ライフ･ボート

デジタル大辞泉

ライフボート【lifeboat】

読み方：らいふぼーと

本船に搭載し、非常時の人命救助に用いる小艇。救命艇。救命ボート。

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ライフボート

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団体名称 ライフボート 所轄庁 東京都 主たる事務所の所在地 従たる事務所の所在地 代表者氏名 関根　裕三　 法人設立認証年月日 1999/11/12  定款に記載された目的 この法人は、市民の日常生活における福祉または基本的人権に関する諸問題について適切な助言・指針を与え、その解決を図り社会福祉の実現並びに基本的人権の確立に寄与することを目的とする。  活動分野 保健・医療・福祉     社会教育     まちづくり     観光     農山漁村・中山間地域     学術・文化・芸術・スポーツ     環境の保全     災害救援     地域安全     人権・平和     国際協力     男女共同参画社会     子どもの健全育成     情報化社会     科学技術の振興     経済活動の活性化     職業能力・雇用機会     消費者の保護     連絡・助言・援助     条例指定     認定 認定・仮認定 認定   仮認定   旧制度（国税庁）による認定   認定の更新中   PST基準 相対値基準     絶対値基準     条例指定()     認定開始日：       認定満了日：       認定取消日：    仮認定年月日：    仮認定満了日：    仮認定取消日：    閲覧書類 監督情報 解散情報 解散年月日： 2006年04月17日  解散理由： 第43条の規定による設立の認証の取消し(法第31条1項7号)

ライフボート

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団体名称 ライフボート 所轄庁 東京都 主たる事務所の所在地 従たる事務所の所在地 代表者氏名 大久保　幾久美 法人設立認証年月日 2005/02/08  定款に記載された目的 この法人は、広く一般市民に対して、医療および病気治療に関する情報の出版・配信事業およびセミナー・講習会事業を行うことで、患者が主体的に医療に参加する社会を実現し、日本の医療サービスと臨床医学の質の向上に寄与することを目的とする。  活動分野 保健・医療・福祉     社会教育     まちづくり     観光     農山漁村・中山間地域     学術・文化・芸術・スポーツ     環境の保全     災害救援     地域安全     人権・平和     国際協力     男女共同参画社会     子どもの健全育成     情報化社会     科学技術の振興     経済活動の活性化     職業能力・雇用機会     消費者の保護     連絡・助言・援助     条例指定     認定 認定・仮認定 認定   仮認定   旧制度（国税庁）による認定   認定の更新中   PST基準 相対値基準     絶対値基準     条例指定()     認定開始日：       認定満了日：       認定取消日：    仮認定年月日：    仮認定満了日：    仮認定取消日：    閲覧書類 監督情報 解散情報 解散年月日： 2016年03月27日  解散理由： 社員総会の決議(法第31条1項1号)

特定非営利活動法人ライフボート（解散）

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団体名称 特定非営利活動法人ライフボート（解散） 所轄庁 千葉市 主たる事務所の所在地 千葉市稲毛区柏台1番14棟308号 従たる事務所の所在地 代表者氏名 一戸　健生 法人設立認証年月日 2008/08/12  定款に記載された目的 この法人は、高齢者及び社会的、身体的、精神的に一般健常者よりハンディキャップを負った人々に対して、極力不自由さを軽減し、より健やかで明るい日常生活が送れるよう、生活改善、健康増進、福祉向上に関する支援、協力、提案を行うとともに、既存する団体、組織、機関、システムが行う様々な活動及び事業の補完的事業を行うことで、上記の人々が安心して健やかなる生活が出来る住環境づくり、ひいては地域環境整備の実現に寄与することを目的とする。  活動分野 保健・医療・福祉     社会教育     まちづくり     観光     農山漁村・中山間地域     学術・文化・芸術・スポーツ     環境の保全     災害救援     地域安全     人権・平和     国際協力     男女共同参画社会     子どもの健全育成     情報化社会     科学技術の振興     経済活動の活性化     職業能力・雇用機会     消費者の保護     連絡・助言・援助     条例指定     認定 認定・仮認定 認定   仮認定   旧制度（国税庁）による認定   認定の更新中   PST基準 相対値基準     絶対値基準     条例指定()     認定開始日：       認定満了日：       認定取消日：    仮認定年月日：    仮認定満了日：    仮認定取消日：    閲覧書類 監督情報 解散情報 解散年月日： 2015年06月01日  解散理由： 社員総会の決議(法第31条1項1号)

