装置産業
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/05 15:01 UTC 版)
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装置産業（そうちさんぎょう）とは、一定以上の生産やサービスの提供のために巨大な装置（システム）を要すると考えられる産業、あるいは十分な装置や設備を整えればそれだけで一定の成果・収益が期待できると見られる産業を指す用語。積極的な設備投資が求められる製造業を中心とした第二次産業全般を指すことが多い。
特徴
- インフラストラクチャーの整備をすれば一定の収益が得られるという点で、ライフライン事業（電力事業・水道事業・ガス事業など）も装置産業に含めることがある。
- 資本の固定化が高く資本回転が低い。
- 労働集約的な業種よりも資本集約的な業種で経費全体に占める人件費の割合が低い。設備の規模や生産性が競争力に直結する。
- 設備のコモディティ化が進むことにより、過当競争に陥りやすく、差別化が困難になる。
- パンティストッキングのように、製造工程はほぼ自動化されているが検品や箱詰めに人手が必要となる製品もある[1]。
例
脚注
- ^ “「アツギ」工場閉鎖で青森県むつ市は“困惑” ストッキング大手の低迷と、中国依存のリスク”. ITmedia ビジネスオンライン. 2022年2月27日閲覧。
関連項目
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装置産業
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/03 03:53 UTC 版)
「Dynamic Random Access Memory」の記事における「装置産業」の解説
DRAM業界を含むメモリ半導体製造業界は、黎明期の1970年代以降では、他社との技術的な差別化の余地が比較的少ないものとなっている。メモリ半導体を製造するメーカーのうち、先行するメーカーは、半導体製造装置メーカーと共に、一部は既にCPU等で開発された最先端技術（半導体製造装置メーカーがCPUメーカーとのビジネスで得たノウハウ）も取り入れ、メモリー半導体製造装置を共同開発して導入することで、生産工場を整えることになっている。開発現場を提供したことの対価として、メモリー半導体メーカーは共同開発パートナーである製造装置メーカーから安価に共同開発済みの装置を複数調達導入する。半導体製造装置メーカーは、追随するメモリ半導体メーカーへ同じ装置を販売することで利益を得る。追随するメモリー半導体メーカーが新規の独自技術を開発することは比較的少なく、半導体を高い生産性で量産するための工夫と経験が各社の差別化での大きな要素となっている。「半導体製造装置を買える程の投資資金があれば誰でもメモリメーカーとして起業できる」とは、あまりにも極論であるが、世界的にはほとんど同種の半導体製造装置が各社の生産ラインに並んでいる事実が示すように、製造装置での技術的な差異は少ない。
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