国立大学

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国立大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/04/30 12:04 UTC 版)

「生命体工学研究科」の記事における「国立大学」の解説

九州工業大学大学院九州工業大学大学院生命体工学研究科は北九州学術研究都市 にある若松キャンパスに設置されている。九州最大の工業地帯である北九州工業地帯に位置する。生体の持つ機械的、電気的、物質的な機能を対象とする生体機能専攻、脳の情報処理能力を対象とする脳情報専攻が存在する。脳情報専攻の21世紀COEプログラム「生物とロボットが織りなす脳情報工学の世界」(拠点リーダー・山川烈)は中間評価でＡ評価を受けている。隣接する早稲田大学大学院、北九州市立大学大学院との連携大学院である北九州学術研究都市連携大学院では生命体工学研究科の強みである人間親和性技術、脳情報工学を生かしカーエレクトロニクス分野の人材育成を行っている。九州工業大学大学院生命体工学研究科は、安川電機、早稲田大学大学院情報生産システム研究科、北九州市立大学国際環境工学部・大学院国際環境工学研究科、九州歯科大学、産業医科大学、英国クランフィールド大学、理化学研究所脳科学総合研究センター等と連携している。 2014年度より博士前期課程の生体機能専攻は生体機能応用工学専攻に、脳情報専攻は人間知能システム工学専攻に、博士後期課程の生体機能工学専攻、脳情報専攻は生命体工学専攻に改組された。

国立大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/25 10:04 UTC 版)

「情報学部」の記事における「国立大学」の解説

国立大学においては、静岡大学と名古屋大学が「情報学部」を設置し、筑波大学が「情報学群」（学校教育法が規定する「学部以外の教育研究上の基本となる組織」の1つであり、情報学群は、教育上の組織である）を設置している。 静岡大学 （1995年開設）静岡大学では、情報学部に情報科学科と情報社会学科、行動情報学科が置かれ、文系･理系の双方を総合的に扱っており、学際色が強い。しかし情報科学科の起源が工学部にあることもあってか、文理融合よりも文工融合を掲げられている。 筑波大学 （2007年開設、「情報学部」ではなく「情報学群」）筑波大学では、「情報学群」の下に情報科学類と情報メディア創成学類、知識情報・図書館学類が設置されている。2007年度の学群学類再編の際に「図書館情報専門学群（図書館情報大学を前身とする）」と「第三学群情報学類」をもとに設置された学群で、「情報」に関する文系・理系双方の領域を扱う。 名古屋大学 （2017年開設）名古屋大学では、情報学部に自然情報学科、人間・社会情報学科、コンピュータ科学科が設置されている。情報学部は第八高等学校 (旧制)、教養部、情報文化学部、工学部電気電子・情報工学科（旧・情報工学科）の流れを汲む学部である。 長崎大学（2020年開設） 群馬大学（2021年開設）

国立大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/18 16:37 UTC 版)

「外国語大学」の記事における「国立大学」の解説

東京外国語大学 2007年9月までは大阪外国語大学も存在していたが、2007年10月に廃止され、大阪大学外国語学部となった。これにより、東京外国語大学は国立で唯一の外国語大学となった。 東京外大、旧大阪外大は共に、第二次世界大戦前の官立外国語学校からの歴史を有し、規模が大きく専攻語の数も多い。二葉亭四迷（東京外語）、司馬遼太郎（大阪外語）等、両校とも文化界、政財界に優れた人材を輩出してきた。

国立大学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/01/23 21:49 UTC 版)

「国立大学改革プラン」の記事における「国立大学」の解説

日本の国立大学により構成される国立大学協会は、会長の松本紘による声明を発表し、国立大学改革プランについて「国立大学のこれまでの取組を後押しするものであり、先の『日本再興戦略』と併せて、国立大学に対する国民や社会の強い期待の表れ」であると位置づけたうえで、「この期待に応え、それぞれの強み・特色・社会的役割（ミッション）を踏まえた機能強化を一層推進し、グローバル化、イノベーションの創出、人材養成機能の強化等を着実に実行していく」との決意を明らかにした。一方で、2015年6月の文部科学大臣決定については疑問視する意見が多く、会長の里見進は「非常に短期の成果を上げる方向に性急になりすぎていないか危惧している。大学は今すぐ役に立たなくても、将来大きく展開できる人材をつくることも必要です」と指摘した。 京都大学総長の山極壽一は、2015年6月の文部科学大臣決定について「幅広い教養と専門知識を備えた人材を育てるためには人文社会系を失ってはならない」と反論し「京大にとって人文社会系は重要だ」と主張した。滋賀大学では「大学教育の目的は実学的な職業人の養成ではなく思考力、判断力、表現力を持つ人材の養成であることを強調したい」と主張しており、学長の佐和隆光が「人文社会科学系の存在意義を認めないような通知は受け入れられない」と反発するなど、2015年6月の文部科学大臣決定には従うものの、その内容自体については強く批判している。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/12/18 03:45 UTC 版)

「国立学校」の記事における「国立大学」の解説

国立大学を参照。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/02/21 14:04 UTC 版)

「新制大学」の記事における「国立大学」の解説

2003年（平成15年）10月施行の国立大学法人法に基づいて、2004年（平成16年）4月1日、すべての国立大学は国立大学法人の設置する大学となった。これに伴って各地で国立大学の統合が行われている。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/21 09:16 UTC 版)

「教育学部」の記事における「国立大学」の解説

日本の国立大学の教育学部には、一般に「教員養成系」と呼ばれるものと「教育学系」と呼ばれるものの2つがある。 教員養成系 旧制の（高等師範学校以外の）師範学校の流れをくむもので、小学校の教員・中学校の教員の養成が主な役割である（「歴史」も参照のこと）。したがって、教育学を含む諸学問を学校の教育へ応用することを主眼に教育研究がなされる。教育学を含む諸学問を教育研究する主たる目的が教員の養成にあることから、教員養成大学・教員養成学部などとも呼ばれる。 教育学系 旧制の国立総合大学（旧・帝国大学）の文学部や法学部、および旧制の文理科大学からの分離独立、もしくは新制大学が発足する際の学部の新設によって成立したもので、教員養成をもっぱらにはせず、教育とその関連領域に関する基礎的な教育研究が主たる役割であり、卒業生の進路は、教育学の研究者、一般企業での人事などの仕事、公務員の一般職である。中には社会科・公民科等の教員免許が取得可能な場合もあり、教職に就く卒業生も少数ながらいる（三上満など）。狭義の教育学の他、社会学・心理学などの分野を含む。