アメリカ合衆国

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/04/20 18:38 UTC 版)

メディア

詳細は「アメリカ合衆国のメディア（英語版）」を参照

マスコミ

詳細は「アメリカ合衆国のニュース・メディア」および「アメリカ合衆国のテレビ（英語版）」を参照

新聞は約1,500紙が発行されている。一般的には地方紙が好まれるが、地方紙の地元記事以外の内容は大手新聞から購入したものが多い。全国紙としてはUSAトゥデイ（227万部）、ウォール・ストリート・ジャーナル（206万部）が部数競争を繰り広げている。影響力の大きい新聞としてはニューヨーク・タイムズ（112万部）、ワシントン・ポスト（69万部）、ウォール・ストリート・ジャーナルの3紙があげられる。1985年の総発行部数は約6,000万部、2006年が5,000万部である。人口1,000人あたりの普及率は約270部で、これは先進国では最低レベルである。

ABC、NBC、CBSの3大ネットワークはそれぞれニュース制作に特化した子会社を有し、プライムタイムに放送されるニュース番組に非常に力を入れている。現在は視聴率の高い順にNBCナイトリー・ニュース、ABCワールド・ニュース、CBSイブニング・ニュースとなっている。60ミニッツなどの報道特集番組も人気がある。

インターネット

詳細は「アメリカ合衆国のインターネット（英語版）」を参照

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文化

詳細は「アメリカ合衆国の文化（英語版）」を参照

先住民の文化

先住民はしばしば開拓者や建国初期のアメリカ人が新大陸で生き延びるのに多大な貢献をしてきた。ポカホンタス、スクァント（Squanto）、マサソイト酋長、サカガウィアらはアメリカの建国神話に欠かせない存在である。初期の開拓者の男性たちは、未知の土地で生存するためにしばしば先住民のサバイバルの知恵を身につけた。彼らの中には先住民の女性を妻とした者が少なくなく、結果として多くのアメリカ人が先住民の血を引いている。

アメリカの重要な作物であるトウモロコシ、カボチャやウリ、インゲンマメは先住民族が昔から栽培していたものである。現代の防寒着アノラックやパーカは北極圏のイヌイットやエスキモーの防寒着を元にしており、カヤックやカヌーは現在でも先住民族の使っていたもののデザインを忠実に受け継いでいる。大平原の先住民族の伝統的な携帯保存食のペミカンは世界各国の南極探検隊にも採用された。ニューヨーク州立大学バッファロー校のドナルド・A・グリンド・ジュニア博士（Donald A. Grinde Jr.）をはじめとする歴史学者らは、アメリカ合衆国の民主制度はイロコイ連邦の民主制度がモデルとなっていると主張している。

先住民族はしばしばアメリカのロマンティックなシンボルとして用いられてきた。先住民族に由来する名前は、アメリカの地名や野生動物の名称によく見られる。ニューヨークのタマニー・ホール（Tammany Hall）という民主党マシーンは先住民の言葉を政治に好んで用いた。近年になって差別的という意見が大多数を占めるまでは、大学や高校などがスポーツチームのマスコットに先住民族のキャラクターを採用することも珍しくなかった。

しかし先住民族の存在が国家の利益の障害であると見なされると、彼らの人権は近代化の名のもとに踏みにじられてきた。1960年代に入り、公民権運動を通して人種差別に対する国民の意識が高まり、心霊主義や環境主義に対する関心が高まってようやく、先住民族の文化が再評価されるようになった。

食文化

詳細は「アメリカ料理」を参照

世界の料理

アメリカの国民は先住民のほか、世界各国からの移民とその子孫によって構成されているため、都市部では世界各国の料理やそれらをアメリカ風にアレンジしたものを気軽に楽しむことが可能である。イタリア料理や中華料理、メキシコ料理（テクス・メクス料理）などが非常にポピュラーなものとして日常的に楽しまれているほか、1980年代以降は寿司や照り焼きをはじめとする日本料理が都市部を中心に人気を博しており、日本料理のレストランで食すことができるだけでなく、スーパーマーケットなどで豆腐や醤油、麺類などの食材を調達することも可能である。

