視聴率

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/06 00:28 UTC 版)

各国の視聴率

詳細は「各国でもっとも視聴されたテレビ番組一覧（英語版）」を参照

アメリカ合衆国

「アメリカ合衆国で最も視聴されたテレビ番組の一覧（英語版）」および「アメリカ合衆国での年代ごとのテレビ番組視聴率ランキング（英語版）」を参照

調査

アメリカ合衆国では、1950年代以降、視聴率調査はニールセン・メディア・リサーチ社が業務を独占している^[12]。

ニールセン・メディア・リサーチ社はニューヨークに本社をおくマーケットリサーチ会社である^[13]。

調査方法は、アメリカ合衆国全国調査は1987年よりピープルメーター方式（それ以前は日記式アンケート）、地域調査は1週間分の日記式のアンケートを郵送する方式に加えて、2003年後半から2004年前半にピープルメーター方式を導入した^[12]。

アメリカの視聴率はパーセンテージと「○○○万○千人」などといった視聴者数を同時に計測・発表しており、視聴率よりも視聴者数の方が重視される傾向にある。

ニールセン調べにおける全米の視聴率歴代最高は1983年 2月28日のCBS『マッシュ』最終回で記録した60.2%（視聴者数1億597万人）^[14]であり、視聴者数歴代最高は2015年 2月1日のNBC『第49回スーパーボウル』で記録した1億1440万人^[15]（視聴率49.7%^[16]）である（2017年現在）。2010年以後、それまで視聴者数歴代最高だった^[14]『マッシュ』最終回の記録が、『スーパーボウル』のテレビ中継によって次々と更新されている。

視聴率測定における時間帯区分（プライムタイム）

ニールセンの調査では、月曜〜土曜の20時から23時及び日曜の19時から23時を特に視聴率の高い「プライムタイム」としている^[17]。これは日本の調査での「プライムタイム」とは異なる。

日本

歴史

日本における視聴率は記録に残っているものでは、1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初である^[18]。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。数か月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。

1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した^[19]（電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる^[20]）。関西では電通大阪支社と毎日放送、朝日放送の3者が「放送調査委員会」を組織して実施した。当時まだ少なかったテレビ所有世帯を探して毎日訪ね、5分刻みで記入できる翌日の番組表を渡して書き込んでもらい、回収した。集計は約一カ月かかった。

視聴率をより早く知りたいというスポンサー企業の要望に対応するため、毎日放送はその後、独自に電話調査を開始した。電話帳に千枚通しを突き刺し、穴が開いたページの一般家庭を調査対象としてリストアップ。電話をかけて「テレビはありますか」「どなたが見ていますか」「見てるのは、どのチャンネルですか」の3項目を質問した。「テレビはない」と怒鳴られることもあったという^[21]。

1958年には社団法人中央調査社^[22]が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回（毎月）に拡大した^[23]。1961年4月、ニールセンが日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からはビデオリサーチ社も調査を開始した^[24]。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式^[25]で、調査員が記録テープを回収^[26]した後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった^[27]。

1977年9月26日、関東地区にてビデオリサーチが開発した「ミノル・メーター」^[28]^[29]を使用し、通信回路（電話回線）を経由して情報を自動回収するオンラインメータ方式^[25]による調査を開始したことにより、翌日には視聴率が判明するようになった^[26]^[27]。

長らく、このニールセンとビデオリサーチの2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが2000年3月、ニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し^[30]、それ以後は世帯視聴率はビデオリサーチの測定した結果のみが用いられることとなった。

ニールセン撤退の理由は、機械式個人視聴率調査の導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。1987年春に日本の民放テレビ業界で起こった視聴質論争をきっかけに機械式個人視聴率調査の導入問題が起こる。1994年11月にニールセンが三井造船系列の企業が開発した「Vライン」を使用した機械式個人視聴率調査を開始したが、Vラインの調査に不安を抱えていたテレビ局側が猛反発し、実際に日本テレビなどがニールセンとの契約解除に踏み切る。1997年にはビデオリサーチも機械式個人視聴率調査を導入するが、これに伴い調査費用が高騰。結果的にこれがニールセンの撤退に繋がったとされる^[31]。

