戦争 歴史

戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/03 01:08 UTC 版)

歴史

蒙古襲来絵詞』から、元・高麗軍に白兵攻撃を仕掛ける日本軍。左端で首を取っている武士は竹崎季長[7]


猿人原人食人説が、オーストラリアの考古学者レイモンド・ダートによって1960年代まで繰り返し主張された。また、1930年代に北京原人食人説がドイツの人類学者フランツ・ワイデンライヒによって疑われた。しかし、世間では北京原人食人説はいよいよ有名になってしまった。これらのことから、猿人・原人の食べ合いが人類の歴史とともにあったと解釈し、広めたのがアメリカの作家ロバート・アードリーであった。さらに動物行動学を興してノーベル賞を受けたオーストリアのコンラート・ローレンツは『攻撃』という、人類の攻撃的本能を説いた。この本能説がさらに広がった。という説を立てている。

ただし、猿人の殺人・食人の疑いを考古学者ボブ・ブレインが示している。また、北京原人の食人説については、その後の研究で世界の人類学者が疑いを示している[8]

判明している情報では、3400年前から今日まで、世界で戦争がなく平和だった期間はわずか268年である[9]

先史時代

文字記録が残っていない先史時代の戦争形態について正確に知ることはできないが、太古から紛争形態を受け継いでいるアフリカオセアニアの地域から、その形態を推察することができる。狩猟採集社会の観察からは、原初のヒトが置かれた環境においても資源の獲得や縄張り争いによって集団対集団の戦争が行われることを示唆している。

イラクのシャニダール洞窟に葬られた男性ネアンデルタール人は、5万年前に槍で傷を受けて死んだ人だった。殺人か事故かは分からないが、人が人を殺した最古の証拠である[10]

縄文時代の暴力による死亡率は1.8パーセントである。この結果は他地域の狩猟採集時代の死亡率、十数パーセントより低いという。[11]

12,000 - 10,000年前頃(後期旧石器時代末)のナイル川上流にあるジェベル=サハバ117遺跡は墓地遺跡であるが、幼児から老人までの58体の遺体が埋葬されている。これらのうちの24体の頭・胸・背・腹のそばに116個もの石器(細石器)が残っていた。また骨に突き刺さった状況の石器も多い。この遺跡は農耕社会出現前の食料採集民の戦争の確実な例とされている[12]

古代文明の戦争

古代ローマの英雄カエサルを描いた戦争画

古代では、農業の発達により人口が増加し経済的な富が蓄えられたことで、国家体制が整えられていき通信が整備された。この為、戦争の規模や軍事組織も拡大した。それぞれの文明は自己の安全を保障し、また自己の勢力を拡大するために闘争し、集団的利益のために征服戦争すら行われた。

また土器石器から青銅器鉄器を利用した兵器武器の開発が進み、軍事力の能力が飛躍的に発展して大国化する国家が現れ始める。部族集団が都市国家へと成長し、ペルシアローマのような帝国に発展したのが例として挙げられる。またこの時代には科学技術が発達して、戦車(二輪)や投石器、弓矢などが新兵器として登場し、戦争の形態をかつての儀式形式から会戦という形態に移行していった。

中世ヨーロッパ

552年に起きた東ローマ帝国東ゴート王国の戦い

古代、西ローマ帝国ゲルマン同盟部族に戦力を提供させていたことにより諸部族に文化が伝播してゆき、フランク王国(欧州北西部)、西ゴート王国イベリア半島)、ブルグント王国(欧州東部)などが成立していった。中世前期に成立した神聖ローマ帝国は8世紀から15世紀に至るまでイスラムの王朝レコンキスタの戦いを行った。

中世盛期には、フランクとモンゴルの同盟を後ろ盾として、カトリック教会そのものが呼びかけて数次にわたる十字軍戦争も行われたが成果は乏しかった。また、西フランク王国フランドルブルッヘハンザ同盟の在外商館や取引所を置き国際貿易を拡大させていたが、14世紀になるとフランス王国イングランド王国とのあいだで百年戦争が争われた。この戦費の調達においてフランスはジェノヴァ共和国、イングランドはヴェネツィア共和国戦債英語版を引き受けさせている。

