太平洋戦争終結まで

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太平洋戦争終結まで

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2020/05/03 04:24 UTC 版)

「第10飛行師団 (日本軍)」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

1945年（昭和20年）6月下旬、航空総軍司令部は本土の防空統一作戦計画、すなわち制号作戦を策定し7月1日、航空総軍命令として示達した。これによって第10飛行師団は7月10日午前0時より第12方面軍の指揮下より脱し、原所属である第1航空軍に復帰した。ただし同師団隷下の第32航空情報隊および第34独立機関砲中隊は第12方面軍の直接指揮下に入り、同じく師団隷下の第1対空無線隊、第2対空無線隊は7月11日、大陸命第1360号で新編成される第4航空通信団の戦闘序列に入った。第10飛行師団の指揮下でB-29邀撃任務についていた飛行第28戦隊（武装司偵使用）は軍令陸甲第103号により第28独立飛行隊となり、7月25日、大陸命第1366号により第10飛行師団の隷下から除かれ、航空総軍の直属部隊として編入された。 7月に入り、関東地区に対する空襲は再び激化した。B-29爆撃機、艦載機、あるいは硫黄島から飛来するP-51戦闘機などが、関東の中小都市、工場、陸海軍飛行場、または軍事施設を攻撃した。これに対して第10飛行師団は邀撃に出動したが、戦果は不明である。なお大都市に対する焼夷弾攻撃は6月15日で終了していた。 このころ第10飛行師団の隷下航空部隊と出動可能機数は次のとおりである。 飛行第18戦隊（五式戦闘機または三式戦闘機使用、松戸飛行場）約25機。 飛行第23戦隊（四式戦闘機または一式戦闘機使用、印旛飛行場）約20機。 飛行第53戦隊（二式複座戦闘機使用、藤ケ谷飛行場）約34機。 飛行第70戦隊（四式戦闘機または二式単座戦闘機使用、松戸飛行場）約29機。 7月10日は米海軍の空母艦載機、約1,200機が関東に来襲したが制号作戦で計画するB-29爆撃機の昼間攻撃はなかった。 8月1日夜、推定約280機のB-29爆撃機が関東地区に来襲し、水戸市、八王子市、立川市などを攻撃した。第10飛行師団は高射第1師団と合わせて撃墜11機を報告した。東京西部に侵入する敵機に対しては、杉並区久我山に設置され7月中旬より実戦参加した最新の高射砲が有効であった。これ以降も米軍は太平洋上の海軍機動部隊から発進した艦載機多数によって本土を連日攻撃した。第10飛行師団は本土上空で敵機を邀撃する防空任務が中心であったが、敵艦への体当たりをする特別攻撃隊も編成され「第291神鷲隊」は銚子沖の米機動部隊に対し8月13日に攻撃を行った。 8月6日、広島市に原子爆弾が投下され、8月9日には長崎市に2発目の原子爆弾が投下された。また9日午前0時よりソビエト連邦の共産党軍が満州に侵攻を開始し、大本営はこれを受けて大陸命第1376号で第1総軍、第2総軍、および航空総軍司令官に「現任務ヲ続行スヘシ」と命令している。8月14日午後6時、陸軍大臣ならびに参謀総長より「帝国ノ戦争終結ニ関スル件」（陸機密電第60号）が発電され、ポツダム宣言を受諾する詔書の発布と、翌日正午から天皇によるラジオ放送が行われることが各総軍司令部に伝えられた。同日、航空総軍司令部は参謀次長から今後の積極作戦は一切中止とする指示を受けていた。8月の関東への空襲は14日までにB-29爆撃機によるものが2回、艦載機によるものが13回であった。 8月15日正午より終戦に関する玉音放送が行われた。同日、大本営は大陸命第1381号によって各総軍司令官らに対し「各軍ハ別ニ命令スル迄各々現任務ヲ遂行スヘシ 但シ積極侵攻作戦ヲ中止スヘシ」と命令したが、これ以降の米軍による本土空襲は行われなかった。翌16日、大本営は各総軍司令官らに対し「即時戦闘行動ヲ停止スヘシ」との命令（大陸命第1382号）を発し、8月18日、「与ヘタル作戦任務ヲ解ク」「同時期以降一切ノ武力行使ヲ停止スヘシ」と命令（大陸命第1385号）した。 9月2日、航空総軍は大陸命特第1号により武装解除を命じられ、9月17日午前0時をもって大陸命特第3号により戦闘序列を解除した。第10飛行師団司令部と隷下部隊は8月18日に発令されていた帝国陸軍復員要領（軍令陸甲第116号）と、8月25日の復員勅諭に従って逐次復員を行い、10月29日までに師団司令部に22名など一部の残置者を残すのみとなった。