ファストフード

高度にマニュアル化されたファストフードチェーンにより提供されるハンバーガーやホットドッグ、チキン、タコスなどのファストフードや、冷凍食品などのインスタント食品が安価かつ手軽な事実上の「国民食」として広く食されているものの、脂肪分や塩分、糖分の多さなどから上記のように低所得者層を中心に肥満や心臓病などの原因となっており、ファストフードチェーン店の従業員の低賃金と合わせて深刻な社会問題となっている。

菜食主義

社会的、宗教的および心霊主義的な理由から菜食主義を奨励する運動は19世紀から存在したが、1960年代に環境主義や東洋思想への関心が国内で高まるのと同時に菜食主義への関心もかつてない高まりを見せた。現在、1%から2.8%のアメリカ人が肉、家禽、魚をまったく食べないと回答している^[150]^[151]^[152]^[153]。普通米国でベジタリアンというと卵と乳製品は摂る卵乳菜食を指すことが多いが、中には動物性の食品を一切摂らないヴィーガンもいる。ベジタリアンは西海岸と東海岸に比較的多く、中西部や南部には比較的少ない。ベジタリアンの人口は都市部に集中している。ベジタリアンが多い地域では、ベジタリアン向けの料理をメニューに明記しているレストランやベジタリアン料理専門のレストランも見られる。

有機食品

近年、ほかの先進国と同じくアメリカ合衆国でも有機食品への関心が高まっている。アメリカ合衆国で生産される食料の約2%は有機農法に従って生産されている。アメリカ国内での過去10年間の有機食品の売り上げは年率20%の成長率を見せている。2005年の有機食品の総売上は128億ドルを計上した^[154]。有機農法を用いている農地の増加率はアメリカが世界一である^[155]。

文学

詳細は「アメリカ文学」を参照

ワシントン・アーヴィング - 『スケッチ・ブック』（1819年 - 1820年）
ジェイムズ・フェニモア・クーパー - 『モヒカン族の最後』（1826年）
エドガー・アラン・ポー - 『モルグ街の殺人』（1841年）
フレデリック・ダグラス - 『フレデリック・ダグラス自叙伝；アメリカの奴隷』（1845年）
ナサニエル・ホーソーン - 『緋文字』（1850年）
ハーマン・メルヴィル - 『白鯨』（1851年）
ハリエット・ビーチャー・ストウ - 『アンクル・トムの小屋』（1852年）
ルイーザ・メイ・オルコット - 『若草物語』（1868）、『続・若草物語』（1869年）、『第三若草物語』（1871年）、『第四若草物語』（1886年）
フランシス・ホジソン・バーネット - 『小公子』（1886）、『小公女（セーラ・クルー）』（1888年）
ジーン・ウェブスター - 『あしながおじさん』（1912年）、『続あしながおじさん』（1915年）
エレナ・ホグマン・ポーター - 『少女パレアナ（少女ポリアンナ）』（1913）、『パレアナの青春（ポリアンナの青春）』（1915年）
スターリング・ノース - 『はるかなるわがラスカル（英語版）』（1963年）
マーク・トウェイン - 『トム・ソーヤーの冒険』（1876年）、『ハックルベリー・フィンの冒険』（1885年）
F・スコット・フィッツジェラルド - 『グレート・ギャツビー』（1925年）
ウィリアム・フォークナー - 『響きと怒り』（1929年）、『アブサロム、アブサロム!』（1936年）
アーネスト・ヘミングウェイ - 『武器よさらば』（1929年）、『老人と海』（1954年）
ダシール・ハメット - 『マルタの鷹』（1930年）
エズラ・パウンド
ラングストン・ヒューズ
ジョン・スタインベック - 『怒りの葡萄』（1939年）
トルーマン・カポーティ - 『遠い声遠い部屋』（1948年）
マリア・フォン・トラップ - 『トラップ・ファミリー合唱団物語』（1949）
アイザック・アシモフ - 『宇宙の小石』（1950年）
J・D・サリンジャー - 『ライ麦畑でつかまえて』（1951年）
レイ・ブラッドベリ - 『華氏451度』（1953年）
アレン・ギンズバーグ - 『吠える』（1956年）
ジェイムズ・ボールドウィン - 『ジョヴァンニの部屋』（1956年）
ジャック・ケルアック - 『路上』（1957年）
レイモンド・チャンドラー - 『プレイバック』（1958年）
ロバート・A・ハインライン - 『宇宙の戦士』（1959年）、『月は無慈悲な夜の女王』（1966年）
ウィリアム・S・バロウズ - 『裸のランチ』（1959年）
フィリップ・ロス - 『さようならコロンバス』（1959年）
ジョン・アップダイク - 『走れウサギ』（1960年）
トマス・ピンチョン - 『競売ナンバー49の叫び』（1966年）
スーザン・ソンタグ - 『反解釈』（1966年）
リチャード・ブローティガン - 『アメリカの鱒釣り』（1967年）
フィリップ・K・ディック - 『アンドロイドは電気羊の夢を見るか?』（1968年）
カート・ヴォネガット - 『スローターハウス5』（1969年）
トニ・モリスン - 『青い眼が欲しい』（1970年）
スティーヴン・キング - 『キャリー』（1974年）、『シャイニング』（1977年）、『スタンド・バイ・ミー』（1982年）
アレックス・ヘイリー - 『ルーツ（en:Roots:The Saga of an American Family）』（1976年）
ジョン・アーヴィング - 『ガープの世界』（1978年）
グスタフ・ハスフォード - 『フルメタル・ジャケット』（1979年）
レイモンド・カーヴァー - 『愛について語るときに我々の語ること』（1981年）
ジェイ・マキナニー - 『ブライト・ライツ、ビッグ・シティ』（1984年）
ブレット・イーストン・エリス - 『レス・ザン・ゼロ』（1985年）
ティム・オブライエン - 『本当の戦争の話をしよう』（1990年）