中世ヨーロッパにおいては儀式的な要素も根強く残っており、カトリック教会による世俗権力への政治的な統制は戦争の発生を抑制していた。ただし中世にも多くの軍人らが存在し、また技術的には甲冑を装備した騎兵が有力であったが、たとえばイギリスプランタジネット朝フランスバロア朝による百年戦争は王位をめぐって長期間にわたってフランスにおいて行われたものの、フランス社会全体に作戦期間相応の壊滅的な被害をもたらすことはなく、断続的かつ散発的な戦闘が休戦を挟みながら行われていた。これは長期間にわたって大規模な戦力を維持することが当時の軍隊には能力的に困難であったことや、キリスト教世界としての政治的な団結を保持していたこと、また軍事技術の制約から作戦行動の長期化や大規模化が難しかったことなどが理由として挙げられる。戦争の恐怖はむしろ作戦部隊の兵站(物資の補給)業務が不在であり、また規律が不十分な兵士たちが自らの糧食を確保するために勝手に現地で略奪を行うため、現地住民はそのたびに被害を受けていた。

中世後期、イベリア半島のスペインは遠洋航海を可能とするキャラック船を発明し、15世紀初頭からポルトガルとともに大航海時代を齎し、アフリカ、インド、東南アジア、南アメリカに進出するが、こうした貿易船は海賊対策のため軍船としても発達し、スペイン帝国ポルトガル海上帝国が形成される。1440年代には商人は日本にも到達し鉄砲を伝える。

近世ヨーロッパ

1453年、オスマン帝国東ローマ帝国(ギリシャ)を滅亡させ地中海の制海権を獲得し、地中海の交易に高い関税がかかるようになる。1496年にイタリアを巡って起きたイタリア戦争は欧州のほとんどの国を巻き込み、のちの1557年にスペインとフランスが破産を宣言するに至って終結した。この戦争では軍事技術と戦術の大きな進歩があった[13]

一方、ハプスブルク家神聖ローマ皇帝は1477年にヴァロワ・ブルゴーニュ家ネーデルラントを承継し、1516年にはスペイン王も兼ねるようになり、1528年にユトレヒトカトリック司教領を没収し、1531年にはオスマンとの争いやイタリア戦争の戦費調達等のためブラバント公国アントワープ証券取引所を設立し、ガレオン船の造船などにより経済や貿易を発達させた。欧州の各国も、これに倣って証券取引所を設立した。

1534年にイギリス国教会カトリック教会から離脱しプロテスタントの思想が広まり始め、この流れから宗教改革が進行してゆき、フランスはユグノー戦争に入り、神聖ローマ帝国ではネーデルラント17州フランドルのオランダ人蜂起により八十年戦争が勃発し、またさらに英西戦争が始まる。スペイン・ハプスブルグ家は1580年にポルトガルを承継するが、プロテスタント勢力が支配的になったネーデルラント北部はハプスブルクから独立した形になり、1602年にアムステルダム証券取引所オランダ東インド会社を設立して植民地を拡大し、オランダ海上帝国を形成していく。また同時にオランダ・ポルトガル戦争英語版も始まる。

欧州の八十年戦争は、1648年のヴェストファーレン条約により北部のネーデルラント連邦共和国が正式に独立したことにより終結したが、1651年からは4次に渡る英蘭戦争が生じ1784年まで続いた。神聖同盟はオスマントルコと大トルコ戦争も争い、その後はハプスブルク帝国内における継承戦争もあった。こうした中で戦列艦が発達した。

これらの戦争と並行して、フランスやイングランドがアジアやアメリカ大陸に植民を行ったが、北アメリカでは16世紀から18世紀にかけて、植民地の造営を巡りインディアン戦争フレンチ・インディアン戦争アメリカ独立戦争が生じた。

戦争の近代化

ナポレオン戦争における1812年ロシア戦役

帝国主義に基づく植民地支配は富の集積を実現し、英国産業革命を実現できた。それによって工業の発達が軍艦銃器の性能を引き上げた。軍事技術の発達は戦争の形態を大きく変化させる。グスタフ2世アドルフ (スウェーデン王)は軍事改革の中で常備軍の制度を確立し、その後の戦争のあり方を基礎付けた。また計画的な兵站や規律を保つための軍事教育などもこのころに整備され、各国で同様の制度が採用されるようになる。特に歩兵の重要性が小銃の開発により高まったことは、完璧な陣形や規律正しさを軍隊の各兵員に求めることになる。また火砲の登場により砲兵という兵科が確立されたのもこの時代であり、戦略や戦術、軍事土木工学などの分野も大きな前進を見る。近代化が、さらなる戦争の拡大につながると考える人が、非常に多数派である。