2006年8月よりケーブルテレビ会社のジュピターテレコム（J:COM）が、番組供給事業者向けにセットトップボックス（STB）の双方向機能を使った「デジタル視聴率」の提供を開始した^[32]。

2011年7月4日、ビデオリサーチはフルセグ放送が視聴できるデスクトップパソコンとケーブルテレビのデジアナ変換を「パソコンテレビ」として視聴率の調査対象に加えた。同年7月24日以降、アナログ放送が終了したエリアでは調査対象がデジタル放送を視聴できる世帯のみとなっている。

2015年1月から録画タイムシフトによる視聴率提供を開始している^[33]^[34]^[35]。

関東地区に限り、2016年の年度下期から（同年10月3日調査分から）は調査世帯数の増加に合わせ、従前のリアルタイム視聴率に加え、タイムシフト視聴率も調査対象に正式に加わった^[36]。「リアルタイム視聴率」と「タイムシフト視聴率」の和集合の数値^{[注釈 1]}を「総合視聴率」とも呼んでいる^[37]。

2018年の「年度」から（同年4月2日調査分から）関西地区でも、同年の「年間下期」から（同年7月2日調査分から）名古屋地区でも、それぞれタイムシフト視聴率の調査を各地区のリアルタイム調査全世帯600に拡大した^[38]。

日本の視聴率はパーセンテージのみの発表で、アメリカとは異なり視聴者数は発表されなかった。2018年7月23日、ビデオリサーチは2018 FIFAワールドカップの日本代表戦4試合の生中継における日本全国での「リアルタイム総視聴者数」の推計を発表し^[39]、続いて2019年1月15日、2018〜2019年の年末年始（12月30日～1月3日）の恒例番組における日本全国での「リアルタイム総視聴者数」の推計を発表した^[40]^[41]^[42]。

突発的な事件や災害などによる報道特別番組放送に伴い、テレビ局各局において、当初予定されていた番組編成が大幅に変更となった場合はビデオリサーチは視聴率の測定を停止し、発表を行わないことがある。事例として、2024年1月1日夕方に発生した能登半島地震により、当日のゴールデンタイム・プライムタイム番組の視聴率発表が取りやめになったケースが挙げられる^[43]。

2010年代に入り、スイッチメディア（2013年12月から測定開始）やTVS REGZA^{[注釈 2]}（2016年春から測定開始）が視聴率測定に参入している^[44]^[45]。なお、両者共にインターネット経由で視聴率を測定しているため家庭や地域的な事情によりブロードバンド回線に接続していない（または出来ない）世帯は測定の対象外となる。また、後者（TVS REGZA）による視聴率計測の場合はTVS REGZA（旧・東芝含む）製造のテレビのみが測定の対象となるため、TVS REGZA（旧・東芝含む）以外で製造されたテレビも測定の対象外となる^[46]^[47]。

新視聴率調査（2020年～）

ビデオリサーチは2020年3月30日より新視聴率計画に基づき、視聴率調査の大幅なリニューアルを行った。多様化、分散化する視聴者像を明らかにするため、機械式（PM）の個人視聴率調査・タイムシフト視聴率調査を全国で適用し、関東地区での調査対象世帯を900世帯から3倍の2,700世帯に、関西地区では600世帯から1,200世帯に拡大している^[48]。「52週PM化」と呼ばれるこれらの施策により、全国の世帯・個人視聴率を安定して公表し、視聴者をより詳細に把握・分析できることが期待されている^[48]^[49]。また、番組全体の視聴⼈数を推計した「平均視聴人数」、番組を1分以上視聴した人数を推計した「到達人数」の提供も開始された^[50]。