漫画

詳細は「アメリカン・コミックス」を参照

アメリカの漫画文化は1980年代以降、とくに新聞連載漫画（newspaper strip）、コミックブック（main stream comics）、オルタナティブ・コミック（alternative comics）という三つの分野において顕著な発展を見せた^[156]。

新聞連載漫画の分野では、ぬいぐるみのトラと少年の物語を描いた『Calvin and Hobbes』（ビル・ワターソン）、犬のスヌーピーと飼い主の少年を中心とした日常物語を描いた『Peanuts』（チャールズ・M・シュルツ）、成長する家族の物語を描いた『For Better or For Worse』（リン・ジョンストン）、怠け者の社員とその企業を皮肉めいて描き起こした『Dilbert』（スコット・アダムス）などが人気を博した^[156]。コミックブックの分野では『Dark Knight Returns』（フランク・ミラー）や『Watchmen』『V for Vendetta』（ともにアラン・ムーア）、『The Sandman』（ニール・ゲイマン）といった作品が広く読者の支持を集め、個人出版や小出版社によるオルタナティブ・コミックの『Love and Rockets』（ヘルナンデス兄弟）、『Bone』（ジェフ・スミス (漫画家)）などの作品とともにアメリカのみならず広く世界へ浸透していった^[156]。

哲学

詳細は「アメリカ合衆国の哲学」を参照

植民地時代においては清教徒が多く入植したためピューリタニズムの伝統が強く、また建国に際してジョン・ロックの社会契約説などのヨーロッパの啓蒙思想が理論的背景となったため、哲学においてもこの両潮流の影響を強く受けている。独立運動時代の18世紀にはトマス・ペインの『コモン・センス』（1776年）や『人間の権利』（1791年）など自由主義的な社会思想が発達した。19世紀にはラルフ・ワルド・エマーソンや隠遁者ヘンリー・デイヴィッド・ソロー、ウォルト・ホイットマンらの超越論哲学と、チャールズ・サンダース・パース、ウィリアム・ジェームズ、ジョン・デューイらのプラグマティズム哲学がおもな潮流となり、特にウィリアム・ジェームズの『純粋経験論』は日本の西田幾多郎の初期西田哲学（『善の研究』）に大きな影響を与えている。

