日本史の出来事一覧
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/02/25 06:08 UTC 版)
現代
昭和戦後期
戦後の占領期(1945年(昭和20年) - 1952年(昭和27年))についてはGHQも参照。
- 1946年(昭和21年)
- 1947年(昭和22年)
- 1948年(昭和23年)
- 1949年(昭和24年)
- 労働組合法制定
- 国鉄三大ミステリー事件
- 湯川秀樹がノーベル賞を貰い、日本初のノーベル賞受賞者になる
- 1951年(昭和26年)
- サンフランシスコ講和条約 ・ (旧)日米安全保障条約 締結
- 1952年(昭和27年)
- 1953年(昭和28年)
- 日本でテレビ放送開始
- 奄美群島返還
- 1954年(昭和29年)
- 1955年(昭和30年)
- 1956年(昭和31年)
- 1958年(昭和33年)
- 東京タワー完成
- 1960年(昭和35年)
- (新)日米安全保障条約 発効
- 安保反対闘争
- カラーテレビ放送開始
- 1961年(昭和36年)
- 国民皆保険 実現
- 1962年(昭和37年)
- 全国総合開発計画策定
- 1963年 (昭和38年)
- GATT12条国から11条国へ移行
- 1964年(昭和39年)
- 東海道新幹線開業
- 1964年東京オリンピック 開催
- 公明党結成
- 日本がIMF14条国から8条国に移行
- OECDに加盟
- 1965年(昭和40年)
- 日韓基本条約 締結
- 1967年(昭和42年)
- 公害対策基本法制定
- 1968年(昭和43年)
- 1969年(昭和44年)
- 1970年(昭和45年)
- 日本万国博覧会(大阪万博)開催
- 1971年(昭和46年)
- 1972年(昭和47年)
- 1973年(昭和48年)
- 1974年(昭和49年)
- 佐藤栄作がノーベル賞受賞
- セブンイレブン日本第1号店開店 (コンビニエンスストアの普及)
- 1976年(昭和51年)
- 1978年(昭和53年)
- 第二次オイルショック
- 成田空港開港
- 日中平和友好条約締結
- 1979年(昭和54年)
- 大学共通第1次学力試験導入
- 対中国ODA開始(〜2018年)
- 1982年(昭和57年)
- 1983年(昭和58年)
- ファミリーコンピュータ発売 (ゲーム機の普及)
- 1985年(昭和60年)
- 三公社民営化
- 日本航空123便墜落事故
- 1986年(昭和61年)
- 1987年(昭和62年)
- 1988年(昭和63年)
- 1989年(昭和64年)
平成期
- 1989年(平成元年)
- 消費税施行
- 1991年(平成3年)
- 1992年(平成4年)
- 1993年(平成5年)
- 1994年(平成6年)
- 政治改革四法成立
- 1995年(平成7年)
- 1997年(平成9年)
- 1998年(平成10年)
- 1999年(平成11年)
- 国旗及び国歌に関する法律成立・施行
- 東海村JCO臨界事故
- 自公連立政権 発足
- インターネット掲示板2ちゃんねる開設
- 2000年(平成12年)
- 第26回主要国首脳会議(沖縄サミット)
- 2001年(平成13年)
- 中央省庁再編
- BSデジタルテレビ放送が放送開始
- 2002年(平成14年)
- 2003年(平成15年)
- 地上デジタルテレビ放送が放送開始(東京、大阪、名古屋)
- 宇宙航空研究開発機構(JAXA)設立
- 自衛隊イラク派遣
- 2005年(平成17年)
- 京都議定書発効
- JR福知山線脱線事故
- 日本の人口が戦後初めて減少
- 2006年(平成18年)
- 教育基本法改正
- 2007年(平成19年)
- 2008年(平成20年)
- リーマン・ショック
- iPhoneが日本で発売 (スマートフォンの普及が始まる)
- 第34回主要国首脳会議(北海道洞爺湖サミット)
- 2009年 (平成21年)
- 2010年 (平成22年)
- 2011年(平成23年)
- 東日本大震災 (東北地方太平洋沖地震)
- 福島第一原子力発電所事故
- LINE (アプリケーション)運用開始
- アナログ放送が放送終了(岩手県、宮城県、福島県は2012年に終了)
- 2012年(平成24年)
- 2016年(平成28年)
- 共通番号制度 (マイナンバー制度)運用開始
- 第42回先進国首脳会議(伊勢志摩サミット)
- バラク・オバマの広島訪問
- 2017年(平成29年)
令和期
- 2019年 (令和元年)
- 2020年(令和2年)
- 新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の流行
- 2021年(令和3年)
- 大学入試センター試験に代わる大学入学共通テスト開始
- デジタル庁発足
- 2020年東京オリンピック・東京パラリンピック開催
- 2022年(令和4年)
- 民法改正で成人年齢が20歳から18歳に引き下げ
- 安倍晋三銃撃事件
- 旧統一教会問題
- 2022年ロシアのウクライナ侵攻による経済的影響や円安の進行等による顕著な物価高騰
- 2023年(令和5年)
- こども家庭庁発足
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