だが、少子高齢化の進展により近年では高齢層が好む番組ほど世帯視聴率が高くなる傾向にある。そのため各テレビ局は広告の取引指標を世帯視聴率から個人視聴率に変更し、「コアターゲット」とよばれる消費意欲の高い層を設定することで広告主のニーズに答えようとしている^[51]。例として、日本テレビは13～49歳を“コアターゲット”、フジテレビは13～49歳を“キー特性”、TBSテレビは13～59歳を“ファミリーコア”に設定、更に同局は4歳～49歳を”新ファミリーコア”に設定し重点ターゲットとしていくことを発表しており、これらの世代に向けた番組作りを進めているとされる^[52]^[53]。キー局以外では、テレビ朝日系列の準キー局である朝日放送テレビ（ABCテレビ・大阪府）は2019年から49歳以下をターゲットとする独自指標の“U49”を設定し、U49における視聴率が低い長寿番組の打ち切りを行うなど、新たな基準による番組編成を進めている^[54]^[55]。

一方、テレビ朝日ではアクティブシニア層が含まれる50歳以上が日本における総人口の半分以上を占めている現状を踏まえ、19時台から22時台のゴールデン・プライムタイムが引き続き全年齢層をターゲットとした編成や番組作りに取り組むと明言しており、他の在京キー局3社を始め系列局でもあるABCテレビの戦略とは一線を画している^[56]^[57]。

なお、ビデオリサーチが自社ウェブサイトで発表する個人視聴率は全世代を合計した"個人全体視聴率"であり、コア視聴率については外部公表していない^[58]。

テレビ局側の視聴率指標は個人視聴率および各局が設定する「コア視聴率」に移行し、長寿番組でも躊躇なく打ち切る姿勢に転じたものの^[59]、視聴率を報じる新聞記事やネットニュースでは未だに世帯視聴率を前提に報道されることが多い。この事については放送関係者や芸能人などから批判されている。

お笑いタレントの松本人志は「大前提として、ネットニュースで視聴率を記事にすること自体、やらなくていい」「世帯視聴率を用いたネットニュースの番組とかタレントの下げ記事は無視してください」とテレビ番組において述べている^[60]。
日本放送協会（NHK）放送総局長の正籬聡も2021年の大晦日に放送した『第72回NHK紅白歌合戦』の世帯平均視聴率が歴代最低視聴率だったことを定例会見で問われた際に録画や動画配信サービス「NHKプラス」など、視聴媒体の多様化をあげた上で「世帯平均視聴率だけを見て判断するのは危険だと思う」「世帯視聴率オンリーでは一面的になってしまうし、視聴者のニーズに応えられなくなってくる」と回答している^[61]^[62]^[63]。
産経新聞も2024年1月18日から同紙に掲載している視聴率番組ランキングの集計対象をこれまでの世帯視聴率から個人視聴率に切り替えている^[64]。
読売新聞も2024年1月21日に配信した記事において、2023年の大晦日に放送した『第74回NHK紅白歌合戦』第2部や2024年のNHK大河ドラマ『光る君へ』初回の世帯視聴率がいずれも過去最低を記録したが、NHKプラス経由での視聴数が両番組共に高いことを挙げた上で、世帯視聴率を「家族がそろってテレビを見ていた時代の名残」と批判した^[64]^[65]。

実際にコア視聴率の高さはスポンサーの出稿金額に大きく影響しており、テレビ朝日は2023年の世帯視聴率、個人全体視聴率ともに民放首位であったものの、営業成績では日本テレビの6～7割に留まっている^[66]。