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ライフボート

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/07/18 10:07 UTC 版)

株式会社ライフボート
LIFEBOAT,INC

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町2丁目2番34号 千代田三信ビル7階
設立	2002年（平成14年）5月31日
業種	情報・通信業
法人番号	3010001078825
事業内容	ソフトウェア輸入・企画・製造・販売
代表者	山﨑 高弘（代表取締役社長）
資本金	50,000,000円
決算期	6月末日
主要株主	メガソフト株式会社 山﨑 高弘
外部リンク	https://www.lifeboat.jp/
特記事項：※ 以上の企業情報は、2002年（平成14年）に再創業した現・法人についてのものである。

株式会社ライフボートは日本のソフトウェアパブリッシャーである。1981年（昭和56年）に創業し、1998年（平成10年）に株式会社ソフトボートに社名を変更した後プロトンに吸収され消滅した旧・ライフボートと、2002年（平成14年）8月に元・社員が再創業した現・ライフボートがある。

概要

ライフボートは、かつて存在したソフトウェア販売会社である米国Lifeboat社の日本支社として設立された。CP/M上で動く製品を主に扱い、ハードウェアにおける共通信号線バスラインにちなみ、CP/Mをソフトウェアバスと考えてCP/M-80をSB-80（ソフトウェアバス-80）と呼び、CP/M対応製品はどのCP/Mマシンでも動くことを強力にアピールしていた。のちに日本のライフボートの取り扱い流通量が米国側に比べ非常に大きくなったために、日本側に吸収された。

旧・ライフボートは1998年（平成10年）1月にソフトボートに名称を変更後、アイネットの子会社となり、プロトン・ソフトボート事業部となっていたが、その後消滅している。

2002年（平成14年）にメガソフトの支援を受け、旧ソフトボート社員の一部が新生ライフボートを再創業。再創業後のラインナップは旧来のような開発向けシステムではなく、システムコマンダーなど引き継いだソフトウェア以外は、個人向けのシステムユーティリティ、企業向けのサーバを対象としたソフトウェア等のパッケージソフトウェアにシフトしている。再創業当初は2005年（平成17年）の株式上場、エンジニアリング会社の買収により、パッケージからソリューション構築までできる企業を目指すとしていたが、2018年（平成30年）現在、合弁会社として日本支部を設立する事はあったが、製品単位で協力会社からのOEMを単体、若しくは組み合わせて必要に応じてローカライズなどを行いパッケージ製品をリリースしており、未上場である。

沿革

旧・ライフボート

• 1981年（昭和56年）- 田先政秀により米国Lifeboat社の日本支社として設立。
• 1998年（平成10年）- 株式会社ソフトボートに社名変更。同時に経営体制の見直し、社内システムの刷新などを行い、“再創業”をうたった。従来から手がけていた企業向けシステム開発に加え、コンシューマー市場に向けてのパッケージに参入する。本社の移転も同時期に実施。
• 2000年（平成12年）4月 - アイネットの子会社になる。
• 2001年（平成13年）- 親会社であるアイネットが、株式会社ソフトサイエンスと合併。
• 2002年（平成14年）4月 - 上記親会社の合併の影響を受け、ソフトボートは株式会社ワイ・デー・ケーシステムセンターと共にプロトンに合併され、一事業部となる。企業文化の違いなどから、退社する社員などが相次ぐ。

現・ライフボート

• 2002年（平成14年）5月31日 - 旧・ライフボート関係者のうち、ソフトウェアリリースに従事した8名がスピンアウトし、「メガソフト」の支援を受け再創業。
• 2007年（平成19年）5月8日 - 独Paragon Software Groupとの合弁会社設立を発表。同年7月より営業開始。
• 2017年（平成29年）5月 - 会社概要の関連会社の項から「パラゴンソフトウェア」の記述が消え、取締役が変更された。

