モバイル端末とは? わかりやすく解説

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モバイル‐たんまつ【モバイル端末】

読み方:もばいるたんまつ

mobile device小型軽量持ち運ぶことができる情報端末装置のこと。小型ノートパソコン・スマートホン・タブレット型端末など。モバイル情報端末モバイルデバイスモバイル機器携帯端末


モバイル端末

読み方モバイルたんまつ
別名:モバイルデバイス
【英】mobile device

モバイル端末とは、小型・軽量持ち運び適した電子機器端末総称である。単に「モバイル」と呼ばれることもあるが、サービスコンテンツなどを含めず電子機器のみ指す場合に「モバイル端末」と呼ばれることが多い。

モバイル端末の例としては、携帯電話スマートフォンタブレット型端末などを挙げることができる。ノートPCも、デスクノートのような据え置き用途想定され機種除けば、モバイル端末に含まれる多く場合汎用的電子機器がモバイル端末と呼ばれており、電子辞書ポケベルウェアラブルデバイスなどはモバイル端末の括り含まれないことがある


携帯機器

(モバイル端末 から転送)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2025/01/10 09:19 UTC 版)

スマートフォン

携帯機器(けいたいきき)とは、携帯して使用可能な機器の総称。モバイル端末ポータブル機器ノーマディック機器とも言う。

概要

典型的な携帯機器には、携帯して利用可能な通信機器(携帯通信機器・端末)や情報機器携帯情報機器・端末)が挙げられる。種類に応じて、情報端末、情報家電デジタル家電の範疇にも属する。

通信機能

古くは初期の携帯電話に代表される音声通話のための通信機能(アナログないしデジタル)だけであったが、メールウェブ等のインターネット接続が可能になり、今日の「ポータブルなコンピュータ」(次項)においては、携帯電話ネットワーク(3G、LTE等)に加えてWi-FiBluetoothNFCなどの通信機能を備え、他のデバイスと接続可能になっている。

ポータブルなコンピュータ

「携帯 (ポータブル)」可能なコンピュータの具体例として、ポータブルコンピュータ (狭義)ラップトップノートパソコンタブレットPCハンドヘルドタブレットPDAスマートフォンなどが挙げられる。これらは携帯情報機器の一分野である。

「携帯」の概念等

「携帯 (ポータブル)」の「ポータブル」()の由来は、仏語porter(着用する・できる、持ち運ぶの意)からである。

「携帯 (ポータブル)」の概念には、「ハンドヘルド(手で持てる)」や「ウェアラブル(身体に装着可)」も含まれうる。例として携帯型トランシーバーは、使用の際には手で持ち、使用しないときには身体に装着する事が多い。また、携帯電話[注釈 1]端末は、ベルトポケットに装着したり入れられたりもする。

携帯型トランシーバーは、ハンズフリー利用が可能な物が出て、使用の際にも「ウェアラブル」になった。携帯電話端末も、ハンズフリー用のイヤフォンマイクを用いれば同様である。

「ポータブル」なコンピュータ[注釈 2]も、携帯型トランシーバーと同様に、使用の際には手で持ち、使用しないときには身体に装着する。もっとも、将来的にはヘッドアップディスプレイ等により使用の際にも「ウェアラブル」になるであろう。

なお参考として、アマチュア無線など無線の分野においては、次のようなクラス分けがある。

  • 「固定」クラス - 固定局[注釈 3]基地局など。
  • 「モバイル」クラス : この分野においては、車載機器、自動車電話衛星電話等を意味する。正確な発音は第1音節アクセントがあるモーバイルまたはモービル
  • 「携帯(ポータブル)」クラス - 「ハンドヘルド(手で持てる)」や「ウェアラブル(身体に装着可)」であるもの。

また、日本においてはしばしば、携帯電話[注釈 1]端末については、単に携帯、ケータイと呼ばれることもある。

「携帯」と自律移動デバイス

上述の「携帯」の概念は人間等を中心とした概念であり、すなわち携帯機器自体には移動機能は包含されず、機器が移動するには人間等(あるいは動物)の力、あるいは人間等が操作しまたは制御する移動機械の力を借りる必要がある。これに対し、携帯機器と移動機械を直結する事により携帯機器が移動機能をも取得し、自律的に移動するコンピュータが完成し得る。このような自律移動コンピューターに使われる、今日的で身近な移動機械の代表例としてはさまざまな移動可能ロボットドローン自動運転車などが挙げられる。[1]