調査

日本では測定する有力会社が「ビデオリサーチ」1つのみになった2000年3月以降、同社の調査結果が世帯のリアルタイム視聴率とされている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は関東、関西、名古屋、札幌、仙台、福島、新潟、静岡、岡山・香川、広島、北部九州の11地区で毎日、青森、岩手、秋田、山形、富山、金沢、長野、山陰（鳥取・島根）、山口、愛媛、高知、熊本、長崎、大分、鹿児島、沖縄の16地区で毎月の第1月曜日（4月と10月は第2月曜日）から2週間、それぞれ調査期間を設けて調査を行っていたが、2020年4月からはこれらの地域でも毎日集計が開始された^[67]。標本数は関東は2,700、関西は1,200、名古屋は600、北部九州地区、札幌地区は400、それ以外の地区は200である。なお、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井、山梨、徳島、佐賀、宮崎では機械式視聴率調査は行われていなかったが、2020年4月からは全国データ算出のため、各地区50~100世帯を設定してPM調査を開始した。

CSデジタル放送・ケーブルテレビ・地上波独立局などは一括して「その他の局」という扱いとなり、個別の数字は特に公表されていない^[68]が、NHK BSのスポーツ中継、NHK BSプレミアム移行後の連続テレビ小説、大河ドラマなどはNHKがビデオリサーチに対して特別に依頼の上、測定される。地上デジタル放送については、2003年12月の開始当初は対象外^{[注釈 3]}としていたが、普及に合わせてデジタル対応の調査機器への更新が進められた^[69]。BSデジタル放送については、2015年4月よりBSパワー調査が機械式調査に移行したことにより、地上波とは若干条件が異なるものの視聴率が測定・公表される。ただし有料チャンネルは除かれる。

パソコンや携帯受像機による視聴は機械式調査ではカウントされていない。録画による視聴（タイムシフト視聴率）に関しては、2016年10月3日の調査分から関東地区に限り測定されており、ランキングも別途存在している。またマルチチャンネル編成を行っている時間帯は、メインチャンネルとサブチャンネル両方を合算した数字を発表している^[70]。

一般に関東、関西、名古屋地区などでゴールデン・プライムタイムで15パーセントを超えるとヒット作と言われるものが多く、逆に10パーセントを切ると「一桁」として視聴率が低迷していると言われるものが多い。どの調査対象の世帯も該当の番組を見ていなかった（つまり、0パーセント）の場合は「*」として表示される^[71]。様々な事情が絡むため一概には言えないが、関東キー局の場合平均視聴率が概ね8%（テレビ東京では6%）を下回ると打ち切りが検討される可能性が高くなる。

民間放送各社、特にキー局にとってはこの数値が1ポイント増減しただけで利益や広告の営業活動に大きく響くため、視聴率を重視している。全国の世帯から徴収する受信料で成り立つNHKは「視聴率に左右されないテレビ局」を謳っている^[72]が、NHK以外のメディアにおいて「NHKも民放と同様、あるいはそれ以上に視聴率を意識している」との見解が示されているか、またはそれを前提とした報道・評論がされている例も多い^[73]^[74]^[75]^[76]^[77]^[78]。かつてNHKの気象情報に出演していた気象予報士の半井小絵も「チャンネルを変えられないようにとの指示が出ていたんです」と証言している^[79]。

これまでの関東地区における最高視聴率は、「ビデオリサーチ」が視聴率調査を開始した1962年 12月3日以降では1963年 12月31日のNHK総合テレビ『第14回NHK紅白歌合戦』で記録した81.4パーセントであり（1961年-2000年に行われていた「ニールセン」による調査でも『第14回NHK紅白歌合戦』の89.8パーセントが最高）、「ビデオリサーチ」以前も含めた最高視聴率は1955年 5月30日、日本テレビのボクシング中継・パスカル・ペレス対白井義男戦で記録した96.1パーセント（電通調べ）^[80]である。

「ビデオリサーチ」調査における関東地区の全日視聴率では、NHK総合が1963年から1986年までの24年間、各民放キー局を押しのけて連続して1位を獲得していた^[81]^{[注釈 4]}。1987年以降は民放局がその座を獲得する例が多くなった。