主な取扱製品

旧・ライフボート取扱い製品

POWER

CP/Mアプリ。メニューソフト。

RED

MS-DOSアプリ。スクリーンテキストエディタ。

Soucer

MS-DOSおよびWindowsアプリの逆アセンブラ。解析してコメントを付加する機能を持つ。

αランゲージシリーズ

もっとも売れた低価格開発言語シリーズ。BDS-Cのサブセット版であるα-Cは出荷ベースで5万本販売された。BDS-Cのライセンス数は25000。もっとも当時はプロプライエタリ製品のコピーが横行しており、おそらくユーザーはその十数倍はいたと思われている。

旧・ライフボートでは、登録ユーザーにPERSPECTIVEという開発者向けのコラムや記事の載っている無料の広報誌を配布していた。

新・ライフボート取扱い製品

主にソフトウェア本体はOEM供給を受け、海外のソフトウェアのローカライズや、国内製品はハードウェアや複数のソフトウェアをセットにし、目的に応じてパッケージ化している他、販売網を生かし販売元としても商品展開を行っている。

シリーズ製品はその機能に応じてグレードが分けられていることが多く、ドライブワークスなど、複数の自社製品をパッケージしたシリーズもラインナップされている。

2008年（平成20年）にユーティリティブランドの「LB」を発表し、自社扱いの製品については製品名の頭に「LB」と付くようになった。

LB イメージバックアップシリーズ

LB コピー ワークスシリーズ

LB パーティションコマンダーシリーズ

LB パーティションワークスシリーズ

LB バックアップワークスシリーズ

LB プリントセーバーEco2

LB Win軽快ツールズシリーズ

オートセーブ2

• エスコンピュータ社製品

サクッとチェックおでかけメール

キチッと秘密メディアロックシリーズ

カチャッとUSBパソコンロックシリーズ

カチャッとUSB秘密のドライブシリーズ

シッカリ記録アクセスログシリーズ

USB HardLocker Professional

USB HardLocker Standard

簡単セキュリティSuperパック

簡単フォルダーロック＋FL

• トムキャットコンピュータ社製品

パスワードCD/DVD

• ServersCheck BVBA社製品。

ServersCheckシリーズ

取り扱い終了製品

• ハウリ社製品

インターネット ウイルス プロテクターV4シリーズ - 販売終了後、新規のインストールを含め一切の利用は許諾されない状況にある。

• カスペルスキー・ラボ製品

Kaspersky Internet Security

Kaspersky Anti-Virus

Kaspersky Anti-Hacker1.9

Version 5の日本での代理店であった。代理店の変更に伴い、取り扱いは終了している。代理店移行に伴う対応は有ったようだが既に無効である。

クイック!ファイル抹消

USBから使える クイック！ファイル抹消

AccessBlockerシリーズ(EX/Pro/Pro EX)

LB システムコマンダーシリーズ

LB デフラグ ワークスシリーズ

LB デリート コマンダーシリーズ

LB デリート ワークスシリーズ

LB ドライブワークスシリーズ

文献

• 東野司『ザ・ソフトウェア・パブリッシャー - LIFEBOATベンチャー企業の挑戦』ISBN 4-15-203398-3

関連項目

• アイネット
• メガソフト - 現ライフボート設立時に支援をした企業。
• カスペルスキー・ラボ - ウィルス対策ソフト製品の日本での販売元だった。
• ビー・エイチ・エー - バックアップツールなどの提供元の一つ。
• パラゴンソフトウェア - バックアップツールのOEM元の一つ。日本法人の初代代表取締役社長はライフボート取締役副社長でもあった阿子島力。

外部リンク

• 株式会社ライフボート

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ライフボート

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/27 06:13 UTC 版)

「アベンジャーズ/エイジ・オブ・ウルトロン」の記事における「ライフボート」の解説

フューリーが設計した救助艇。浮上してしまったソコヴィアの首都に取り残された大勢の国民たちの救出に発進する。