西洋商館の歴史とは? わかりやすく解説

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西洋商館の歴史

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/26 05:29 UTC 版)

カピタン」の記事における「西洋商館の歴史」の解説

天文12年1543年種子島ポルトガル人漂着して以来日本には多くポルトガル人イスパニアスペイン)人が渡来しキリスト教布教貿易活動等始めていた。天文19年1550年)に肥前国平戸ポルトガル商船来航し永禄4年1561年)からは平戸での貿易南蛮貿易)を許可され平戸ポルトガル商館建設されるようになった。また元亀2年1570年)にはポルトガル要請受けて長崎開港長崎にも長崎ポルトガル商館が建つようになったまた、日本布教活動をしていたイエズス会長崎一部領地を得るなど、貿易港長崎かつてない発展遂げた天正12年1584年)には平戸イスパニア商船来航し平戸イスパニア商館建設された。 これにより一時平戸及び長崎は対西洋貿易大きく栄え西洋風建物が立ち並び西国京都」ともうたわれたが、西洋諸国による植民地獲得表裏一体キリスト教布教活動危機感強めた豊臣秀吉は、天正15年6月19日1587年7月24日)に天正禁令発布キリスト教禁止命じたそのような中、慶長5年3月16日1600年4月29日)、オランダロッテルダムマゼラン会社オランダ語版)に属す商船リーフデ号難破し豊後国漂着した生存者の中からウィリアム・アダムス三浦按針)とヤン・ヨーステン江戸送られ徳川家康会見した半年後の関ヶ原の戦い家康天下を取る2人家康外交顧問となり、それぞれ日英日蘭貿易のために活動開始した慶長14年1609年)、平戸平戸オランダ商館建設する許可得たオランダ東インド会社は、ヤックス・スペックス初代オランダカピタン(商館長)として派遣した。 しかし家康日々拡大していくキリスト教懸念し慶長17年1612年)、豊臣政権以来新たなキリシタン禁教令発布貿易のみの外交関係推進するこうしたこともあり、西洋諸国間で対日貿易主導権争い過熱し慶長18年1613年5月にはイギリス平戸イギリス商館建設し初代イギリス商館長リチャード・コックス置いた。しかしイギリスは、1623年発生したアンボイナ事件契機対インド貿易注力する方針転換平戸イギリス商館閉鎖し対日貿易から離脱したその後江戸幕府は、元和9年1623年)に発生した元和の大殉教以後キリスト教弾圧をさらに強化するとともに寛永元年1624年)には、イエズス会組織したイスパニア船の来航禁止し平戸イスパニア商館閉鎖したまた、ポルトガルマカオ当局に対して宣教師日本派遣させないことを要求しマカオ日本との貿易途絶恐れ、これに応じた。 それでも宣教師日本人への布教あきらめず日本ポルトガルスペイン主権及ばない東南アジア日本町渡航し、そこに居住渡航する日本人に対して布教行い中には商人船員装い朱印船利用して日本密航企てる者もいた。この状況重く見た幕府は、キリスト教禁教徹底させるために、朱印船貿易廃止決意したその代わり朱印船役割外国人(ポルトガル人オランダ人中国人)に代行させる観点から、長崎奉行定員旗本2人とし、長崎奉行への職務規定(「鎖国令」)を通じて中国東南アジアとの中継貿易拠点としての長崎整備進めていった。 寛永10年1633年)の「第一次鎖国令」では、奉書船以外での渡航や、5年上東南アジア永住している日本人帰国禁止された。寛永12年1635年)の「第三次鎖国令」では、日本人東南アジア方面との往来全面的に禁止され寛永13年1636年)の「第四次鎖国令」では、ポルトガル人妻子縁者バタビア追放した。さらに、長崎人工島である出島建設して出島長崎ポルトガル商館移築し出島内にポルトガル人収容して管理した寛永14年1637年)、追いつめられキリシタンらが島原の乱起こすと、翌年乱を鎮圧した幕府は、ポルトガルとの貿易打ち切りを望むようになった。寛永16年1639年)、将軍徳川家光老中全員オランダ商館長であるフランソワ・カロンとの会談が行われ、幕府側はカロンから、台湾経由生糸などの中国製品などを確保できること、台湾渡航している中国人明朝からの渡航許可与えられ商人あり、かつ、密航者ではないこと、オランダスペインとポルトガル妨害跳ね返す軍事力備えていることなどを確認しオランダポルトガル朱印船代行できること信じポルトガルとの貿易打ち切り決定した。これを受けて幕府は、長崎奉行のみならず九州地方大名中心とした全国大名に、ポルトガル船の来航禁止と、ポルトガル船に対す警戒打払い趣旨とした命令(「第五次鎖国令」)が発布されポルトガル人はこれを受けて出島から追放された。 オランダは、島原の乱鎮圧に功があったこと及び西洋諸国に関する情報収集等の目的から貿易続行許され寛永18年1641年)、オランダ商館平戸から長崎出島移設し、ここに「鎖国」は完成した以後日本における西洋諸国商館は、長崎出島オランダ商館のみが安政5年7月10日1858年8月18日)の日蘭修好通商条約締結まで存在することとなった

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