「ビデオリサーチ」調査では『NHK紅白歌合戦』があることなど（後述）から、年間視聴率1位はNHK総合の番組という例が多い。2001年までNHK総合の番組が年間視聴率1位の座を譲ったことがなかった（紅白についても1997年まで年間視聴率1位の座を譲ったことがなかった）。2002年以降は年によっては民放番組（主に国際スポーツ中継の日本戦）が年間視聴率1位を獲得する例もある。

在京局歴代最高視聴率（ビデオリサーチ調べ、関東地区・世帯・リアルタイム）
放送局	番組名	放送日	放送時間	長さ	視聴率
NHK総合	第14回NHK紅白歌合戦	1963年（昭和38年） 12月31日	21:05 - 23:45	160分	81.4 %
NHK Eテレ	第61回全国高等学校野球選手権大会箕島×星稜（箕島対星稜延長18回）	1979年（昭和54年） 8月16日	18:00 - 20:00	120分	29.4 %
日本テレビ	日本プロレス中継「WWA世界選手権・ザ・デストロイヤー×力道山」	1963年（昭和38年） 5月24日	20:00 - 21:15	075分	64.0 %
テレビ朝日	2006 FIFAワールドカップ日本×クロアチア	2006年（平成18年） 6月18日	21:35 - 翌0:30	175分	52.7 %
TBS	2010 FIFAワールドカップ日本×パラグアイ	2010年（平成22年） 6月29日	22:40 - 翌1:10	150分	57.3 %
テレビ東京	1994 FIFAワールドカップアジア地区最終予選日本×イラク（ドーハの悲劇）	1993年（平成5年） 10月28日	22:00 - 翌0:15	135分	48.1 %
フジテレビ	2002 FIFAワールドカップ日本×ロシア	2002年（平成14年） 6月9日	20:00 - 22:54	174分	66.1 %

在京民放キー局の局別歴代最高視聴率は日本テレビを除き全局サッカー FIFAワールドカップ予選・本選の日本戦が、またNHK総合（歌番組）以外は全局共にスポーツ中継が獲得している。

視聴率測定における時間帯区分

ゴールデンタイム・プライムタイム

冒頭で述べた通り、（1960年代から2000年まで2社体制で視聴率調査をしていた。）「ニールセン」と「ビデオリサーチ」とで、最もテレビの視聴が高い時間帯の基準が両社で異なっていたからによるものとされている。アメリカに本社を持つ「ニールセン」では、アメリカ基準で最もテレビの視聴が高い時間帯を設定し、これを19時から23時までとして「プライムタイム」と呼んだ。（ただし実際のアメリカにおける「プライムタイム」は前述のように日本のそれとは異なる。）

これに対し、「ビデオリサーチ」は日本独自の基準として最もテレビの視聴が高い時間帯を19時から22時までとして「ゴールデンタイム」と呼んだ。

なお、この2区分の調査はニールセンの「プライムタイム」は1961年4月の調査開始当初から「ビデオリサーチ」の「ゴールデンタイム」も1962年12月の調査開始当初から始めた。しかしながら「ビデオリサーチ」も1971年から「プライムタイム」の調査を開始し、現在に至っている。

三冠王・四冠王

日本の放送局が視聴率を評価する際に使う表現で、下記3区分すべてで平均視聴率がトップの放送局を指して「三冠王」と呼ぶ。

ゴールデンタイム（19時-22時）
プライムタイム（19時-23時）
全日（6時-24時）

上記に加え、日本テレビではノンプライム（6時-19時、23時-24時）でも視聴率がトップであれば「四冠王」と呼んでいたが、2012年度からはノンプライムを内部参考化したため、こう呼ばれることはなくなった^[82]。テレビ朝日ではプライム2^{[注釈 5]}（23時-翌日1時）でも視聴率がトップであれば、「四冠王」と呼ぶ。なお、NHKおよびTBS・テレビ東京・フジテレビにおいて公式にはいずれの意味の「四冠王」の表現を用いていない。（フジはかつてノンプライムの放送区分を用いて四冠王を称していたことがあった。）

