国際バレーボール連盟 国際バレーボール連盟の概要

国際バレーボール連盟

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/10/13 13:54 UTC 版)

国際バレーボール連盟
略称 FIVB
設立 1947年
種類 バレーボール組織
本部 スイスローザンヌ
会員数
222カ国(2020年現在)
会長 アリ・グラサ
ウェブサイト FIVB
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概要

1947年に初代会長のPaul Libaud(ポール・リボウ フランス)を中心に、22カ国の参加のもとパリに設立された。1949年に第1回男子世界選手権を開催した。日本のFIVBの加盟は1951年であったが、当時日本は9人制が主流であったため世界選手権の初参加は1960年と出遅れた。1954年5月、アテネでのIOC総会バレーボール柔道アーチェリーローラースケート(のちのローラースポーツ)のオリンピック競技化が検討されるが全競技保留に[1]。日本がFIVBとともに、バレーボールをオリンピックの正式競技にするように国際オリンピック委員会に働きかけたため、1964年東京オリンピックバレーボールが正式競技となった。このころにはFIVBの国内競技連盟加盟数は89となった。

1984年にRubén Acosta(ルーベン・アコスタ メキシコ)が2代目会長に就任し、それとともに本部をスイスのローザンヌに移行した。2009年現在、世界で220の国内競技連盟がFIVBに加盟しており、その規模はサッカーバスケットボールをしのぐ。

FIVB加盟国はそれぞれアジア、中北米、南米、ヨーロッパ、アフリカの大陸連盟に分けられており、各国代表者1名が2年ごとに行われるFIVB総会に出席し、予算と来期計画の審議を行う。

また、世界大会での成績をもとにFIVBランキングが作成される。その得点方式はオリンピック、世界選手権、ワールドカップの成績を1位100点、2位90点、3位80点、4位70点、5位45点とし、大陸選手権、ジュニア世界選手権の成績を10点-30点で加算し合計点を出したものである。ランキングは2018年10月時点で日本は男子が6位、女子が6位となっている[2]

資金不正流用疑惑で2005年に専務理事を解任されたジャンピエール・セッピが、2006年10月26日、世界規模の新たな統括団体として国際ビーチバレー・バレーボール協会(FIABVB)を設立すると発表した。

2008年6月に、ルーベン・アコスタが会長を退任することを発表した[3]

アコスタは大の日本びいきとして知られた人物であったこともあり、2016年現在でもワールドカップや世界選手権、五輪最終予選など主要な大会の多くが日本で開催されている。これには、最大の収入源となる日本からのスポンサー料とテレビ放映権の影響が大きい。しかしその結果、主要な大会での日本びいきが露骨になり(日本の試合開始時間が19時に固定したり対戦相手を自由に選べたり、ルールも変えたこともあった。リベロ制、ラリーポイント制の導入も、日本のテレビ局のためのルール改編であった)、当然他の国からは不満の声があがり、さらに日本の弱体化や、世界全体での人気の低迷の一因となった。また、大会運営そのものが日本のテレビ局の都合を重視して進められ、試合中にCMのための休憩の導入や、大会の決勝戦が、日本の出場する順位決定戦の前座として扱われるなどの大会運営がなされた。この行き過ぎとも言える運営に、日本の一部メディアも苦言を呈した[4][5]

アコスタの後任たる3代目会長には、魏記中(ウェイ・ジジョン、 中国)第一副会長が昇格し、アコスタの残任期間を務めた。

2012年9月21日アメリカ合衆国カリフォルニア州アナハイムでの年次総会にてAry Graça(アリ・グラサ ブラジル)が新会長に選出された[6]

2013年5月27日ホンダ欧州と協賛契約(4年間)を締結したと発表。FIVBの公式パートナー契約は、これが初という[7]

加盟国

※括弧内は連盟内の傘下組織やエリア分け。


  1. ^ 嘉納行光川村禎三中村良三醍醐敏郎竹内善徳 『柔道大事典』佐藤宣践(監修)、アテネ書房、日本 東京 (原著1999年11月)。ISBN 4871522059。"オリンピックの柔道競技"。 
  2. ^ バレーボール世界ランキング FIVB公式サイト
  3. ^ アコスタ会長、退任声明 FIVBプレスリリース
  4. ^ これで五輪最終予選? 日本バレーに数々の“開催国特権” 日刊スポーツ 2016年5月20日閲覧
  5. ^ 女子バレー「日本を特別扱い」の理由はやっぱりジャパンマネー スマートフラッシュ 2016年5月25日閲覧
  6. ^ グラサ新会長選出 国際バレーボール連盟 日刊スポーツ 2012年9月22日閲覧
  7. ^ ホンダ欧州がFIVBと4年間の協賛契約 スポニチ 2013年[5月27日
  8. ^ 読売新聞夕刊 1997年11月15日4版 14ページ
  9. ^ 朝日新聞夕刊 1998年11月11日4版 1ページ


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