日本電子工業振興協会

デジタル大辞泉

にほん‐でんしこうぎょうしんこうきょうかい〔‐デンシコウゲフシンコウケフクワイ〕【日本電子工業振興協会】

読み方：にほんでんしこうぎょうしんこうきょうかい

⇒ジェイダ（JEIDA）

IT用語辞典バイナリ

日本電子工業振興協会

読み方：にほんでんしきょうぎょうしんこうきょうかい
別名：JEIDA

日本電子工業振興協会とは、電子工業の普及と促進を目指して活動していた業界団体の名称である。

日本電子工業振興協会は1958年に設立された。パソコンや電子部品に関連するメーカーによって構成され、電子機器や電子部品の技術や生産の向上を目的とした。2000年11月に日本電子機械工業会(EIAJ)と合併し、現在では、「電子情報技術産業協会」（JEITA）として活動している。

日本電子工業振興協会はノートパソコンに接続するカード型デバイス規格「PCカード」（PC Card Standard）の策定に大きく寄与している。1985年末からICメモリーカードの標準化に取り掛かり、1986年9月にVer.1.0を発表。従来国内で使っていた規格を基に、1990年6月に米国のPCカード規格の標準化団体PCMCIAと共同で制定したのが、Ver.4.0である。そしてVer.4.0をマイナーチェンジしたVer.4.2が、現行のPCカードとして広く利用されている。PCカードは「JEIDA Ver.4.2」とも言われる。

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参照リンク
JEITA - 電子情報技術産業協会

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電子情報技術産業協会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/08/11 02:14 UTC 版)

一般社団法人電子情報技術産業協会（でんしじょうほうぎじゅつさんぎょうきょうかい、英: Japan Electronics and Information Technology Industries Association）は、エレクトロニクスや電子機器、情報技術（IT）に関する日本の業界団体。略称はJEITA（ジェイタ）。

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日本電子工業振興協会

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/27 04:49 UTC 版)

「電子情報技術産業協会」の記事における「日本電子工業振興協会」の解説

1957年6月、通商産業省は電子工業(特にコンピュータ関連)の振興を図る目的で電子工業振興臨時措置法を制定した。これを受け、電子工業分野のメーカーを会員として日本電子工業振興協会が1958年4月に設立された。日本電子工業振興協会(通称、電子協)は、新しい電子工業分野の技術向上や研究開発の促進などにより電子工業の振興を図ることを目的としている。 一方、それ以前から電波技術協会内に電子計算機調査委員会が設置され、各種コンピュータ本体や周辺機器を調査研究していた。この委員会も電子協設立と同時に電子協に移管され、8社(東芝、富士通、日立製作所、日本電気、沖電気、三菱電機、北辰電機製作所、黒沢通信機)共同で分担してコンピュータシステムを開発するプロジェクトが開始された。このプロジェクトは IBM 650 に対抗しうる国産コンピュータを開発することを目標としていた。しかし、CPUを担当していた東芝が突然真空管からトランジスタに切り替えることを宣言し、それまでの設計では結合不能となったためにプロジェクトは失敗に終わった。 電子協は発足年の11月には計算センターを開設し、会員メーカー各社の初期のコンピュータの1号機をセンター設備として買い取るという助成政策を実施した。この計算センターは同時にコンピュータに関する教育の場にもなり、日本のコンピュータ産業黎明期には重要な意味を持っていた。 PCカード標準の策定にはPCMCIA（Personal Computer Memory Card International Ass'n、パーソナルコンピューターメモリーカード国際協会）とともに大きな役割を果たしていた。この標準規格は数少ない日本生まれである。