視聴率三冠王（NHKを入れたすべての在京テレビ局で）の第1号はTBSで、1978年に1度達成している。当時は『まんが日本昔ばなし』『クイズダービー』『8時だョ!全員集合』『Gメン'75』と言った土曜日の19時より22時台手前まで連続して人気番組を編成していたことや、平日においても「クイズ100人に聞きました」「ザ・ベストテン」などの高視聴率番組が存在したことが主な要因であった。なお、この年のTBSの全日視聴率はNHKと同率であった（10.1％）^[83]。とはいえ、この頃のNHKの連続テレビ小説や大河ドラマの視聴率が2018年現在の2倍以上であったことなどを考慮すると、民放局での三冠達成は、業界内では画期的な出来事であった。

1980年代後半、フジテレビが「三冠王」を使い始めた。フジテレビは1982年から1993年までの12年間、連続して三冠王となったがこれは在京民放局5局の中での三冠王である（NHKを含めた中での三冠王となったのは1987年と1990年から1993年の合わせて5年間で、それ以外の年はNHKがフジテレビの全日視聴率を上回っていた。）。なお、1993年のフジテレビの全日視聴率は、日本テレビと同率であった^[83]。一方で、年度視聴率においてもフジテレビは1982年から1992年までの11年間は連続して三冠王となったが、やはりこちらも在京民放局5局の中での三冠王であった。（1990年になってやっとNHKの全日視聴率を含めて完全三冠王となったが長くは続かず、NHKを含めた在京6局の中での三冠王は結局1992年度までの3年だけであった。）

その後日本テレビが「四冠王」の表現を使い始め、バラエティー番組やプロ野球巨人戦の中継が好調に推移したことで同社が（NHKを含めた在京6局の中での）年間視聴率四冠王の座を1994年から2003年までの10年間、連続して獲得した（1994年の日本テレビは全日は単独で首位だったが、ゴールデンタイム、ならびにプライムタイムのそれぞれの年間視聴率でフジテレビと同率であった^[84]）。一方で、年度視聴率においては日本テレビは1994年から2002年までの9年間、連続して三冠王だったが、1993年度は全日のみ首位（ゴールデン、プライムはフジの二冠）、2003年度はプライム以外の三冠だった（プライム首位はフジ）。

2004年以降はフジテレビが年間、および年度視聴率の三冠王を2010年まで7年連続で獲得（NHKを含めた在京6局中）。2011年は日本テレビが8年ぶりに年間視聴率三冠王を奪還した（こちらもNHKを含めた在京6局中。ただし、全日はフジテレビと同率であった）^[85]。

2012年はテレビ朝日が年間世帯視聴率で開局以来初のプライム首位を獲得し、日本テレビの2年連続三冠王達成とはならなかった（日本テレビは全日、ゴールデンの二冠。）。さらに2012年の年度視聴率、ならびに2013年の年間視聴率ではテレビ朝日がゴールデン、プライムの二冠を達成した。（全日は共に日本テレビが首位。）

