スポーツ観戦
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2026/08/10 23:53 UTC 版)
スポーツ観戦（スポーツかんせん）とは、スポーツをテレビ・ビデオを通して観戦したり、スタジアム・競技場まで足を運んで観戦したりすることである。日本では野球、サッカーの観戦が人気である[1]。
競技場等での観戦とテレビ等での観戦の違い
スタジアム・競技場などで観戦するためには、競技が行われる競技場等まで出かける必要がある。また、プロスポーツではほとんどの場合に観戦料（競技場への入場料など）を徴収される。しかし選手が目の前でスポーツをしているという臨場感や、同じ趣味を持つ観客との一体感を味わうことができる。自宅等から遠い競技場まで出かける場合、一種の旅行と捉えられる場合もあり、現にスポーツ観戦を目的としたツアーも旅行会社によって企画されている[2]。
一方、テレビやラジオなどでの観戦は自宅で気軽に楽しめるメリットがある。一部のペイ・パー・ビューなどを除けば、観戦に費用もかからない。さらに、多くのカメラによる中継やアナウンサーによる的確な実況があれば、競技場等よりも選手の動きや試合・演技の流れがつかみやすいというメリットもある。テレビ中継の場合、リプレイ画像もある。
両者の中間に位置するものとして、スポーツバーでの観戦が挙げられる。これはスポーツ観戦を趣味とするものが特定の店舗に集ってテレビ等で観戦するものであり、臨場感はないが他のファンとの一体感を味わうことができる。また、試合が行われていない競技場や広場等のスクリーンの前にファンが集まって観戦することもしばしば行われている。これはパブリックビューイングと呼ばれ、日本ではサッカーの観戦でよく見られる[3]。
近年ではスポーツ観戦を観光資源と捉え、スポーツ観戦客を周辺の観光に呼ぶ込むことで地域活性化の起爆剤にしようという取り組みも行われつつある[4]。
2020年代以降にかけて物価高などの経済的理由がスポーツ観戦にも影響を及ぼしており[5]、一例として、投資プラットフォームのサクソが2023年5月にイギリスにて実施した調査によると、46％の回答者が生活費の高騰を理由に、現地でのスポーツ観戦の回数を減らしており、その半数に当たる23％は、競技場での観戦が「かなり減った」と回答している[6]。また回答者の41％が、少なくとも1つのテレビのスポーツチャンネルの契約を解除していると答えた[6]。調査を実施したサクソは、通常スポーツの生中継は不況の影響を受けにくく、競技場の観客数が減少するとテレビの視聴率が増加することが期待されるにも関わらずテレビのスポーツチャンネルの解約が相次ぐ現状を危機的であると指摘している[6]。また日本を含めて世界的にスポーツ観戦に必要なコストは増大し続けており、現地でのスポーツ観戦に必要なチケットがあまりにも高騰した結果、スポーツ観戦が富裕層の娯楽になりつつあるという声も数多く挙がっている[7][8][9]。
健康上の問題
スポーツ観戦は心臓発作、脳卒中、またはその他の危険な状態を引き起こすほどのストレスを体に与えてしまうなど、健康に悪影響を及ぼすとハーバード大学医学院准教授Robert H. Shmerlingは発表した[10]。
イギリス・サセックス大学が2018年4月23日にウェブサイトで発表した研究成果によると、サッカー観戦をしたファンが敗北後に感じる痛みは勝利の喜びの2倍以上感じ、サッカー観戦を継続することによる影響は長い目でみれば大きくネガティブであるという結果を示した[11][12]。サセックス大学の行動経済学者で、この研究に携わったジョージ・マッケロン博士は、殆どのサッカーファンはサッカーが人々を幸せにすると言うが研究成果によるデータ上では異なっており、サッカーの試合は平均して人の幸福度合いにとっては圧倒的に負の影響があると示していたと述べ、喜びより痛みが増すにもかかわらず特定のサッカーチームの応援や試合観戦を続けることは、経済学的にみれば非合理的だとも述べている[11]。
Y世代・Z世代以降のスポーツ観戦への意識・傾向