20世紀以降はアメリカ合衆国の世界的地位向上とともに多種多様な現代思想が発達したが、とりわけ20世紀後半には『正義論』（1971年）で社会契約を再び基礎づけたリベラル派のジョン・ロールズや、ロールズらリベラル派に対抗して共同体主義を唱えたコミュニタリアン派のアラスデア・マッキンタイアらがリベラル・コミュニタリアン論争を繰り広げた。そのほかにも、『アナーキー・国家・ユートピア』（1974年）でロールズの『正義論』を批判したロバート・ノージックらのリバタリアニズム（自由至上主義）の伝統もある。

音楽

詳細は「アメリカ合衆国の音楽」を参照

さまざまな国から来た移民たちが持ち寄った楽器やリズムを組み合わせ発生した、古くはカントリー・ミュージックやジャズ、近年ではロックンロールやヒップホップなどのさまざまなジャンルの音楽の発祥地、本場として知られており、世界的に著名なアーティストを多数輩出している。これらの音楽と踊りを組み合わせたショーであるミュージカルの本場としても有名である。

これらの音楽を楽しむためにレコードやジュークボックス、ドルビーやiPodなどのさまざまな音響機器や技術を生み出しているほか、MTVやクラシックチャンネルなどの音楽専用ケーブルテレビチャンネルも生み出すなど、音楽とその関連業種は現在においても大きな外貨獲得元となっている。

美術

詳細は「アメリカ合衆国の美術（英語版）」を参照

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被服・ファッション

詳細は「アメリカ合衆国のファッション（英語版）」を参照

アメリカのファッションは世界における洋式の服装の中でも大衆的なイメージを定着させているものとして知られており、同時にヨーロッパ各国と並んで先進的なデザインを生み出して来た面を持ち合わせている。

現在に至るまでフランス、イタリア、イギリス、ドイツ、日本と並び、ファッションデザイン業界をリードする国の1つに数えられている。

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建築

詳細は「アメリカ合衆国の建築」を参照

アメリカの建築は、独立以前のスペインとイギリスによる支配と独立から2世紀以上の歴史に渡り、多種多様な建築様式と構築形態を示している。

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「アメリカ植民地時代の建築（英語版）」および「アメリカ人に人気のあるアメリカ合衆国内の建築物の一覧（英語版）」も参照

映画

詳細は「アメリカ合衆国の映画」を参照

アメリカの映画産業は、メジャースタジオ｢ハリウッドビック5｣の多くが立地する西海岸のハリウッドを中心に大きな発展を遂げ、1930年代にはスタジオ・システムによる寡占体制を構築、「撮影所の黄金時代」と呼ばれる繁栄に至った。

第二次世界大戦後、テレビ放送の普及によって映画館への入場者数は減少したが、1970年代に入ると『スター・ウォーズ』などの宇宙をテーマにした映画や『ジョーズ』を始めとするブロックバスター映画の登場により復活を遂げた^[157]。

2010年代に入るとディズニー傘下のマーベル・スタジオによるマーベル・シネマティック・ユニバース作品が世界的に成功し、『アベンジャーズ/エンドゲーム』が世界一の興行収入を得る事が出来た。

今日においても、アメリカ合衆国は世界の映画産業の中心を占める国の一つである。

アニメーション

詳細は「アメリカ合衆国の現代アニメーション（英語版）」を参照

ウォルト・ディズニーとロイ・O・ディズニーが創始したウォルト・ディズニー・カンパニーのウォルト・ディズニー・スタジオによる長編アニメーション映画が世界的に有名で、過去には世界のアニメーターの多くに影響を与えた。ほかにも、ユニバーサル・スタジオやコロンビアピクチャーズなどの米国製テレビアニメーションのザ・シンプソンズやファミリー・ガイ、サウスパークは日本でもテレビ放映されている。

ウォルトの死後、長い低迷期を経験したディズニーであったが、1980年後半から1990年代にかけて『リトル・マーメイド』や『アラジン』など、アニメーション映画が相次いで商業的成功を収め、世間と評論家の関心を取り戻した。これはディズニー・ルネサンスと呼ばれる。

