戦争 概説

戦争

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/07/05 05:27 UTC 版)

概説

フィンランド内戦, 1918年ヴァーサの広場に集まったイェーガー大隊。マンネルハイムが視察している。

戦争とは軍事力を用いて様々な政治目的を達成しようとする行為(行為説)、または用いた結果生じる国家間の対立状態である(状態説)。一般に、国家もしくはそれに準ずる集団が、自衛や利益の確保を目的に武力を行使し、戦闘を起こす事。戦争は太古から続く人類の営みの側面であり、最も原始的かつ暴力的な紛争解決手段であると言える。

政治だけでなく、経済地理文化技術など広範にわたる人間の活動が密接に関わっており、その歴史的な影響は非常に大きい。近代以降の戦争は陸海空軍等の軍隊のみの武力戦だけでなく、一般国民を広く巻き込む総力戦の様相を呈することもあり、外交戦、宣伝戦、謀略戦、経済戦、貿易戦、補給戦、技術戦、精神戦などの闘争を本質的に包括しており、相互に関係している[4]。そして結果的には、その規模にもよるが、国際関係社会や経済など幅広い分野に破壊的な影響を与え、軍人民間人の人的被害からインフラの破壊、経済活動の阻害など社会のあらゆる部分に物的被害を与えることとなる。一方で、科学、技術、外交戦略論、組織論、戦術論、兵器武器の発展をもたらしてきた側面もある。また、軍需景気により生産設備に被害を受けなかった戦勝国第三国の経済が潤う場合もある(例:第一次世界大戦第二次世界大戦後の米国や第一次世界大戦後と朝鮮戦争後の日本)。また、戦争の敗北により近代オリンピックFIFAワールドカップ等のスポーツ国際大会への参加を禁じられるケースもある。

今では、大規模戦争の多くが総力戦核戦争となり、勝敗に関わらず国家や国民をいたずらに消耗させる事から起こりにくくなっている。帝国主義のような戦争による国家の成長は過去のものとなり、人道主義の観点からも忌避される傾向となっている。1928年のパリ不戦条約締結以降、国際法的に自衛戦争以外の侵略戦争は禁止されている。2001年アメリカ同時多発テロ事件以降、世界的には対テロ戦争が主流となった。

その発展や勝敗には原則的、法則的な事象が関連していると考えられており、軍事学において戦理や戦略・戦術理論の研究、戦闘教義の開発、兵器開発、定量的な作戦研究戦史研究などが行われている。国連憲章2条4項は戦争だけでなく武力の行使を一般的に禁止した(武力不行使原則)。


注釈

  1. ^ 敵を完全に殲滅して敵国の抵抗力を徹底的に破壊する戦略。
  2. ^ ベイジル・リデル=ハートは『戦争に関する考察(Thoghts on War)』において戦争の原因は突き詰めれば心理的なものであると考え、全感覚(あらゆる方面における知覚)を用いて戦争を理解しなければ、戦争を防止する展望は持ち得ないと論じた[40]
  3. ^ 戦争哲学の前提として戦争の原因論はその性質から観察者の哲学的・政治的・歴史学的・法学的な立場やバイアスなどに大きく関わる。例えば決定論の立場で戦争の原因論を考察した場合、あらゆる要因がその戦争の発生を決定付けているために人間は本質的に戦争に責任を持つことができないということとなり、原因は起因したそれら諸要素となる。
  4. ^ 国際政治学において侵略と認定する条件として、第一に武力行使、第二に先制攻撃、第三に武力による目的達成の意思、が挙げられており、自衛や制裁などの免責理由がないこととして価値中立的な定義としている。ただし、侵略の条件に「意思」が挙げられていることはこの定義の法律的性質を現すものであり、ある特定の価値観が存在していると指摘できる。そのため、軍事上の事実的行為として侵略は武力の先制使用であると考えられている[42]