個人視聴率においては2011年から日本テレビが三冠王を11年連続で獲得している。

脚注

注釈

^ すなわち、両視聴率の重複分は2重にカウントしない。
^ 2021年2月までは東芝映像ソリューションが運営していた。
^ 調査機器自体がデジタル未対応という事情もあったが当時の放送エリアは親局受信エリアの一部に限られていたことや受信設備自体が上級指向のものに限られていたため。
^ 1978年の年間の全日視聴率は、NHK総合とTBSとが10.1パーセントで同率1位であった。なお、この年（1978年）にはTBSが年間視聴率で3冠王を獲得している。
^ なお、日本テレビでは2012年4月以降、この時間帯を「プラチナゾーン」と呼んでいる。
^ 当時、フジテレビの『笑っていいとも!』でもあるなしクイズをコーナーとして放送していた。
^ それまでは木曜22時台で放送されていた。
^ 当時、日本PTA全国協議会が選ぶ「子供に見せたくない番組」でも、常に上位だった。
^ 『クイズダービー』は1992年12月で終了。『まんが日本昔ばなし』は1994年4月に全国ネットの放送終了と同時にローカルセールス枠に降格。
^ ビデオリサーチ社の調べでは関西地区20.5パーセント
^ 実際、関連商品（特に変身ベルトやサイクロン号を模した子供用自転車）は軒並みヒット商品となり、仮面ライダースナックは人気が出すぎておまけの仮面ライダーカードだけを取ってお菓子自体は捨てるという悪い行為が全国的に多発した。放送当時仮面ライダーの記事を独占的に掲載した講談社は、仮面ライダーバブルの最中に『テレビマガジン』を創刊した程となっている。
^ 1966年時点での放送時間は『おはよう!こどもショー』は7:15 - 8:15、対する『ママとあそぼう!ピンポンパン』は8:15 - 8:55であった。
^ 両名とも当時フジテレビアナウンサー。
^ ロバくんは敵役のガマ親分（声 - 加藤精三）と共に着ぐるみ人形からパペットに変更して、引き続き登場、同時にロバくんの声は田の中勇に変更された。
^ 当時フジテレビアナウンサー。酒井は1979年3月に番組を卒業。
^ この記録は、2023年現在も破られていない。
^ 当時日本テレビ音楽学院に在籍し、日本テレビエンタープライズ（現日テレイベンツ所属）のアイドル歌手であった。このため、日本テレビ以外のテレビ局の番組には原則的に出演しなかった。内藤佳緒利（姉）・内藤佐緒利（妹）のコンビであった。
^ リトル・ピンクのデビューは1977年6月25日だが、デビュー当日は土曜日であったことと、平日版のレギュラーとして起用したので、実際の出演は同年6月27日からとなった。なお、平日版の終了と同時にリトル・ピンクはわずか2年足らずの活動期間で解散し、後に2人とも芸能界を引退した。
^ 「けでんと」とは「飛んでけ」を逆読みにした言葉で、17号は当時点での大場の年齢（17歳）が由来であった。
^ 実際に1979年に『ロンパールーム』を終了している。
^ 当時の夕方の番組は30分番組が基本であった。
^ ただし、日本テレビ系列であってもBS放送局であるBS日テレでは2000年12月の開局当初から『アンパンマン』の派生バラエティ番組として『それいけ!アンパンマンくらぶ』と呼ばれる過去のアニメ本編（2009年3月以前のSD製作エピソード）と実写パートを組み合わせた30分番組（2023年3月までは1時間番組）を月曜〜金曜8時30分からの帯番組として放送している。こちらは現在も継続し、無料BS放送局の子供番組における最長寿番組でもある。
^ 1分遅いのは『レースガイド』が8:00 - 8:01に設置されているため（当時はNET→テレビ朝日が在京キー局での放送だった）、
^ 当番組のタイムCMでも放送され、子供向けに作られた日本防災協会との連名啓発CMに主役として出演した影響も兼ねていた。
^ 高橋名人のゲスト出演回は、意図的にファミリーコンピュータを題材とした回とした。
^ 河童がモチーフであった。
^ 兎がモチーフだった。
^ ただし終了直後の同年4月、土曜8:00に設置された単発枠『雑学百科』で『ピンポンパン』の派生番組を6回放送（詳細）、またこの『雑学百科』では『ポンキッキ』の派生番組も放送された。