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/13 03:25 UTC 版)

「尾形藤吉」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

1938年、藤吉はテツモンで同年創設された第1回農林省賞典四歳呼馬（後の菊花賞）を制覇。さらにアステリモアで第1回阪神優駿牝馬（後の優駿牝馬、オークス）も制した。翌1939年には中山四歳牝馬特別（後の桜花賞）、横浜農林省賞典四歳呼馬（後の皐月賞）が新設され、日本ダービーと合わせて日本における「五大クラシック」が整備された。1940年にはタイレイで中山四歳牝馬特別に優勝。同年、Hクラブ時代以来の付き合いだった北郷五郎が死去し、藤吉はその後を継いで日本調教師騎手会の会長に就任した。また、北郷の弟子であった田中康三と前田長吉のふたりを自身の厩舎に引き受けている。 翌1941年には田中和一郎厩舎のセントライトが史上初のクラシック三冠を達成したが、同年末より太平洋戦争が勃発。日米開戦後もしばらく競馬は開催され、1943年、藤吉は牝馬クリフジを擁してクラシック戦線に臨んだ。クリフジは前田長吉を背にデビューから連勝を重ね、3戦目の日本ダービーでは2着に6馬身差・レコードタイムで牝馬として2頭目の優勝を果たし、前田も20歳3カ月という史上最年少のダービージョッキーとなった。さらに秋には阪神優駿牝馬を10馬身差、京都農商省賞典四歳呼馬も大差で制し、翌1944年の引退まで11戦全勝という成績を残した。クリフジは後世まで史上最強牝馬とも評され、藤吉は「古今を通じて、これほど強い牝馬はいないという巴御前のような」と評した。また藤吉は前田についても「天才騎手といえるほどの少年」と高く評価している。なお、前田は徴兵を受けて従軍後シベリア抑留の身となり、1946年に病気のため同地で没した。 1944年から競馬は「能力検定競走」として東京と京都のみの無観客開催となる。各馬主の所有馬はすべて日本競馬会が買い上げ、良質馬を「検定馬」として残し、調教師ひとりにつき10頭ずつ割り振られた。春秋2回の開催で、尾形厩舎は日本ダービーでシゲハヤが2着という成績を残したが、やがて空襲が激しさを増して都会での競馬開催はできなくなり、競馬会の支所として北海道支所（北海道静内町）、東北支所（岩手県滝沢村）、関東支所（栃木県宇都宮市）の3カ所が設置され、藤吉は弟子の八木沢勝美や田中康三らと東北支所に赴き、総勢70頭の検定馬をもって非公式の競馬開催が続けられた。1945年8月14日には東北支所が検定競走中に空襲を受けたが、翌15日に終戦を迎えた。

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「ムーンライトながら」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

