官職
職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/02/13 10:18 UTC 版)
家老、中老、番頭、伝役、用人、小姓頭、郡代、物頭、留守居、取次、奥家老、町奉行、目付、寺社奉行、徒士頭、武者奉行、銀奉行、浦奉行、江戸元締、大納戸役、大坂留守居、諸木植付奉行、代官、刀番役、江戸留守居助役、下屋敷留守居、小納戸役 備考 家老以下、奉行レベルの役職はすべて給人が担当した。文政年間の須原屋版武鑑では番頭、用人、助役の項目が設けられた他、項目はないが、加判級の家臣が番頭の上席に掲載された。具体例は毛利高翰#家臣参照。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/29 08:43 UTC 版)
京城寺観修功徳使は、貞元4年（788年）に左右街功徳使に別れ、その下に功徳副使、更にその下に功徳判官がおかれた。 興元元年（784年）に、のちに左右神策軍護軍中尉となる監神策左右廂兵馬使が新設されると、それぞれ属僚（副使、判官）も含めて兼務官となり、禁軍の武力を背景に持つようになった。 元和2年（807年）2月以降にそれまで祠部が管轄していた僧侶・尼僧・道士・女冠の管理が功徳使に移管されて左右街僧録・左右街道録制となった。但し、これは両都だけのようで地方は、以前と同様、太守の副官である功曹参軍が管轄した。 副都制下では貞元4年に副都洛陽（開封）に功徳使が置かれた（但し、洛陽尹と兼務）。 開成5年（840年）には、左右街功徳巡院なる下部組織があったことが、円仁の『入唐求法巡礼行記』に見える。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/08 09:13 UTC 版)
神宮の職制について、延長5年（927年）成立の『延喜式』では、宮司1人、禰宜1人、物忌2人のほか楽人6人、舞妓8人を記し、宮司は従八位に准じるとしている。 平安時代末期から中世にかけて見える神官は、大禰宜、大宮司、副祝、物申祝、行事禰宜、国行事、権禰宜、田所、案主、分飯司、大祝、検非違使使、宮介、録司代、惣検校、権之介、正検非違使、高倉目代など百数十以上に上っている。 明治以前の神宮祭祀の中心神官は、両社務（大宮司・大禰宜）、六官（宮之介・権禰宜・物申祝・国行事・大祝・副祝）のほか、惣検校・権之介・行事禰宜・録司代・田所・案主・高倉目代・正検非違使・権検非違使・分飯司などであった。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/16 18:30 UTC 版)
征夷大将軍（鎌倉殿） 鎌倉幕府の長。初代頼朝の時代は武家の棟梁と見なされていたが、源氏将軍が3代で途絶えると、朝廷から摂関家（2代）および皇族（4代）を迎え入れるようになり形骸化していく。 執権 鎌倉幕府の将軍（鎌倉殿）の補佐役。次第に将軍の権限を吸収していき、事実上の鎌倉幕府のトップとなる。北条氏が世襲したが、後に北条得宗家の当主が執権職を一族の人物に譲った後も得宗家当主が実権を掌握し続けるようになった。 連署 執権に次ぐ、もしくは執権に並ぶ役職。 評定衆 幕府の政策意思決定の最高合議機関。頼朝死後の重臣合議の幕府運営体制である「十三人の合議制」が発展して成立。得宗専制が進むと軽視されるようになる。 寄合衆 元々は得宗家当主の私的な会議であったが、得宗専制が進むと実質的に評定衆に代わる最高意思決定機関となった。 引付衆 幕府へ提訴された訴訟の審理を担当した。審理結果は評定衆へ上申され、評定衆が裁定した。 侍所 御家人の統率を所管した。 政所 頼朝の家政機関に端を発し、幕府の一般政務・財政を所管した。 問注所 幕府へ提訴される訴訟に関する実務を担当した。 守護 地頭 京都守護 → 六波羅探題 元は朝廷との連絡調整が任務だったが、承久の乱以後の六波羅探題は、朝廷の監視・西国御家人の統率が任務となった。 鎮西奉行 → 鎮西探題 詳細は鎮西奉行、鎮西探題を参照。 奥州総奉行 蝦夷沙汰職･蝦夷代官
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2015/09/22 08:16 UTC 版)
共和暦8年憲法は護民院について次のように規定していた。「第27条 護民院は25歳以上の100名の議員をもって構成される。護民院議員は5年毎に改選され、なお全国名簿に登載されているときは、無期限に再選されることができる。」 共和暦10年テルミドール16日憲法は次のように予定していた。「第76条 共和暦13年以降、護民院議員の定数は50名に縮減される。50名のうち半数は3年毎に退任する。縮減された定数に至るまでは、退任議員は再選されることができない。護民院は複数の部会に分割される。」 共和暦12年憲法は第11章で護民院について規定していた。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/15 07:07 UTC 版)
以下は、国立研究開発法人産業技術総合研究所の内規に基づく。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/03/27 03:19 UTC 版)
(知事部局の一例) 部長級部長、局長 参事 危機管理監 出先機関の所長（一部） 次長級部次長、局次長 政策調整監 危機管理監室次長 新幹線・交通対策監 少子化対策監 出納室長 出先機関の所長 課長級課長 出先機関の所長、次長 担当課長級室長、所長 担当課長 上席政策調整員（秘書課） 危機管理監付課長 出先機関の次長 課参事級課参事 室次長 出先機関の次長、課長 課長補佐級課長補佐 次席政策調整員（秘書課） 出先機関の課長（大多数は課長補佐級で、課参事級、主幹級の場合もある） 主任研究員（研究職） 主幹級主幹 主幹（出先機関の課に置かれる） 研究主幹（研究職） 係長級係長（グループ制が実施されており、本庁においては極一部に限られる） 専門員、主任主計員（財政課）、主任企画員（企画振興部の各課） 出先機関の係長、専門員 専門研究員（研究職） 主査級主査、主計員（財政課）、企画員（企画振興部の各課） 出先機関の主査 研究員（研究職） 本庁においては一部を除いてグループ制が実施されており、その長であるグループリーダーには課長補佐級を中心として、担当課長級～係長級が充てられている。
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職制
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/10 03:25 UTC 版)
越後長岡藩には以下の職制があった。なお、藩の宝暦の制により、各職制に相当する役高が定められていたが役高は役職手当と異なり、定めの役職に必要な石高を指す。よって、担当者の知行高が足りない時は一定の足し米を支給して要件を満たす（幕府の足高の制に準じたものと考えられる）。しかし、財政難からこの足高は、遵守されず、実際は規定に近いものが支給されていたようである。 また、部屋住み身分でも、勘定見習い、小姓、小納戸役、用人見習、代官を初めとする諸役に登用の場合があった。 時代によって変更されている場合もある。なお『長岡市史』掲載の役職の内容は新潟町奉行がないので新潟湊上知以降の内容と推測される。 役高および役料は『長岡市史』によると最高は家老の役高1000石と役料15両、最低は坊主の役高20石と役料3分で江戸定府には加算給があったとする。
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