出典

  1. ^ 「戦争」『国際法辞典』、217-219頁。
  2. ^ 「国際紛争の平和的解決」『国際法辞典』、118-119頁。
  3. ^ 三石善吉 戦争の違法化とその歴史 東京家政学院筑波女子大学紀要第8集 2004年 pp.37-49.
  4. ^ 本郷健『戦争の哲学』(原書房、1978年)46-47頁
  5. ^ Field Manual 100-5, Operations, Department of the Army(1993)
  6. ^ 佐原真「日本・世界の戦争の起源」、仮名関恕・春成秀爾編『佐原真の仕事4 戦争の考古学』岩波書店 2005年
  7. ^ 服部 2017, p. 190.
  8. ^ 佐原真「ヒトはいつ戦い始めたか」、金関恕・春成秀爾編『戦争の考古学』佐原真の仕事4 岩波書店
  9. ^ 本当の戦争―すべての人が戦争について知っておくべき437の事 ISBN 978-4087734102
  10. ^ 佐原真「戦争について考える」、『考古学つれづれ草』小学館 2002年
  11. ^ 朝日新聞2016年3月31日2016年4月10日閲覧
  12. ^ 佐原真「日本・世界の戦争の起源」、金関恕・春成秀爾編『佐原真の仕事4 戦争の考古学』岩波書店
  13. ^ Max Boot, War Made New: Technology, Warfare, and the Course of History, 1500 to Today (New York: Penguin Group Inc., 2006), 4–5.
  14. ^ 石津朋之、ウィリアムソン・マーレー著 『21世紀のエア・パワー』 芙蓉書房出版 2006年10月25日第1刷発行 ISBN 482950384X
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  16. ^ ロシア、ウクライナ複数都市を攻撃 首都空港巡り戦闘(写真=AP)”. 日本経済新聞 (2022年2月24日). 2022年2月24日閲覧。
  17. ^ ロシアのウクライナ侵攻、ネット上に情報続々 宣戦布告はYouTubeに、火の手の様子はTwitterに、航空機の状況はFlightradar24に”. ITmedia NEWS. 2022年2月24日閲覧。
  18. ^ Gilpin, Robert (1988). “The Theory of Hegemonic War”. The Journal of Interdisciplinary History 18 (4): 591–613. doi:10.2307/204816. ISSN 0022-1953. https://www.jstor.org/stable/204816. 
  19. ^ Pandit, Puja (2023年4月4日). “Relationship Between Conflict and Prosocial Behaviours” (英語). Vision of Humanity. 2023年4月8日閲覧。
  20. ^ 飯田浩司著 『軍事OR入門』 三恵社 2008年9月10日改訂版発行 ISBN 9784883616428 195頁
  21. ^ Wallinsky, David: David Wallechinsky's Twentieth Century: History With the Boring Parts Left Out, Little Brown & Co., 1996, ISBN 0-316-92056-8, 978-0-316-92056-8 – cited by White
  22. ^ Brzezinski, Zbigniew: Out of Control: Global Turmoil on the Eve of the Twenty-first Century, Prentice Hall & IBD, 1994, – cited by White
  23. ^ Ping-ti Ho, "An Estimate of the Total Population of Sung-Chin China", in Études Song, Series 1, No 1, (1970) pp. 33–53.
  24. ^ Mongol Conquests”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
  25. ^ “The world's worst massacres Whole Earth Review”. (1987年). オリジナルの2003年5月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20030517105614/http://www.globalwebpost.com/genocide1971/articles/general/worst_massacres.htm 2011年1月24日閲覧。 
  26. ^ Taiping Rebellion – Britannica Concise”. Britannica. 2011年1月24日閲覧。
  27. ^ Michael Duffy (2009年8月22日). “Military Casualties of World War One”. Firstworldwar.com. 2011年1月24日閲覧。
  28. ^ Selected Death Tolls for Wars, Massacres and Atrocities Before the 20th Century”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
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  30. ^ Nuclear Power: The End of the War Against Japan”. BBC News. 2011年1月24日閲覧。
  31. ^ Timur Lenk (1369–1405)”. Users.erols.com. 2011年1月24日閲覧。
  32. ^ Matthew White's website (a compilation of scholarly death toll estimates)
  33. ^ Russian Civil War”. Spartacus.schoolnet.co.uk. 2010年12月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年1月24日閲覧。
  34. ^ ジェイムズ・F・ダニガン、ウィリアム・マーテル著、北詰洋一訳『戦争回避のテクノロジー』(河出書房、1990年)37頁
  35. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)24-25頁
  36. ^ 栗栖弘臣『安全保障概論』(BBA社、1997)116-119頁
  37. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)25-27頁
  38. ^ 防衛大学校安全保障学研究会『最新版 安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)31-32頁
  39. ^ 栗栖弘臣『安全保障概論』(ブックビジネスアソシエイツ社、1997年) 131-133頁
  40. ^ 松村劭『名将たちの戦争学』(文春新書、2001年)18頁
  41. ^ 古賀斌『戦争革命の理論』(東洋書館、1952年)128-139頁
  42. ^ 服部実『防衛学概論』(原書房、1980年)33-34頁
  43. ^ 防衛大学校・安全保障学研究会編『安全保障学入門』(亜紀書房、2005年)182頁の『軍事力によるエスカレーションの具体例』の図、及びジェイムズ・F・ダニガン、ウィリアム・マーテル著、北詰洋一訳『戦争回避のテクノロジー』(河出書房、1990年)32-36頁を参考とした。
  44. ^ 寺沢一、山本草二、広部和也編 編「Ⅲ国家の成立16国家結合」『標準 国際法』(初版)青林書院、1989年6月、112頁頁。ISBN 978-4417007517 
  45. ^ 佐分晴夫「従属国」『日本大百科全書』小学館http://100.yahoo.co.jp/detail/%E5%BE%93%E5%B1%9E%E5%9B%BD/2010年4月11日閲覧 [リンク切れ]
  46. ^ Yahoo Dictionary>JapanKnowledge>大辞泉>傀儡政権[リンク切れ]
  47. ^ Exite>三省堂>大辞林>傀儡政権[リンク切れ]
  48. ^ 防衛大学校・防衛学研究会『軍事学入門』(かや書房、2000年)及びジェイムズ・F・ダニガン著、岡芳輝訳『新・戦争のテクノロジー』(河出書房新社、1992年)などを参考にし、主要な闘争の局面について整理した。
  49. ^ 防衛大学校・防衛学研究会『軍事学入門』(かや書房、2000年)52-53頁






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