2010年代以降から2020年代以降にかけて、日本も含めて世界的にもY世代やZ世代を中心とするいわゆる若者のスポーツ観戦離れが数多く指摘されるようになっている[13][14][15][16][17][18][19]。クロス・マーケティングが2022年に行った調査によると、22種類のスポーツ競技を提示した上で試合会場やテレビ・ネット配信などによる最近1～2年間のスポーツ観戦の状況について尋ねたところ、30代は50％、20代は半分以上となる54％が直近の1～2年間でスポーツ観戦をしていないという調査結果が見られ、若者の間でスポーツ観戦離れが進んでいる現状が明らかになっている[14]。笹川財団スポーツによる2011年から2021年かけての12～19歳の青少年の直接スポーツ観戦率を調査したデータによると、10年間で青少年の直接スポーツ観戦率は低下しており、2011年には46.7%であった観戦率は2019年では38.3％と8年間で8.4ポイント低下しており、2021年にはさらに18.6%にまで低下した[20]。電通が2025年に実施した調査結果によると、10代20代30代がテレビでのスポーツ観戦や有料配信のサービスでスポーツ観戦をしたいと思っている割合は、スポーツ観戦をしたくないを下回っていた[21]。また関心があったり応援しているスポーツ競技やチーム、選手についてこの1年間に自分がやった行動については、10代男性・女性が無料行動を行った割合が高かったものの、20代30代の男女は有料無料での行動はせずにいずれも行わなかった(いずれもあてはまらない)と答えた割合が高かった[21]。Skyfallが2026年2月に実施した調査結果によると、2025年に現地で月1回以上にスポーツ観戦した20代以下の男性は44.9%、20代以下の女性は35.6%で全世代の中でトップの割合だったものの、50%にも満たず、30代男性は33.9%、30代女性は19.3%だった[22]。また2026年に開催予定の様々な国際的なスポーツ大会(WBC、ミラノ・コルティナ五輪、2026 FIFAワールドカップ、アジア競技大会、アジアパラ大会)の観戦意向は、20代30代の男女で50%にも満たない低水準であり、一方で逆に40代50代の男女は若年層を上回った[22]。マーケティングアナリストの原田曜平は、NHK放送文化研究所による若者の約半数が15分以上もテレビを見ていないという調査結果を引用しつつ、15分もテレビを見ない若者がわざわざ1時間以上のスポーツ中継を見るわけがないと述べている[13]。アメリカのエモリー大学による調査によれば、Z世代はスポーツに否定的なアンチ層が他の世代と比較しても突出して多いという調査結果が出ている[18]。若者がスポーツ観戦を敬遠する理由として、スポーツ観戦よりそれ以外の娯楽が好まれている傾向[19][23]や、スポーツ観戦は長時間浪費する為にタイムパフォーマンス(タイパ)が悪いと捉えられている傾向[15][16][19]や、様々なスポーツの試合や大会がサブスクリプションのサービスによる有料配信の形が定番化した結果、わざわざ視聴料金を支払ってまで見る若者が少ないという問題[23]や、スポーツ観戦自体が費用対効果・コストパフォーマンスが悪いと捉えられている傾向[19]などが挙げられる。
Jリーグのサポーターの平均年齢は年々高齢化が進んでおり、2014年に初の40歳超えを記録[24]し、2019年には42.8歳となっている[25]。Jリーグが公開した2019年度のサマリーレポートによると、スタジアム観戦者の年齢層は40代と50代が中心となっている[25]。じゃらんリサーチセンターによって2013年にインターネットで行われたアンケート調査によれば、Jリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えた人は76.7％で、18歳から25歳までの若者世代では、男性が74.3％、女性が81.0％がJリーグの試合を1度も観戦したことがないと答えており[26]、Jリーグは若年層のファン・サポーター獲得に苦しんでいる事が窺える。サッカー人気が高い欧州でも若者のサッカーへの関心が低下している事が懸念されており、スーパーリーグ構想の考案者の一人であるレアル・マドリードの会長であるフロレンティーノ・ペレスは、若者のサッカーへの関心がどんどん低下しており、現行のサッカーの各大会のフォーマットでは、その大会の最終段階でしか観客の関心を集められないと指摘している[27]。SSCナポリの会長を務めるアウレリオ・デ・ラウレンティスは、イタリアの若者のサッカー離れを指摘し[28]、子供や若者が気を散らされることなくハイライトだけを見て満足しないようにすべきと述べた上で、セリエAのチーム数を20チームから16チーム制にまで減らし全体の試合数を減らして1試合1試合の質を高めた方が良いと主張している[29]。複数の媒体の調査結果でもFIFAワールドカップ2026観戦において若年層の関心が低い事が判明しており、2026年6月11日にインティメート・マージャーがデータプラットフォーム「IM-DMP」を活用して2026年ワールドカップに関心を持っている人達を調査した結果が発表されたが、ワールドカップに関心を抱いている年齢層は40代・50代が高い割合であったが、10代20代30代の割合は逆に低かった[30]。