1934年12月丹那トンネル開通に伴うダイヤ改正の概況列車番号71723352413739備考 ※1 ※1 ※2 東京駅 発 15:30 19:30 22:30 23:20 23:40 名古屋駅 着 23:47 2:42 6:04 7:54 8:25 発 23:10 23:51 2:48 6:09 8:00 8:31 大阪駅 着 4:55 5:24 6:27 11:45 13:11 発 5:00 5:29 6:32 終着駅 姫路6:50 下関19:30 岡山10:33 鳥羽9:30 列車番号343622242384042備考 ※1 ※2 ※1 始発駅 下関5:00 鳥羽18:48 岡山20:00 大阪駅 着 17:50 23:50 発 15:35 16:23 17:57 18:47 23:20 23:55 名古屋駅 着 20:16 21:09 21:49 22:08 23:52 4:01 5:30 発 20:22 21:15 21:55 22:12 23:57 4:07 5:36 東京駅 着 5:00 5:25 6:00 6:25 10:10 13:05 14:25 ※1 = 二等寝台車 ※2 = 食堂車連結 1889年（明治22年）7月に東海道本線新橋駅 - 神戸駅間が開業した。この時下記の時刻で設定された1往復の夜行列車が東海道本線夜行列車の起源といえる。しかし、当時の列車は特に夜行を意識していたものではなく、列車の速度が低いため、東海道本線の全線を通して運転すると、夜間帯にも走行しなければならないという理由があった。 新橋駅16:45 → 名古屋駅4:40/5:00 → 大阪駅11:40 / 11:45 → 神戸駅12:50 神戸駅17:30 → 大阪駅18:30/18:36 → 名古屋駅1:04/1:09 → 新橋駅13:40 大正から昭和初期になると東海道本線には1日5 - 7往復の夜行普通列車が設定（東京駅 - 名古屋駅間または名古屋駅 - 大阪駅間が夜行になっていた）された。東京駅から大阪駅のほか、参宮線の鳥羽駅、山陽本線の姫路駅・岡山駅・下関駅までを結ぶ列車が現れ、設備の面では食堂車や寝台車が連結された列車も存在するなど、黄金期を迎えた。 1942年（昭和17年）11月に関門トンネルが開通し、下りでは東京駅 - 長崎駅・久留米駅間、上りに至っては鹿児島駅 - 東京駅間を直通運転する列車（34列車・当時1493.1 km・所要41時間25分、時刻は下記）も設定された。東京と九州を結ぶ普通列車が他にも何本か設定されるなど、運行区間と本数においては最も充実した時代といえた。しかし、その後は太平洋戦争の戦況が悪化の一途をたどり、軍需用貨物列車増発のため旅客列車が削減されていくようになり、1944年（昭和19年）4月には寝台車の連結も廃止された（食堂車の消滅時期は不明）。 (34) 鹿児島駅21:00 → 博多駅7:04/7:30 → 広島駅15:37/15:42 → 大阪駅0:11/0:20 → 名古屋駅5:33/5:41 → 東京駅14:25 終戦時、東海道本線には下り6本、上り7本の夜行列車が設定されていた。ただし、特急・急行列車削減の代替という側面（この当時、特急列車は全廃、急行列車は他の線区を含めて、東京駅 - 下関駅間の1往復のみとなっていた。）もあった。また、設定はされていても、実際は空襲による路線・車両への被害などで運転されなかった列車も多かった。

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「松竹歌劇団」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

1938年3月、松竹本社の機構改革が行われて新たに「歌劇部」が発足し、東京・大阪の両少女歌劇が一元管理されることになった。歌劇部長の大谷博は両劇団を積極的に交流させたが、時局の戦時色が強まったこともあり本格公演は少なくなっていき、少女歌劇人気は低落傾向を示していった。作品も時局が反映されたものが作られはじめ、日支事変を題材とした『ますらを』（1937年）が上演されたのち、翌1938年の『東京踊り』には「さくらかちどき」という副題が付けられ、「祖国のために」というバレエも併演された。1939年には『防共の誓い』を上演。そして同年9月の『ぶるう・むうん』をもって少女歌劇の単独公演はいったん休止されることになる。 以後はかつてのごとく映画上映に併演されるアトラクションを建前として公演を続けたが、1941年末に太平洋戦争が勃発すると、上演内容についての制限も強化されていった。翌1942年にはフィリピン方面の将兵慰問興行を3カ月にわたり行った。同年にはオリエ津阪、1943年には水の江瀧子と、全盛期を支えた男役スターが相次いで退団。1944年3月には決戦非常措置要項により国際劇場が閉鎖され、風船爆弾の製造工場として転用された。ここまでに退団者も相次いでいたことから、同31日をもって松竹少女歌劇団はいったん解散。慰問興行を目的とした「松竹芸能本部女子挺身隊」に改められ、内外で慰問興行を打った。1945年には「松竹舞踊隊」として活動、8月に大船新生劇団と邦楽座で興行中に終戦を迎えた。

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「岡崎財閥」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