アメリカ大陸では19世紀前半には米英戦争、19世紀後半には米墨戦争南北戦争米西戦争米比戦争があった。

ナポレオン戦争

フランスで起こったフランス革命国民国家の体制をもたらして中央集権に基づく徴兵制によって、軍隊の大規模化を可能とした。そしてナポレオン・ボナパルトはこれまでの戦略作戦戦術の抜本的な合理化を行う改革に取り組み、国家総力戦の体制の原型を整えた。さらに銃器火砲などの兵器の発展が被害者数を甚大なものとし、ナポレオンはこのような高度な軍事力を運用して殲滅戦[注釈 1]を行い、ナポレオン戦争においてはヨーロッパ大陸のほとんどを支配するに至った。このナポレオンの戦争指導はアメリカ南北戦争やその後の軍事研究に大きな影響を残す。

世界大戦

ノルマンディー上陸作戦

第一次世界大戦第二次世界大戦では戦争はただの武力戦ではなくなり、国家がその経済力・技術力などの国力を総動員し、非常に多大な消費が長期間にわたるという新しい戦争の形態である国家総力戦が発生した。その戦争形態を維持する必要性から「国家総力戦体制」と呼ばれる戦時体制が出現することになる。

第一次世界大戦はナポレオン的な攻撃による短期決戦を目指して、両勢力が約200万という大兵力を動員したものの、塹壕と機関銃による防衛線を突破することができず、戦争の長期化と大規模化が決定付けられた。結果的にはこのような大戦争によりもたらされる経済的または心理的な損害により、各国は深刻な社会的混乱や政治的な打撃を被った。このような戦争を繰り返さないためにも国際連盟を通じた戦争の抑制が企図されたがアメリカは参加せず、またドイツは莫大な賠償金により経済的な打撃を受ける。第二次世界大戦においては再び大規模な戦争が繰り返され、この大戦ではせん滅的な長期戦に展開して一次世界大戦の二倍の戦死者が出た。また航空機の発達によって航空作戦が実施されるようになり、航空機による戦略爆撃戦闘員だけでなく民間人にも多数の被害者が出ることとなり、政治的または経済的な混乱が長期間にわたって続いた。

冷戦期

世界大戦の反省から国際連合などの国際機関が発展して戦争の抑制が図られるものの、アメリカとソビエトの台頭、さらに大量破壊兵器の登場によって核兵器ミサイルによる核戦争の可能性を生み出した。また現代的な軍事技術の開発が躍進的に進んだことから現代の戦争の勝敗は科学技術の開発に大きく左右されるようになっている。しかし同時に従来の正規軍による軍事作戦とは異なる革命または反乱という“非対称の戦争”が行われるようになり不正規戦争と呼ばれるようになる。核戦争へと発展しないように限定的かつ段階的な軍事力が行使される戦争として限定戦争朝鮮戦争ベトナム戦争ソ連によるアフガン侵攻など)が行われるに至っている。

冷戦後

イラク戦争における米軍

冷戦後はイデオロギーの対立というよりも民族宗教の対立による内戦が世界各地で勃発するようになり、形態はかつての伝統的な戦争よりも複雑多様化している(ボスニア紛争など)。特にイスラム原理主義民族主義によるテロ先進国を悩ませ、それに対する報復戦争や内戦が起きる事態となっている(アメリカによるアフガン侵攻、イラク戦争チェチェン紛争など)。

2つの世界大戦以後から冷戦期にかけて、領土の占有を最終目的とする形態の戦争は減少し、特に冷戦後は、政治体制や宗教体制を自陣の望むものとするための戦争や紛争が主体となっている[14]

2020年から2021年にかけて、インド中華人民共和国の両国兵士がヒマラヤの国境付近で戦闘状態に陥ったが、核兵器を持ち合う両国は戦闘を戦争レベルに発展させないために、あえて火器を使用せずにクギを打った棒や素手で攻撃をするものとなった。数十人単位の死者が出るという穏やかなものではなかったが、新たな戦争の形態や抑止の在り方を示唆するものとなった[15]

