国際エネルギー機関

デジタル大辞泉

こくさい‐エネルギーきかん〔‐キクワン〕【国際エネルギー機関】

読み方：こくさいえねるぎーきかん

⇒アイ‐イー‐エー（IEA）

石油/天然ガス用語辞典

国際エネルギー機関

読み方： こくさいえねるぎーきかん
【英】: international energy agency
略語: IEA

主要石油消費国から構成されるエネルギーの共同行動機関である。 1970 年代以降の OPEC 諸国の攻勢に対抗する形で合意された「国際エネルギー計画」（IEP）を遂行するために、OECD に付属する独立機関として 1974 年 11 月 18 日創設された。その基本的任務は、(1) エネルギーの節約や石油代替エネルギーの利用促進、さらに新エネルギーの研究・開発などにより石油への過度依存を軽減していくための加盟国間の協力、(2) 石油市場についての情報提供、石油会社など諸企業との協議、(3) 安定した国際エネルギー貿易の確立とエネルギー資源の合理的な管理・利用の促進のため産油国・石油消費国協力の推進、(4) 石油供給の途絶といった危険に対処するための加盟国間の緊急時石油融通制度の創設、などにある。　加盟国は当初、フランスを除く EC 8カ国、日本、米国、カナダ、スウェーデン、スイス、オーストリア、スペイン、トルコの計 16 カ国であったが、その後オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェー、ポルトガル、ギリシアが加盟し、1985 年末現在で合計 21カ国となっている。なおフランスは、産油国との対決的な色彩が濃いとの理由で、この機関には参加していない。同機関は、最高決定機関として理事会をもち、その下に (1) 緊急時問題、(2) 石油市場問題、(3) 長期協力問題、(4) エネルギー研究開発、(5) 産油国・消費国関係、などの 5 常設委員会と事務局などを置いており、さらに国際石油会社などで構成される石油産業諮問委員会および石炭産業諮問委員会の二つを擁している。IEA の最近の活動をみると、緊急時石油融通制度にかかる加盟各国への備蓄積増しの要請および同制度発動に至るまでの技術的諸問題の検討、2000 年までの世界の長期エネルギー需給の見通しの策定、さらにエネルギー価格や貿易のあり方、環境問題との関連、省エネルギー政策の今後の進め方、石炭・原子力など代替エネルギー政策の推進策、などの論議が行われている。

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国際エネルギー機関

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2023/09/29 19:15 UTC 版)

国際エネルギー機関（こくさいエネルギーきかん、英語: International Energy Agency、IEA）は、29の加盟国が、その国民に信頼できる、安価でクリーンなエネルギーを提供するための諮問機関。国際と冠しているが、旧西側諸国のみで構成されており、IAEAのような国連の組織とは無関係である。所在地はパリ15区。

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国際エネルギー機関

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「ヒートポンプ」の記事における「国際エネルギー機関」の解説

国際エネルギー機関 (IEA) も需要側対策としてヒートポンプに高い評価を与えている。2008年5月に開催されたエネルギー大臣会合を前にIEAは6月、「エネルギー技術展望 (ETP) 2008」を発表したが、そのなかで持続可能なエネルギーの未来を実現するための三つのシナリオでエネルギー消費量とCO2排出量の見通しについてその戦略を描いている。シナリオの中で、供給サイドと需要サイドにかかわるヒートポンプも盛り込んだ17の主要なエネルギー技術を取り上げ、その開発状況と普及見通しのロードマップを提示した。このETP2008は2005年の英国グレンイーグルズサミットでIEAに課された技術的可能性の検証を求める要請に応えたものであり、7月に開催された北海道洞爺湖サミットに向けたIEAの回答である。 また、IEAの傘下に組織されたエネルギー技術の実施協定に基づく非営利の組織のひとつであるIEAヒートポンプセンター (HPC) では2008年5月に全世界にヒートポンプが普及することによるCO2削減効果が約8%であることを公表している。 一方で、既にスウェーデンのように国際エネルギー機関へ再生可能エネルギーの普及実績として空気熱利用のヒートポンプを計上している国もある。

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「国際エネルギー機関」の例文・使い方・用例・文例

• 国際エネルギー機関.
• 国際エネルギー機関という国際機関