1995年にピクサーがディズニーと共同製作し、世界初の長編フルCGアニメーション映画となった『トイ・ストーリー』以降は、コンピュータグラフィックスを使用したアニメーションが増加し、今日では手書きアニメーションに代わって主流となっている。

テーマパーク

ディズニーランドやユニバーサル・スタジオ・ハリウッドなどの世界的テーマパークはアメリカ合衆国の発祥地である。また、1980年代には世界初の海外ディズニーランドが日本に誕生し、パリ、香港、上海と次々と建設された。ユニバーサルパークにおいても、日本やシンガポールなどに建設された。世界のテーマパークやウォーターパークの入場者の8割はアメリカ企業によるテーマパークのもので、現在も人気を保有している。

世界遺産

詳細は「アメリカ合衆国の世界遺産」を参照

アメリカ合衆国国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が9件、自然遺産が12件、複合遺産が1件存在する。

祝祭日

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詳細は「アメリカ合衆国の祝日（英語版）」および「アメリカ合衆国における連邦の祝日（英語版）」を参照

アメリカ合衆国の祝祭日は、州によって異なる。下記はもっとも一般的な祝祭日を記載したものである。日本における祝祭日と比べると、必ずしもすべての祝祭日が休日となるとは限らない傾向にある。

「大統領令による行事の一覧 (アメリカ合衆国)（英語版）」も参照

日付	日本語表記	現地語表記	備考
1月1日	元日	New Year's Day	新しい年の始まりを祝う日
1月第3月曜日	キング牧師記念日	Martin Luther King, Jr. Day	公民権運動の指導者のマーティン・ルーサー・キング・ジュニアの誕生日（1月15日）
大統領選挙翌年の 1月20日	大統領就任式	Inauguration Day	アメリカ合衆国大統領の就任式。4年に一度。ワシントンD.C.とメリーランド州およびバージニア州の一部の郡の連邦政府職員のうち大統領就任式に関係しない者は混雑（交通渋滞）を避けるために休日となる。1月20日が日曜日である場合は翌21日が休日となる。
2月第3月曜日	大統領の誕生日	President's Day	昔の大統領、特にワシントンやリンカーンを称える日。公式名称は「ワシントンの誕生日 (Washington's Birthday)」（2月22日）。
5月最終月曜日	戦没将兵追悼記念日	Memorial Day	戦死した軍人を追悼する日。伝統的に夏の始まりを示す。
7月4日	独立記念日	Independence Day 慣用：「the 4th of July」	連合13州による全会一致の宣言（通称アメリカ独立宣言）を採択した日
9月第1月曜日	レイバー・デー	Labor Day	労働者の功績を称える日。伝統的に夏の終わりを示す。
10月第2月曜日	コロンブス・デー	Columbus Day	アメリカに「到達」したコロンブスを称える日。コロンブスがアメリカ大陸に到着した日（10月12日）にちなむ。
11月11日	復員軍人の日	Veterans Day	アメリカのために働いた軍人を称える日。第一次世界大戦を終結させた休戦条約の締結記念日（休戦記念日）。
11月第4木曜日	感謝祭	Thanksgiving Day	秋の収穫に感謝する日。伝統的に休暇シーズンの冬始まりを示す。
12月25日	クリスマス	Christmas	伝統的にイエス・キリストの誕生日とされている日。イエスの生誕を祝う日。冬期休暇の初日を祝う日でもある。

スポーツ

2008年10月10日、北京国家水泳センターにて、水泳のマイケル・フェルプス選手およびジョージ・W・ブッシュ大統領（当時）。フェルプス選手は史上最多のオリンピックメダル獲得数を有する^[158]^[159]

詳細は「アメリカ合衆国のスポーツ」を参照

スポーツマンをアメリカ社会のメインストリーム（花形）と捉える国民性（ジョックも参照）もさることながら、多くの地域で学生スポーツにおいて季節ごとに行うスポーツを変えるシーズン制が定着していることなどから、国民がさまざまなスポーツに触れる機会が非常に多くなっており、「スポーツ大国」と表現されることも多い^[160]^[161]。