2022年2月24日、ロシアによるウクライナ侵攻が行われ、ロシアの領土拡大を目的とした本格的な侵略戦争が勃発した。20世紀に起きた2度の世界大戦の反省を踏まえて、国際協調が進められていた21世紀においては珍しい形態の戦争であり、国際社会の秩序を大きく揺るがす事態となった[16]SNS時代の到来により、SNSでもリアルタイムに戦況が報じられるようになった[17]


注釈

  1. ^ 敵を完全に殲滅して敵国の抵抗力を徹底的に破壊する戦略。
  2. ^ ベイジル・リデル=ハートは『戦争に関する考察(Thoghts on War)』において戦争の原因は突き詰めれば心理的なものであると考え、全感覚(あらゆる方面における知覚)を用いて戦争を理解しなければ、戦争を防止する展望は持ち得ないと論じた[40]
  3. ^ 戦争哲学の前提として戦争の原因論はその性質から観察者の哲学的・政治的・歴史学的・法学的な立場やバイアスなどに大きく関わる。例えば決定論の立場で戦争の原因論を考察した場合、あらゆる要因がその戦争の発生を決定付けているために人間は本質的に戦争に責任を持つことができないということとなり、原因は起因したそれら諸要素となる。
  4. ^ 国際政治学において侵略と認定する条件として、第一に武力行使、第二に先制攻撃、第三に武力による目的達成の意思、が挙げられており、自衛や制裁などの免責理由がないこととして価値中立的な定義としている。ただし、侵略の条件に「意思」が挙げられていることはこの定義の法律的性質を現すものであり、ある特定の価値観が存在していると指摘できる。そのため、軍事上の事実的行為として侵略は武力の先制使用であると考えられている[42]