クロス・マーケティングは2026年6月24日に関する調査結果を公表したが、ワールドカップに興味・関心があると回答した割合は40.6％で、興味・関心がないと回答した割合(59.4%)を下回っていたが、特に20代と30代若年層は興味・関心があると回答した割合が40%を下回っており、興味・関心がないと回答した割合は60%以上を記録している[31]。2026年6月29日に発表された、ReBearの調査によるZ世代(18歳から28歳までが対象)の2026 FIFAワールドカップ観戦実態によれば、直近2大会(2022年と2026年)でワールドカップを見始めたという新規層は58%で6割にも満たず、日本代表のグループステージ全3試合を見たと答えた人も55%であり、依然として4割以上の若年層がワールドカップの試合を見なかった事が判明した[32]。また、この調査を実施した時点で試合が行われる前であった決勝トーナメント1回戦のブラジル戦を「絶対に見る」と答えた人も52%とわずかに半分を超える程度(ブラジル戦は世帯視聴率および個人視聴率でワールドカップにおける日本代表の試合のワースト視聴率を記録した)で、「ワールドカップをきっかけにサッカー観戦に興味を持ちましたか？」という、将来的に継続的にサッカーファンになる可能性を調査する結果内容は、「元から興味があった」と答えた人が42%、「次回もワールドカップだけは観ようと思った」と答えた人は26%にとどまった[32]。さらに日本代表以外で関心を持つワールドカップ出場国の選手はいないという回答が最多の45%を記録した[32]。7月30日にマーケティングリサーチ会社のリサートがワールドカップ開催時における意識・行動調査を実施した調査結果を発表したが、ワールドカップ開催期間中に1試合でも試合観戦したと回答した人は49.1%で、観戦しなかったと回答した人(50.9%)を下回っていた[33]。また性年代別では、40代男性の観戦率が65.0%と最も高く、50代男性も58.0%と中高年層の男性の観戦率が高かった一方で、女性は調査対象の20代から50代までの全ての年齢層が、ワールドカップを1試合以上観戦したという割合が50%未満だったが、20代女性が43.0%、30代女性は観戦率がワーストの31.0%だった[33]。20代男性の観戦率に関しても半分を僅かに上回る52.0%であった[33]。
NPBに関しても、2022年にLINEリサーチが2022年に調査したデータによると、普段観戦をしないと答えた人の全体の割合は、10代から30代の若者世代は50％を超えており[34]、一方でテレビやスタジアムで観戦すると答えた人の全体の割合で多数を占めるのは40代と50代が中心であり、年齢層が上がる程観戦者が多くなっているという調査結果が見られた[34]。12球団の各チームのファンが全体的に高齢化しており、リピーターやヘビーユーザーに頼り切ってしまっていることを指摘する声も挙がっている[35]。広島カープのオーナーである松田元は、プロ野球はもはや若い層を中心とする新規ファンの獲得は望めず、野球自体が限界産業であると述べている[36]。2018年のMLBのワールドシリーズの視聴者年齢の中央値は56.2歳だった[37]。MLBは2023年からの直近の過去4年間で、18歳から35歳のファンのチケット購入率がこの4年間で10％増加したと発表したが、2023年のチケットを購入したファンの平均年齢は41歳と依然としてファン層の高齢状態と若年層のファン数が少ない事態が続いている[38]。2026年3月に行われたWBCは、日本での放送・配信がネットフリックスの独占配信となったが、産業能率大学スポーツマネジメント研究所およびロイヤリティマーケティングが実施したアンケート調査結果よると、20代および30代の若い世代層ではWBCを視聴する為にネットフリックスを契約すると答えた人よりも、契約する予定はなくWBCを見るつもりがないと答えた人や、無料なら見るが有料なら見ないと答えた人が大きく上回っている[39][40][41]。大会終了後にネットフリックスによって発表された視聴状況のデータ(ビデオリサーチとネットフリックスの視聴データを組み合わせた分析)によれば、35歳未満の視聴者数は30％を超える程度で、19歳以下の若年層の割合は全体の14.2％にとどまっている[42]。一方でKBOは若い野球ファンの獲得に成功しており、KBOの6球団のチケット販売を代行するチケットリンクが2024年シーズン中に発表したデータによると、前年の2023年に33%だった20代観衆のシェアは翌2024年に5.1%ポイント増加し38.1%となり、全世代の中で1位を占めた[43]。