^ 同年4月以降のポンキッキシリーズはBSフジへと移行し、2023年現在の構成番組は『ガチャムク』である。
^ 両名とも当時毎日放送アナウンサー。
^ 1980年 ~ 1981年放送の『ニコニコ訪問』は後半からクイズを廃止した。
^ 当時朝日放送アナウンサー。
^ 当時毎日放送アナウンサー。この番組の大ヒットで野村は前番組司会だった小池と同様に全国的に有名となった。
^ 但し、1990年4月から9月までの半年間は、日本テレビ系の土曜ドラマ『火の用心』の出演に専念する為に番組を一旦終了し、その穴埋めには『ウッチャンナンチャンの誰かがやらねば!』が放送された。
^ 1994年は3月まで放送された第2期のみの平均でトップを獲得。10月から再開された第3期を含めた平均視聴率では5位となる。
^ なお、『ベストテン』の「事実上の後番組」である『音楽派トゥギャザー』は、従来の放送時間より1時間繰り下がり、22時からの放送開始になったものの、わずか約3ヶ月(全10回)の短命で放送終了となった。
^ 番組開始当初は金曜に限り23時からのままであった。これは当時金曜22時枠に朝日放送制作の人気時代劇『必殺シリーズ』が存在していたからである。
^ 2021年4月2日以降も23時スタートを継続する金曜日を除く。
^ スタートは『太陽にほえろ!』が1972年7月21日、『ワールドプロレスリング』が1972年7月28日（放送開始時のタイトルは『NET日本プロレスリング中継』、1973年4月6日より新日本プロレス中継番組として『ワールドプロレスリング』に改題）、終了が『太陽にほえろ!』は1986年11月14日（第一期）、『ワールドプロレスリング』が1986年10月に放送枠移動
^ 希に事故死、病死、転勤、研修、退職による降板もあった。
^ 結成当初は「はぐれ狼軍団」、または「革命軍」とも呼ばれた。
^ 『桜中学シリーズ』もスペシャル版を除くと、『金八先生』の第3シリーズ(ただし、ここでの舞台は「桜中学」ではなく、「松ヶ崎中学」である)として、1988年10月に月曜21時枠で放送を再開するまで約5年半中断したが、その後『金八先生』のみ、1995年10月からの第4シリーズ開始以降は、時折ブランクを挟みながら断続的に第8シリーズまで毎週木曜21時に放送され、前述の「木曜21時戦争及びとんねるず包囲網」に加わり、裏番組であるフジテレビ系のとんねるずのバラエティ番組と視聴率を争う事となる。ただし、2004年10月から放送の第7シリーズのみ、毎週金曜22時から放送された。
^ 『人生ゲームハイ＆ロー』の他に、放送時間や司会者を変更して放送された『社長ゲームハイ＆ロー』の2本を指す。
^ 同日放送、テレビ朝日『西部警察』12.8%
^ 19:20 - 20:20『1980年スポーツハイライト』、20:20 - 21:10『NHK特集シルクロード』を放送
^ 『思い出のサンフランシスコトニー・ベネット・イン・ジャパン』を放送
^ 同日放送、テレビ朝日『西部警察』19.7%
^ ビートたけしバイク事故から復帰初回
^ 同日放送、日本テレビ『誰も知らない明石家さんま』13.9%（19:00 - 21:54）
^ 同日放送、テレビ朝日『ポツンと一軒家』16.4%（19:00 - 20:56）
^ 同日放送、日本テレビ『明石家さんまの転職DE天職』13.1%（19:00 - 21:54）
^ 同日放送、日本テレビ『世界の果てまでイッテQ!』4.7%（19:58 - 20:54）、フジテレビ『逮捕の瞬間!警察24時』3.8%（19:00 - 21:00）、TBSテレビ『坂上&指原のつぶれない店』3.6%（19:00 - 20:54）、テレビ東京『デカ盛りハンター』2.1%（18:30 - 20:55）
^ この作品の連載終了後に、ビデオリサーチ社長時代の森崎実はコメントを発表し、会社創立以降、ミノル・メーター導入までの、視聴率調査の実態について自ら概説している。「『渦』を脱出視聴率調査 - 小説に書かれなかった調査会社のあれこれ」（『日本経済新聞』1977年1月13日付掲載、また『松本清張全集第40巻』（1982年、文藝春秋）付属の月報に全文が再掲されている）参照。