岡崎汽船は1923年（大正12年）、政府より主要中国2航路の運航を拝命し、同航路は同社のドル箱路線になった。1927年（昭和2年）11月の藤吉の死後も、婿養子の岡崎忠雄が、岡崎汽船をはじめ岡崎家直系企業の社長や頭取に就任、1931年（昭和6年）にそれらの会社の持株会社である、合資会社岡崎総本店を設立して名実ともに財閥となった。その後1937年（昭和12年）に、合資会社岡崎総本店は株式会社岡崎本店と改称され、さらに岡崎汽船は岡崎本店汽船部へと改組された。 また同年には日中戦争が勃発して、荷動きが一層の伸展を遂げ、さらに事業が拡大していった。1943年（昭和18年）初頭には閣議決定により各海運会社の整理統合が政府の戦時特令として発せられ、 それに基づき同年7月、三菱商事の船舶部門が分離独立、所有船12隻の三菱汽船株式会社が設立されたのに伴い、岡崎本店汽船部が所有貨物船6隻を出資船として提供、三菱汽船と合併して合計18隻の船隊を保有する新会社を設立した。しかし太平洋戦争中に、軍に徴用された所有船の大半を喪失した。 神戸岡崎銀行は、1936年（昭和11年）12月、廣田内閣による「一県一行」政策の下、他の兵庫県下の銀行と合併を余儀なくされ、他6行を吸収する形で神戸銀行を設立した。新生神戸銀行の中核となったのは他行とは別格の規模だった旧神戸岡崎銀行で、その頭取であった岡崎忠雄が新銀行の会長に就任した。 神戸海上運送火災保険は、1944年（昭和19年）3月、太平洋戦争による戦時経済・金融統制の下、横浜火災海上保険、共同火災海上保険、朝日海上火災保険（現存する朝日火災海上保険とは別会社）と対等合併し、同和火災海上保険となった。社長には、岡崎財閥の2代目当主で神戸銀行会長、神戸海上運送火災保険会長であった忠雄の長男、岡崎真一が就任、合併時は、東京海上火災保険についで業界2位の地位を占めていた。

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「古野伊之助」の記事における「太平洋戦争終結まで」の解説

1931年、満州事変を契機としてメディアの積極活用により国際世論へ働きかけたい関東軍と聯合の奉天支局長より相談をうけた。この年の12月19日、岩永裕吉は「満蒙通信社論」を文書で送った。国より特権を与えられた唯一の通信社にニュースの無線放送を許すという論文は満州国通信社(国通)結成の契機となった。1934年に関東軍の要請により「満州弘報協會結成要綱案」を提出した。強力な通信社に通信網を独占させ、複数ある新聞社の資本を統合し、両者を包括したメディア組織を作るという実験は後に生かされた。1936年、競合関係にあった日本電報通信社(電通)と聯合が合併し同盟通信社が結成されるときに全国紙、地方紙が絡んだ騒動が起きた。周囲の反発に晒された岩永を励ました古野は切り札があると説得。その通りに国際放送電報規則が改正され電通の外信とのラインが断ちきられた。また鈴木貞一を説得し同盟結成の後押しをさせ、同盟を指導監督する各省相乗りの出先機関「情報局」で陸軍が主導権が握った。 同盟では常務理事に就任。風見章の紹介で昭和研究会に招かれ委員に就いた。盧溝橋事件が起きると国通と協力し取材の陣頭指揮をとり、1938年には近衛内閣の板垣陸相就任工作に協力した。1939年に岩永の後を継いで同盟通信社の社長となった。1939年、同盟の機構改革を行い常務理事が兼任していた局長を社員(松本重治、鷹嘴寿、塚本義隆)から任命した。同盟設立時に合流した逓信省出身の畠山敏行、電通出身の上田碩三、外務省出身の堀義貴たち常務理事は主査に就任した。1940年10月、「報道報国、正確迅速、大同結盟」をスローガンとして職制改革を行った。1941年より社団法人「日本映画社」の社長も兼任した。 1940年（昭和15年）の暮れ、都内有力新聞社の代表を招いて新聞界における協力団体設立を提案、統制を避けられないならば自主的に参加しようとする気運により全国有力新聞紙と同盟通信社を社員として自治的統制団体の「日本新聞連盟」が1941年に設立され理事に任命された。連盟の理事は新聞界と別に政府側参与の席が設けられていた。参与理事の吉積正雄は1941年（昭和16年）9月、理事会へ新聞社の統合に関する審議を諮問した。他の理事とともに協議したが会議が紛糾したため、同年10月、理事長の田中都吉より連盟の答申案を作成する小委員会が設置され同委員会の委員に選出された。 1941年11月5日に小委員会より理事会へ出された答申案が全国の新聞を一つにした新聞共同會社の設立を含む点に賛成と反対の意見が出た。中でも政府参与の奥村喜和男と正力松太郎は激しく議論した。最終的に理事長の衆議統裁に決すると決まり、同年11月24日、意見書が政府へ提出された。これを契機として政府は同月28日に「新聞の戦時体制に関する件」を閣議決定し、開戦を挟んで、同年12月13日に国家総動員法に基づく新聞事業令が公布された。同令に基づき内務省は全国の新聞104紙へ新団体の創設を命令、1942年（昭和17年）2月5日「日本新聞會」が創設された。会長は田中都吉、理事長は不破磋磨太、理事は岡村二一、福岡日日の浦忠倫が任命された。