斗山ベアーズとキウム・ヒーローズのチケット販売を手がけるインターパークによると、20代の観客の割合はコロナ禍直前の2019年は21.8%で30代と40代より低かったが、その後毎年若者世代の20代観客の割合は増加し、2024年(シーズン中)は2019年の約2倍となる42%を突破した[43]。 ロッテ・ジャイアンツはチケットを球団アプリで自主販売しているが、チケット購入者の中間年齢は29歳だった[43]。また2024年(シーズン中)のKBO全体のチケット購入者の中でも20代女性の割合は23.4%に達した[43]。チケットリンクは2025年(シーズン中)にも各6球団のチケット購入者の年齢層に関するデータを発表したが、最も多く購入た年齢層・性別は20代および30代の女性であり、全体の割合の中で38.3％を占めている[44]。一方で20代・30代の男性の若者が占める割合は24.5％だった[44]。
バスケットボール観戦に関しては、笹川スポーツ財団によるスポーツライフ・データ2022の調査結果によると、18歳および19歳のスポーツ観戦状況は、学生バスケおよびWリーグ観戦が2位、Bリーグ観戦が5位にランクインした[45]。一方で、千葉ジェッツが2017-2018シーズンに実施した来場者アンケートの結果によると、観戦者の年齢層は男女共に40代がトップであった[46]。富山大学が、富山グラウジーズのホームゲーム(2019年4月20日に富山市総合体育館で開催された対三遠ネオフェニックス戦)で実施した研究調査によると、観戦者の年齢層は40代がトップで、50歳代が次いで多かった[47]。ResearchGateによって実施された、2020年11月15日におおきにアリーナ舞洲で開催された大阪エヴェッサ対島根スサノオマジックでの研究調査によると、観戦者の平均年齢は33.4歳であったが、観戦者の年齢層は40代がトップであった[48]。
ラグビー観戦に関しては、牧健(日本ラグビーフットボール協会CMOならびにジャパンラグビーマーケティング株式会社COOを務めている)が2024年2月にビジネス向けスポーツメディアのHALF TIMEマガジンからの取材を受けた際の記事によると、ラグビーファンは年代別では男女ともに50代が最も多く、男性は60代、女性は40代がそれに続く形となっており、ラグビーファンの全体的な高齢化および若年層のファン獲得が課題となっている[49]。RUGBY CITY FUCHU PROJECTが2025年7月に発表した調査結果によると、年代別のラグビーファン割合は40歳から64歳までの中高年層が多数を占めており、一方で39歳以下の各若年層は総じて5パーセント以下にとどまっている[50]。
2017年にニールセンが行ったNPB、Jリーグ、Bリーグのファンを調査した結果によると、40歳以上のファンはNPBとJリーグで63％、Bリーグでも53％を占めており、各リーグのファン層の高齢化が進んでいる事がうかがえる調査結果となった[51]。
F1観戦に関しては、世界的にファン層の若返りの傾向が見られる[52]一方で日本人のファン層は高齢化しており、毎年開催されている日本グランプリの来場者数の平均年齢は48歳とF1のシリーズ全体のファン層の平均年齢37歳から10歳以上も高く[53]、Jリーグなどと同様に若いファンの獲得に苦戦していることがうかがえる。東洋経済オンラインが2025年の日本グランプリの来場者を対象に実施した調査結果によると、29歳以下の現地観戦者は7.1％、配信での観戦者は3.5％、30歳から39歳以下の現地観戦者は16.2％、配信観戦者は6.3％にとどまっており、一方で50代以上の観戦者(現地観戦および配信での観戦)が多数を占めていた[54]。2025年4月にホンダが初めて開いたビジネス説明会では、説明会参加企業の担当者から「(F1について)若年層からは、『クルマ好きのおじさんたちが楽しむスポーツ』という印象が強いのではないか」という指摘の声も上がっていた[55]。
2024年パリオリンピックは、日本のテレビ視聴者は50代以上の中高年の視聴者数が多数を占め、一方で若年層の視聴者数は低かった[17]。クロス・マーケティングによって実施された2026年ミラノ・コルティナオリンピックに関する調査では、20代の観戦経験が52％、30代の観戦経験が55％と半分を上回る程度であったが、一方で60代の観戦経験が81％、70代の観戦経験が86％と2024年パリオリンピックに引き続いて視聴者層の高齢化が加速していることがうかがえる調査結果となった[56]。ミラノ・コルティナオリンピック開幕当初に日本財団が17歳から19歳の未成年の若者1000人を対象に行った調査では、開催都市名も含め冬季五輪が今年、開催されることを知っていた若年層の割合は48％と半数以下だった[57]。ミラノ・コルティナオリンピックの話題の有無については、20代は61％、30代は59％が話題にならなかったと答えている[56]。また日本国内で将来的に冬季オリンピックを開催してほしいかという調査では、20代の22％(全世代の中でトップの割合)が絶対に開催してほしくないと答えている[56]。日本財団による調査でも、五輪およびパラリンピック開催に関して、開催費用が多額でありなおかつ多額の税金が投入される点や、過去に運営を巡って贈収賄や入札談合不正があった点を問題視する若年層の意見が30パーセント以上見られた[57]。