種類

スマートフォン

ここでは、携帯機器に分類しうる機器を列挙する。

普及当初は携帯機器ではなかったが、技術の進歩(ダウンサイジング)により、携帯可能な機器が出たものや(例:時計、固定電話携帯電話端末、メインフレームノートパソコン)、携帯可能である事が通常化したようなものもある(例:ラジオ、電卓)。

電子機器

電気機器(電子機器でない)

電気を使わない機器

機能要素

ここでは、携帯機器、特に携帯電話[注釈 1]の機能要素を列挙する。

移動体通信との関連

携帯通信機器・携帯情報機器の分野は、移動体通信の発展とともに、今日までに大きな発展を見せている。この様相は、いわゆる「ユビキタスコンピューティング[注釈 5]の概念として括られうる。

1990年代は、携帯機器は概ね単機能的なものが多数派であった(例:アナログ携帯電話、ノートPC、通信カードなど)。2000年代に、機器のダウンサイジングと移動体通信が急激に進展する。

日本においては世界より一足早く携帯機器とその機能要素との融合が加速。「ケータイ国際フォーラム」という移動体通信関係の展示会[2]では、既に「携帯電話・PHS、PDAカーナビゲーション等の移動体通信機器・サービスの総称 」として日本的「ケータイ」の概念が提唱されるなどしていた。携帯電話がデジタルツールとしての性格を帯び始め、フィーチャーフォン(後にいうガラパゴス・ケータイ)として結実するも、メーカー各社は2000年代後半のスマートフォンへの移行に失敗し、海外メーカー品が多数を占めるようになった。

2010年代以降、スマートフォンへの置き換えが進み、社会的に大きな影響を与えた。IoTビッグデータフィンテックなどの概念が注目された。

新しい概念や文化としての側面

平成前半時代、日本では携帯電話が一般に広く普及して以降、「ケータイ」は若者文化としても定着し、ファッションツール デザインケータイ・着せ替え・表面の加工(レザーテイスト、レリーフ模様など)などは、「携帯電話」から「ケータイ」へと発展していくなかで発生した概念である。

「ケータイ」は平成後半には「スマホ」へと移行した。

携帯機器は言語学習において非常に重要な役割を果たしており、質の高い証拠とされる統計的文献分析(メタアナリシス)によれば、携帯機器の使用と言語学習の効果には0.55という高い相関関係がある[3]

消費電力の壁

携帯機器(携帯情報機器、携帯通信端末)は、情報処理の高度化・高速化や、移動体通信の通信速度向上によって年々、消費電力と、要求される二次電池の電池容量(Ah、アンペア・時)が継続的に増大している。

その一方で、電源を要する携帯機器にはほぼ必須となる二次電池(蓄電池)の、電池容量の効率向上の程度は、前述の消費電力増大の傾向にさほど追いついてない。二次電池分野での技術革新は、情報処理や移動体通信の技術革新のスピードに比べると幾分緩慢である[注釈 6]

そのため、技術面での実現可能性はありながらも、携帯機器の消費電力上の制約、サイズ上の制約[注釈 7]などから、実現された携帯機器では(固定機器に比べ)機能・性能が制限されたり、機能が採用できないと言った制約がある。

注釈

  1. ^ a b c d e 本項目では、フィーチャーフォンPHSスマートフォン等の総称とする。
  2. ^ ラップトップノートパソコンタブレットPCハンドヘルドタブレットPDAスマートフォン等。将来的にはウェアラブルコンピュータ
  3. ^ 「固定」とは「据付式」の意味。
  4. ^ ポータブルDVDプレーヤー、ポータブルBDプレーヤーなど。
  5. ^ 「ユビキタスコンピューティング」自体にも、マーク・ワイザー坂村健など複数の提唱者があり、「パロアルト的」または「日本的」な概念の差異がある。
  6. ^ (むしろ、情報・通信分野の革新スピードが速すぎるとも言える)
  7. ^ 大容量の電池ほど大きい容積が必要となる。また、携帯電話等の人が手に持って使用するデバイスの市場は、継続的に軽薄短小を指向し続けている。

出典

  1. ^ Poslad, Stefan (2009). Ubiquitous Computing Smart Devices, Smart Environments and Smart Interaction. Wiley. ISBN 978-0-470-03560-3. http://www.eecs.qmul.ac.uk/people/stefan/ubicom/index.html .
  2. ^ 第1回ケータイ国際フォーラム
  3. ^ Sung, Yao-Ting; Chang, Kuo-En; Yang, Je-Ming (2015-10). “How effective are mobile devices for language learning? A meta-analysis”. Educational Research Review 16: 68–84. doi:10.1016/j.edurev.2015.09.001. ISSN 1747-938X. https://doi.org/10.1016/J.EDUREV.2015.09.001. 

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