購入対象車種の変化と自動車メーカーの責任とは? わかりやすく解説

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購入対象車種の変化と自動車メーカーの責任

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/05/05 22:08 UTC 版)

若者の車離れ」の記事における「購入対象車種の変化と自動車メーカーの責任」の解説

2009年10月19日毎日jpコラムにて、トヨタ自動車幹部による、「リアルな自動車ゲームがあれば車は要らなくなる」という主旨コメント掲載された。 しかしその一方、悪いのはエコ機能性腐心して魅力あるクルマ作ってこなかった自動車メーカーおよびその製品ラインナップであると指摘する向きもある。 「今の車には魅力がない」とする指摘ガリバー自動車研究所所長は「(確実に売れミニバン軽自動車ばかり(さらに2010年代以降ハイブリッドカーや一部のアイドリングストップ機構装備したエコカーも)作りスポーツカーなどの魅力的な車を作らなくなったメーカー側問題がある」と述べている。 自動車評論家島下泰久も「行き過ぎたエコ偏重商品作りが、車本来の楽しさドライバーから奪い結果として車離れ加速させている」と指摘している。 また同じく自動車評論家徳大寺有恒は、日本車の「機械としては優秀だが、愛着持てるか?」という疑問触れつつ、「セクシーじゃない(つまり魅力乏しい)クルマから、若者離れていくのは当然のことなんだ。」と述べている。 「車が好きになるキッカケ作りが必要」とする指摘ソニー・コンピュータエンタテインメント広報は、前出トヨタ幹部意見対し「車のゲームきっかけに、実車興味を持つ人がいると聞いている」と、否定的な態度を採った。 田中辰巳は(自動車メーカーほどの力があれば)「トレンディードラマのデートシーンに、車を登場させることなども難しくない」などとし、最近メーカー若者クルマ乗りたくなるような仕掛け行っていないという点を指摘した。 「上述どちらも原因だ」とする指摘デザイナー根津孝太は、上記2点両方指摘している。彼はかつてトヨタデザイナー務め、更に北米市場若者向けブランドサイオンブランド立ち上げた人物で、「ハマる! ミニ四駆LIFE」(主婦と生活社)誌内のインタビューにおいて「トヨタ在籍時、中高年層がカッコいいクルマ乗って若者憧れになる必要があると言った」という旨のコメント残している。 しかし、自動車メーカー排出ガス規制厳しい上に飽和状態になった日本市場よりも需要堅調海外市場重視するようになっている。特に仏ルノー傘下となった日産自動車は、日本でも好調な販売実績示したティーダ2012年度までで日本国内販売中止し主要国ほど自動車排出ガス規制厳しくないアジアアフリカ諸国など海外新興国向けの専用車とする戦略を採った。 なお、20世紀末まで日本国内にもスポーツカーなどの魅力的な車が多数存在したが、平成12年排出ガス規制によって多く車種廃止された。この影響含め車種だけでなく車両仕様にも変化があり、その例の一つ前輪駆動車FF車)への偏重化である。FF車スポーツカー一定の成功収めた車種ホンダ・シビックタイプR)も存在するが、かつて後輪駆動車(FR車)で設計されていた車がモデルチェンジ機にFF車設計変更されたりトヨタ・カローラレビン)、FR車で売り出されていた車種後継に当たる車種開発されずに絶版になる(日産・シルビア)など、FR車のスポーツカーといった車としての魅力前面打ち出した車種減少傾向となった実際経営方針変化という面もあるが、新規販売されているものの大半FF車であり、FR車の新車希少化しているのも事実である。また、魅力一つとして語られるマニュアルトランスミッションMT)だが、採用車種極端な減少ブランディングとして走り楽しさ強調するマツダを除くとCセグメント上のスポーツ車以外ではほとんど選べない)が起きているのも事実だが、マシンハイパワー化によってMT操作のほうが危険であるという見方強くなっており、高価格帯のスポーツカーメーカーとして代表的なフェラーリマクラーレンなどは軒並みMT廃止してセミオートマチックトランスミッションセミAT)への切り替え進んでいる。そのため、MT仕様スポーツカーがないが故の車離れについては評価分かれる一方2013年度日本国内自動車販売は、トヨタ車の市場占有率が3割を下回った反面輸入車過去最高の国内販売シェアの5%を占めるなど「(上級車の)日本車離れ」も懸念される状況になっているまた、トヨタ日本市場では車の販売大幅に増える見込み少ないこと、また車の利便性高めるには公共交通機関など他の交通モードとの連携高め必要があることから、2018年よりMobility as a Service(Maas)に力を入れ始めるなど車社会から一歩進んだ交通システム構築しようとしている。 もっとも、1990年代以降消費者自動車求めるものが居住性燃費実用性変わりつつあるのは世界的な流れとなっている。2000年代以降クロスオーバーSUV流行では、ポルシェランボルギーニといったそれまでクーペスポーツカーメインとした自動車メーカー参入するようになり、特にポルシェでは売り上げの8割がクロスオーバーSUV占めるようになっているフォルクスワーゲンではグループ各社製造するハッチバックから3ドア車を廃止しているほか、クライスラーフォード2018年それぞれ北米においてセダン販売から撤退するなどの動き見られるこのため車離れメーカー責任転嫁する論調もおかしいという指摘もある。

※この「購入対象車種の変化と自動車メーカーの責任」の解説は、「若者の車離れ」の解説の一部です。
「購入対象車種の変化と自動車メーカーの責任」を含む「若者の車離れ」の記事については、「若者の車離れ」の概要を参照ください。

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