2025年9月下旬にはモロッコ国内の複数の都市で、Z世代を中心とするモロッコの若者達が主導する大規模な抗議活動運動が発生した[58][59]が、この抗議活動の引き金となった要因は、モロッコ国内の医療・教育制度の悪化に加え、アフリカネイションズカップ2025や2030年FIFAワールドカップの開催に向けたモロッコ政府によるスポーツ関連インフラへの過剰な支出であった[60][61][62][63]。
2021年にニールセンがネットユーザーを対象に実施した調査によれば、スポーツ専門サブスクリプションであるDAZNの加入者数はプライムビデオ、ネットフリックス、Hulu、U-NEXTといった各サービスを下回っており、若年層の加入者数は僅か4％であった[13]。
2017年にアメリカの大手スポーツビジネス誌であるスポーツ・ビジネス・ジャーナルが2017年に掲載した記事によると、2016年の男子テニス観戦者の平均年齢は61歳で、2006年から10年間で5歳上がり、2000年からは10歳上がってる[64]。ダニエル太郎は、テニスファンの平均年齢が高齢化しているデータを見たことがあると述べ、実際にテニスの試合やイベントに来るファン層は年配の人が多く、一方で若いテニスファンの獲得が課題であると述べている[64]。
脚注
- ↑ NHK放送文化研究所世論調査部, 日本人の好きなもの, 社会実情データ図録
- ↑ スポーツビジネスについては関東経済産業局 スポーツビジネスの現状に詳しい。
- ↑ 観戦方法と現代社会のコミュニケーションやグローバル化などとの関連についても研究されている（たとえば桃山学院大学 髙井昌吏）ほか、観戦者を消費者と見做して消費者行動を分析する試みもなされている（たとえば鹿屋体育大学 隅野美砂輝）。
- ↑ 観光庁スポーツ観光推進室 (2011-01-27), 2011年スポーツ観光記者発表資料, オリジナルの2011-09-19時点におけるアーカイブ。
- ↑ “物価高と円安「五輪観戦を断念」”. 愛媛新聞オンライン (2026年2月1日). 2026年2月1日閲覧。
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- ↑ “【分析】チケット価格に疑問噴出、W杯は富裕層のものになるのか”. CNN (2025年12月18日). 2025年12月18日閲覧。
- ↑ “もはやアメリカのスポーツ観戦は庶民に手が届かない!？「インフレにもほどがある」野球に限らずゴルフ界でもチケット高騰の波”. 中日新聞 (2024年10月22日). 2024年10月22日閲覧。
- ↑ “子のスポーツぜいたく？観戦費1.4倍、習い事は年収で差”. 日本経済新聞 (2025年5月3日). 2025年5月3日閲覧。
- ↑ “Can watching sports be bad for your health?”. Harvard Health Publishing. 2019年1月11日.
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- ↑ “Morocco squashes youth-led protesters over health, education”. ロイター (2025年9月30日). 2025年9月30日閲覧。
- ↑ ““"Actes de vandalisme du 1ᵉʳ octobre. 70% des participants sont des mineurs (ministère de l'Intérieur)”. medias24.com (2025年10月2日). 2025年10月2日閲覧。
- 1 2 “テニスファンの平均年齢は64歳!?セリーナのコーチ仕掛ける大改革。”. number.bunshun.jp (2020年7月10日). 2020年7月10日閲覧。
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