出典

  1. ^ 「戦争」『国際法辞典』、217-219頁。
  2. ^ 「国際紛争の平和的解決」『国際法辞典』、118-119頁。
  3. ^ 三石善吉 戦争の違法化とその歴史 東京家政学院筑波女子大学紀要第8集 2004年 pp.37-49.
  4. ^ 本郷健『戦争の哲学』(原書房、1978年)46-47頁
  5. ^ Field Manual 100-5, Operations, Department of the Army(1993)
  6. ^ 佐原真「日本・世界の戦争の起源」、仮名関恕・春成秀爾編『佐原真の仕事4 戦争の考古学』岩波書店 2005年
  7. ^ 服部 2017, p. 190.
  8. ^ 佐原真「ヒトはいつ戦い始めたか」、金関恕・春成秀爾編『戦争の考古学』佐原真の仕事4 岩波書店
  9. ^ 本当の戦争―すべての人が戦争について知っておくべき437の事 ISBN 978-4087734102
  10. ^ 佐原真「戦争について考える」、『考古学つれづれ草』小学館 2002年
  11. ^ 朝日新聞2016年3月31日2016年4月10日閲覧
  12. ^ 佐原真「日本・世界の戦争の起源」、金関恕・春成秀爾編『佐原真の仕事4 戦争の考古学』岩波書店
  13. ^ Max Boot, War Made New: Technology, Warfare, and the Course of History, 1500 to Today (New York: Penguin Group Inc., 2006), 4–5.
  14. ^ 石津朋之、ウィリアムソン・マーレー著 『21世紀のエア・パワー』 芙蓉書房出版 2006年10月25日第1刷発行 ISBN 482950384X
  15. ^ クギを打った棒や素手で殴り合い 中印衝突で 奇妙な戦闘の舞台裏”. 産経新聞 (2020年6月26日). 2021年2月13日閲覧。
  16. ^ ロシア、ウクライナ複数都市を攻撃 首都空港巡り戦闘(写真=AP)”. 日本経済新聞 (2022年2月24日). 2022年2月24日閲覧。
  17. ^ ロシアのウクライナ侵攻、ネット上に情報続々 宣戦布告はYouTubeに、火の手の様子はTwitterに、航空機の状況はFlightradar24に”. ITmedia NEWS. 2022年2月24日閲覧。
  18. ^ Gilpin, Robert (1988). “The Theory of Hegemonic War”. The Journal of Interdisciplinary History 18 (4): 591–613. doi:10.2307/204816. ISSN 0022-1953. https://www.jstor.org/stable/204816. 
  19. ^ Pandit, Puja (2023年4月4日). “Relationship Between Conflict and Prosocial Behaviours” (英語). Vision of Humanity. 2023年4月8日閲覧。
  20. ^ 飯田浩司著 『軍事OR入門』 三恵社 2008年9月10日改訂版発行 ISBN 9784883616428 195頁
  21. ^ Wallinsky, David: David Wallechinsky's Twentieth Century: History With the Boring Parts Left Out, Little Brown & Co., 1996, ISBN 0-316-92056-8, 978-0-316-92056-8 – cited by White
  22. ^ Brzezinski, Zbigniew: Out of Control: Global Turmoil on the Eve of the Twenty-first Century, Prentice Hall & IBD, 1994, – cited by White
  23. ^ Ping-ti Ho, "An Estimate of the Total Population of Sung-Chin China", in Études Song, Series 1, No 1, (1970) pp. 33–53.
  24. ^ Mongol Conquests”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
  25. ^ “The world's worst massacres Whole Earth Review”. (1987年). オリジナルの2003年5月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20030517105614/http://www.globalwebpost.com/genocide1971/articles/general/worst_massacres.htm 2011年1月24日閲覧。 
  26. ^ Taiping Rebellion – Britannica Concise”. Britannica. 2011年1月24日閲覧。
  27. ^ Michael Duffy (2009年8月22日). “Military Casualties of World War One”. Firstworldwar.com. 2011年1月24日閲覧。
  28. ^ Selected Death Tolls for Wars, Massacres and Atrocities Before the 20th Century”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
  29. ^ McFarlane, Alan: The Savage Wars of Peace: England, Japan and the Malthusian Trap, Blackwell 2003, ISBN 0-631-18117-2, 978-0-631-18117-0 – cited by White
  30. ^ Nuclear Power: The End of the War Against Japan”. BBC News. 2011年1月24日閲覧。
  31. ^ Timur Lenk (1369–1405)”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
  32. ^ Matthew White's website (a compilation of scholarly death toll estimates)
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  34. ^ ジェイムズ・F・ダニガン、ウィリアム・マーテル著、北詰洋一訳『戦争回避のテクノロジー』(河出書房、1990年)37頁
  35. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)24-25頁
  36. ^ 栗栖弘臣『安全保障概論』(BBA社、1997)116-119頁
  37. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)25-27頁
  38. ^ 防衛大学校安全保障学研究会『最新版 安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)31-32頁
  39. ^ 栗栖弘臣『安全保障概論』(ブックビジネスアソシエイツ社、1997年) 131-133頁
  40. ^ 松村劭『名将たちの戦争学』(文春新書、2001年)18頁
  41. ^ 古賀斌『戦争革命の理論』(東洋書館、1952年)128-139頁
  42. ^ 服部実『防衛学概論』(原書房、1980年)33-34頁
  43. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)182頁の『軍事力によるエスカレーションの具体例』の図、及びジェイムズ・F・ダニガン、ウィリアム・マーテル著、北詰洋一訳『戦争回避のテクノロジー』(河出書房、1990年)32-36頁を参考とした。
  44. ^ 寺沢一、山本草二、広部和也編 編「Ⅲ国家の成立16国家結合」『標準 国際法』(初版)青林書院、1989年6月、112頁頁。ISBN 978-4417007517 
  45. ^ 佐分晴夫「従属国」『日本大百科全書』小学館http://100.yahoo.co.jp/detail/%E5%BE%93%E5%B1%9E%E5%9B%BD/2010年4月11日閲覧 [リンク切れ]
  46. ^ Yahoo Dictionary>JapanKnowledge>大辞泉>傀儡政権[リンク切れ]
  47. ^ Exite>三省堂>大辞林>傀儡政権[リンク切れ]
  48. ^ 防衛大学校・防衛学研究会『軍事学入門』(かや書房、2000年)及びジェイムズ・F・ダニガン著、岡芳輝訳『新・戦争のテクノロジー』(河出書房新社、1992年)などを参考にし、主要な闘争の局面について整理した。
  49. ^ 防衛大学校・防衛学研究会『軍事学入門』(かや書房、2000年)52-53頁






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