娯楽産業に占めるスポーツ観戦の割合が高いため、アメリカ国内発祥のスポーツが大衆的人気を得ているのが特徴で、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球、アイスホッケーは伝統的に4大スポーツと呼ばれている^[162]。ただ、サッカーの人気はアイスホッケーを上回っており^[163]、アイスホッケーではなく、サッカーを4大スポーツのひとつとする意見が近年では主流になっている^[164]。FIFAワールドカップはアメリカンフットボール以外のスポーツをテレビ視聴者数で上回るなど、大いに盛り上がる^[165]。

主要なプロリーグは観客動員・収益共に莫大な数字であり、2019年の世界のスポーツ選手の収入ランキングでは、トップ100人のうち、72人がNBA、NHL、MLBの所属であった^[166]。カレッジスポーツ（主にカレッジフットボールと、カレッジバスケットボール）もプロリーグに勝るとも劣らない人気がある^[167]^[168]。

アメリカンフットボール

詳細は「アメリカンフットボール」を参照

全米では野球やバスケットボールなどよりも人気を得ているスポーツであり、現在アメリカで最も人気のあるスポーツである^[163]^[169]。2015年にブルームバーグが18歳以上のアメリカ人に対して行った調査では、「アメリカンフットボールと野球のどちらが国民的娯楽だと思うか？」という質問に対して、アメリカンフットボールと答えた人の割合は67%であった^[170]。プロリーグであるNFLは、レギュラーシーズンの1試合平均観客動員数が6万7,000人を超えている^[171]。カレッジフットボールも人気があり、2012年のギャラップの世論調査によると、カレッジフットボールのファンと回答した者の割合は、プロ野球やプロバスケットボールを上回る^[172]。

バスケットボール

詳細は「アメリカ合衆国のバスケットボール（英語版）」を参照

プロリーグであるNBAは、1980年代にマジック・ジョンソンやラリー・バードなどの活躍もあり、その後のマイケル・ジョーダンの時代に人気に火がついた。1990年代にはシャキール・オニール、コービー・ブライアント、アレン・アイバーソンがNBA入りしジョーダン引退後の新たな時代を予感させた。2000年代には、レブロン・ジェームズがNBA入りしキングことレブロンの時代が始まった。レブロンは2024年には40歳となるため、次のスター出現が期待されている。また、レブロンの息子ブロニー・ジェームズが高校バスケで奮闘中である。2010年代以降、アメリカンフットボールに次いで人気がある^[169]。3月から開催されるNCAA男子バスケットボールトーナメントは、いわゆる「3月の狂乱」（March Madness）と呼ばれている。

野球

詳細は「アメリカ合衆国の野球（英語版）」を参照

伝統的に国民的娯楽と称されており^[173]、1970年ごろにアメリカンフットボールに一番人気スポーツの座を譲ったものの^[174]、バスケットボールと共に未だに高い人気を得ている競技である^[169]。プロリーグとして最上位に位置するメジャーリーグベースボール（MLB）は、レギュラーシーズンの観客動員数が約7,500万人である^[175]。

サッカー

詳細は「アメリカ合衆国のサッカー（英語版）」を参照

2017年のギャラップやワシントン・ポストの世論調査によると^[163]^[169]、アメリカンフットボール、バスケットボール、野球に次いで、4番目に人気のあるスポーツである。若年層や中年層の間ではすでに野球を超えており^[169]、2018年1月8日にスポーツコラムニストのフィリップ・ボンディ（英語: Filip Bondy）は「サッカーが近い将来に3番目の人気スポーツになる」とした^[176]。競技人口は2,400万人を超えており、中国に次いで世界で2番目に多い国である^[177]。1994年にFIFAワールドカップを開催しており、大会史上最高の観客動員数を記録した^[178]。

1996年にプロリーグであるメジャーリーグサッカー（MLS）が創設され、当初10クラブで発足したが、2022年シーズンには28クラブに規模を拡大している^[179]。FIFAワールドカップは、アメリカ戦のテレビ視聴者数はワールドシリーズやNBAファイナルを大幅に上回ることもある^[180]。女子アメリカ代表はFIFA女子ワールドカップで史上最多4回の優勝^[181]、オリンピックで金メダルを史上最多4回獲得しており、ともに世界最多である。また2026年にはカナダ、メキシコとともに2026 FIFAワールドカップの共同開催国となる^[182]。

