 「明治民法起草の方針などに関する若干の資料とその検討」『法政研究』第37巻第1・2号、九州大学法政学会、1971年1月、doi:10.15017/1617, NAID 110006262164, 103-104頁。堅田、127頁。「民法編纂」『法窓夜話』
- ^ 服部敏良『事典有名人の死亡診断 近代編』（吉川弘文館、2010年）271頁
- ^ 潮見俊隆、利谷信義編 『法学セミナー増刊 日本の法学者』（日本評論社、1974年）59、62頁
- ^ 潮見俊隆、利谷信義編 『法学セミナー増刊 日本の法学者』（日本評論社、1974年）65頁
- ^ 宇和島藩物頭、樺崎砲台大銃司令（砲兵隊長）。1866年アーネスト・サトウの宇和島来訪で、サトウを自宅に泊め歓待したことでも知られる。
- ^ 『官報』第2182号、明治23年10月6日。
- ^ 『官報』第1001号、大正4年12月2日。
- ^ 「副議長に穂積陳重、顧問官に内田康成」『東京日日新聞』1925年3月31日夕刊（大正ニュース事典編纂委員会『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p.318 毎日コミュニケーションズ 1994年）
- ^ 「穂積議長、岡野副議長の親任式」『大阪毎日新聞』1925年10月2日夕刊（大正ニュース事典編纂委員会『大正ニュース事典第7巻 大正14年-大正15年』本編p.319 毎日コミュニケーションズ 1994年）
- ^ 服部敏良『事典有名人の死亡診断 近代編』（吉川弘文館、2010年）271頁
- ^ 東邦電力 1961.
- ^ (鵜崎熊吉 1927, p. 123)、直接の引用は(七戸克彦 2011)
- ^ 『官報』第553号「賞勲叙任」1885年5月8日。
- ^ 『官報』第2536号「叙任及辞令」1891年12月11日。
- ^ 『官報』第4046号「叙任及辞令」1896年12月22日。
- ^ 『官報』第7165号「叙任及辞令」1907年5月21日。
- ^ 『官報』第3158号「叙任及辞令」1923年2月12日。
- ^ 『官報』第3152号「叙任及辞令」1893年12月29日。
- ^ 『官報』第4350号「叙任及辞令」1898年1月4日。
- ^ 『官報』第5964号「叙任及辞令」1903年5月22日。
- ^ 『官報』第7499号「叙任及辞令」1908年6月26日。
- ^ 『官報』第1310号・付録、「辞令」1916年12月13日。
- ^ 『官報』第1001号「叙任及辞令」1915年12月2日。
- ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
- ^ 長尾龍一「穂積八束」（潮見俊隆、利谷信義編 『法学セミナー増刊 日本の法学者』 日本評論社、1974年）99頁。
- ^ “法学者・穂積陳重と妻・歌子の物語”. 公益財団法人 渋沢栄一記念財団 渋沢資料館. 2012年2月14日閲覧。
- ^ 塩崎文雄「銃後の日露戦争 : 『穂積歌子日記』を読む (研究プロジェクト 近代日本の戦争と軍隊)」『東西南北』第2007巻、和光大学総合文化研究所、2007年3月、134-143頁、CRID 1050282813290488576、NAID 120005381356。
- ^ 市河三喜『私の博物誌』中央公論社、1956年。
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