明治から第二次世界大戦
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明治6年、オーストリアのウィーンで開かれた万国博覧会に日本刀を出品。国際社会に日本人の技術と精神を示すものであった。しかし明治6年（1873年）に仇討ちが禁止され、明治9年（1876年）には廃刀令が発布され大礼服着用者・軍人・警察官以外は帯刀を禁止されたことにより、日本刀は急速に衰退してしまった。新たな刀の需要は殆どなくなり、当時活躍した多くの刀鍛冶は職を失った。また、多くの名刀が海外に流出した。それでも政府は帝室技芸員として月山貞一、宮本包則の2名を任命し、伝統的な作刀技術の保存に努めた。また実業家の光村利藻は、刀装具（鞘、鍔、目貫など）の技術が失われるのを防ぐため、熱心に幕末から明治時代にかけての高度に装飾された刀装具など3,000点を収集し、これらのコレクションの一部の1,200点は、現在根津美術館に収蔵されている。 創設されてまもない日本軍（陸軍・海軍）は1875年（明治8年）の太政官布告によって将校准士官の軍装品として「軍刀」を採用した（なお、同布告では野戦や常勤時に使用するこの軍刀とは別に、正装時に用いる「正剣」も採用されている（のち廃止）。様式はサーベルではなくエペ）。陸軍・海軍ともに欧米列強に範をとったため、当初は拵え・刀身ともにサーベルであったが、西南戦争における抜刀隊の活躍や日本刀に対する日本人の想い入れから、次第にサーベル様式の拵えに日本刀を仕込むのが普通となり、さらには日露戦争における白兵戦で近代戦の武器としての刀剣類の有効性が再評価され、それら軍刀需要で日本刀は復権をとげた。さらに昭和時代には国粋主義的気運が高まったことと満州事変や第一次上海事変における戦訓もあり、陸海軍ともにサーベル様式に代わり鎌倉時代の太刀拵えをモチーフとした、日本刀を納めるのにより適した将校軍刀拵えが登場した。また、同時期には将校准士官用と異なり長きに渡り拵え・刀身ともに純サーベル様式（三十二年式軍刀）であった下士官兵用の官給軍刀でも太刀拵え・日本刀々身（九五式軍刀）が採用された。しかし同時に、軍刀として出陣した古今の数多くの刀が戦地で失われることにもなった。 日本軍において下士官兵（騎兵・輜重兵・憲兵など帯刀本分者）の軍刀は基本的に官給品であり扱いは「兵器」であるが、将校准士官の軍刀は上述の建軍まもない1875年の太政官布告以降、第二次世界大戦敗戦による日本軍解体に至るまでほぼ一貫して服制令上の制式であり、そのため扱いは「兵器」ではなくあくまで軍服などと同じ「軍装品」であった（軍刀を含む将校准士官が使用する大半の軍装品は自弁調達であるため、官製のものを購入していても「私物」であった）（「軍服 (大日本帝国陸軍)」および「軍服 (大日本帝国海軍)」参照）。 従来の日本刀は北方の極寒の中では簡単に折れるため強度に対して、また海軍からは錆に対する不満が高まっていたため満州事変以後、陸海軍の工廠、帝国大学など各機関の研究者は拵えだけでなく刀身においても実戦装備としての可能性を追求した。例として、官給軍刀の刀身をベースにした陸軍造兵廠の「造兵刀」、満州産出の鋼を用いた南満州鉄道の「興亜一心刀（満鉄刀）」、北支・北満や北方方面の厳寒に対応した「振武刀」、海軍が主に使用した塩害に強いステンレス鋼使用の「不錆刀」など、各種の刀身が研究開発された。日本刀の材料・製法を一部変更したものから、日本刀の形態を模した工業刀に至るまで様々な刀身が試作・量産され、「昭和刀」「昭和新刀」「新村田刀」「新日本刀」などと呼称された。 将校准士官の軍刀は軍装品であり私物であるため、これら特殊軍刀以外にも先祖伝来のものや内地で特に入手したような旧来の日本刀（古刀から新作現代刀まで）も大量に軍刀として使用された。広義に「軍刀」とは軍隊で使用される刀剣を総称（通称）する単語であり、場合により語弊が生じることにも注意を要する（「軍刀#刀身」参照）。
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