アイスホッケー

詳細は「アメリカ合衆国のアイスホッケー（英語版）」を参照

プロリーグであるNHLは、カナダやアメリカの一部の州では人気が高いものの、全米規模でほかのメジャー競技と比較した場合、人気の面で大きく劣るのが現状である^[169]。NHLの選手に占めるアメリカ人の割合は2割程度と非常に低く、カナダ人や欧州出身者が大半を占める。リーグ優勝決定戦であるスタンレー・カップ・ファイナルの視聴率も2012年には最高3％台に留まっており、モータースポーツのNASCARやゴルフ、テニスの大会より低い水準である^[183]。

クリケット

詳細は「アメリカ合衆国のクリケット（英語版）」を参照

クリケットは1709年の英領アメリカ時代から言及が始まり、300年以上の歴史がある^[184]。19世紀半ばには最大1000のクリケットクラブがアメリカに存在し、南北戦争以前は最も人気のあるスポーツだった^[184]^[185]。1844年に史上初のクリケットの国際試合として、アメリカ対カナダの試合がニューヨークで開催された^[184]。19世紀後半から後発の野球やアメリカンフットボールなどが普及し始め、徐々に人気が低迷した。21世紀は人気が回復傾向にあり、プロリーグのメジャーリーグクリケット（MLC）が2023年に開始された^[186]。2024年にはICC T20ワールドカップがアメリカで開催予定であり^[187]、2028年ロサンゼルスオリンピックではクリケットが実施されることが決定している^[188]。

オリンピック

詳細は「オリンピックのアメリカ合衆国選手団」を参照

アメリカはオリンピックにおいて、これまで最も多くメダルを獲得した夏季オリンピックは1904年セントルイス大会の244個で、冬季オリンピックは2010年バンクーバー大会の37個である。また、最も多くのメダルを獲得した夏季競技は陸上競技の827個、冬季競技はスピードスケートの68個となっている。また、アメリカは冬季大会では第1回のシャモニー大会から、2022年現在まで22大会連続で金メダルを獲得していて、特に射撃競技では唯一メダルの合計が3桁で、2位以下を大きく引き離している強豪国でもある。

その他の競技

「WWE」、「UFC」、および「Bellator MMA」も参照

モータースポーツ（NASCARやインディカー）、ゴルフ、テニスなどの人気が高い。ラグビーはプロリーグのメジャーリーグラグビー（MLR）が創設された。競馬も非常に盛んで、特にケンタッキーダービーやブリーダーズカップ（BC）が有名である。また、ハワイ州と西海岸を中心にサーフィンも一定の人気がある。

脚注

注釈

^ 法定の連邦政府公用語は存在しない。詳しくは#言語を参照。
^ 例えば、在スペイン米国大使館は自らのことを、the embassy of the "Estados Unidos"（文字通り"states"と"united"）と呼称し、"EE.UU." というイニシャルを使用している（二重になっている文字はスペイン語で複数形であることを示す）^[32]。
他方、こちらでは "Estados Unidos de América" が使用されている^[33]。
^ その際にも米州機構と呼ばれる軍事同盟を締結させた。現在でも破棄されておらず本部はアメリカ合衆国のワシントンD.C.にある。
^ 村田良平はアメリカの日本に対する在日米軍負担要求について、米軍の沖縄駐留はすべてアメリカ側都合で決定したものであるため筋違いであると述べている村田良平『村田良平回想録下巻』ミネルヴァ書房、2008年、124頁。
^ 「ジニ係数」「国の所得格差順リスト」の項を参照。

出典

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^ “National Symbols”. The World Factbook (52nd ed.). Washington, DC: Central Intelligence Agency, Office of Public Affairs. (2014). ISBN 978-0-16-092553-5. OCLC 913577992. オリジナルの2016-11-08時点におけるアーカイブ。 2024年4月20日閲覧。

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