携帯電話・PHSの基地局
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 10:06 UTC 版)
「ダイバーシティ」の記事における「携帯電話・PHSの基地局」の解説
ダイバーシティは、ほとんどの携帯電話やPHSの基地局に用いられる。特にPHS基地局では、小出力のものも含めてそのほとんどはアンテナを複数本使用したダイバーシティ方式である。
※この「携帯電話・PHSの基地局」の解説は、「ダイバーシティ」の解説の一部です。
「携帯電話・PHSの基地局」を含む「ダイバーシティ」の記事については、「ダイバーシティ」の概要を参照ください。
携帯電話・PHSの基地局
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/08/07 14:45 UTC 版)
基地局は端末との間で無線通信を行う一方、電話網の末端となり、端末との間の通話・通信を電話網（交換機）との間で中継する役割を持つ。基地局間は有線（電話回線）又は無線・衛星回線で接続される。 無線の場合、上述のとおり陸上移動業務においては基地局同士の通信はできないので、二重免許された固定局を介する。また、種別変更されて陸上移動中継局とされることもあり、この節で記述されているものの中には電波法令上の陸上移動中継局たるものがありうる。衛星回線の場合でも人工衛星局と直接の通信はできないので、併設された地球局を介することとなる。 PHSの基地局は特にCS(Cell Station)と呼称する場合もある。 郊外や地方では高さ数十mの鉄塔を建設して、アンテナなどの無線設備を取り付けて使用することが多い。また、都市圏ではビルやマンション等の屋上などを借りてアンテナを設置することも多い。他に、かつての出資関係から出資元の施設などを借用する場合も多く、NTTドコモは、電話局などNTT関連の施設内にある中継アンテナ鉄塔にも設置されており、auは、旧セルラーの出資元であったKDDI（旧DDI）の中継アンテナ鉄塔や、旧IDOに出資していた東京電力やトヨタ自動車関連の施設、ソフトバンク（旧ボーダフォン→旧称ソフトバンクモバイル）は、かつて（旧デジタルホン→Jフォン時代）の出資元であったJR関係の施設に設置されていることが多い。PHSは、ビル等の屋上や、電柱等の上部（旧アステルは電力会社の電柱、NTTドコモはNTT電話線の電柱または公衆電話ボックス、ウィルコム（旧DDIポケット）は独立電柱）上に設置される。また、開始当初から主な地下鉄駅や地下街構内に基地局が設置されている。 携帯電話では、アンテナほか装置設備全体（カバーエリア）が大形になりがちであり、広めの敷地・用地、および多額の建設費用を必要とするが、PHSでは、アンテナ・装置（カバーエリア）とも小型であり、設置費用も少なくて済む。このため、携帯電話では、郊外や地方を中心に、一つの鉄塔に複数社（例・au＋ソフトバンク）の基地局が設置されている場合も少なくない。地方の僻地などで、基地局建設に際して自治体や移動通信基盤整備協会による公的補助を受けた場合には、NTTドコモ＋au＋ソフトバンク（＋ツーカー）の3（4）系統が一つの鉄塔に存在することもある。一方で、PHSでは、スキー場などにスポット的な利用可能なエリアが存在する。また、PHSでは1995年の開始当初から行われていた地下鉄駅や地下街への展開も、携帯電話では費用などの問題から、2003年頃にようやく開始された状態である。 災害・停電時など電源に異常が発生した場合に備えて、携帯電話はほぼ全てに、PHSは一部に、バックアップ用のバッテリー設備を備え、非常時の通話・通信の確保を図っている。もっとも、大容量のバッテリーを備えていると言われる携帯電話の基地局でも、新潟県中越地震や福岡県西方沖地震のような大きな地震災害等においては、次のような原因その他により、正常な通話・通信が出来なくなる事態が発生した（し得る。）。 KDDIでは災害発生時に海底ケーブル敷設船を被災地の沖合に派遣し船舶型基地局として運用している。 過度のトラフィック集中による輻輳を避けるため、リアルタイム性が要求される音声通話などは規制されやすく、基地局1局につき接続可能な携帯電話は20局程度、PHSは3〜14局程度となる。一方メールやインターネットのようなリアルタイム性を要求されない通信の規制は緩い。 基地局から交換機施設までの通信回線（専用線）の切断専用有線通信回線の物理的な切断、損傷 山奥などのため、無線回線で接続されている場合に電波を中継する固定局が倒壊・損傷した場合 電力等の復旧や、電力車（補充充電を実施する）の手配が出来ない、または遅れた場合など、一日程度でバッテリーは空になる・自家発電用の燃料を使い果たす。 なお、災害時に限らず、過度のトラフィック集中による輻輳は、イベント会場周辺で数万〜10万人以上の多数の人出がある大規模なイベントなどの開催の際に問題になることが多い。（「コミックマーケット」、花火大会、初詣、成人式、野球場、競馬場、サッカー場など）人出が予想される競馬場やスポーツ競技場周辺では、それなりに容量を強化させてあるが、年に数回しか人出のないイベント会場周辺では、容量が追いついていないことが多い。特に「コミックマーケット」開催時には各携帯電話事業者の移動基地局車が会場の東京国際展示場周辺に出動しているが、これでも来場者のトラフィックにはまったく追いつけずに音声通話も3G通信も使えないことも多いようで、現地スタッフが使用自粛を呼びかけている。2000年代末から始まったスマートフォンの普及加速で元々のトラフィックが急激に増大していることや、無線LANを介しての通信オフロードが可能になったこともあり、2011年末開催のC81ではKDDIとソフトバンクモバイルが其々の自社系無線LANスポットの設置に関する告知を行なった他、KDDIは東展示場内へのアクセスポイントの臨時設置を実施した。他に、新年を迎えた元日午前0時頃を中心とした時間帯の発信規制が、毎年のように繰り返されている。
※この「携帯電話・PHSの基地局」の解説は、「基地局」の解説の一部です。
「携帯電話・PHSの基地局」を含む「基地局」の記事については、「基地局」の概要を参照ください。
- 携帯電話・PHSの基地局のページへのリンク
