旧IDOとは? わかりやすく解説

旧IDO

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/05 23:31 UTC 版)

KDDI」の記事における「旧IDO」の解説

1987年3月トヨタ自動車主体で、日本高速通信東京電力中部電力参加で「日本移動通信株式会社」として設立当初は、NTTと同じHiCAP方式展開したが、IDO米国政府(主はモトローラ社)からの圧力もありDDIセルラー同じくTACS(J-TACS)方式導入、さらにデジタルPDC方式導入一時期携帯電話の通信方式として3方式同時に運用していた為、ホストコンピュータ木に竹つぎ足すような状態ではあったが、1998年改善された。 1987年昭和62年3月9日 - 日本移動通信株式会社(IDO/NIPPON IDOU TSUSHIN CORPORATION、後にIDO Corporation変更)が設立1988年昭和63年12月 - ハイキャップ方式NTT大容量方式自動車電話サービス開始 1989年平成元年5月 - 携帯電話ハンディフォンサービス開始 1990年平成2年9月 - 世界軽量当時)の携帯電話「ハンディフォンミニモ」サービス開始ミニモイタリア語にて小さの意味1991年平成3年10月 - TACS方式モトローラ方式)「トウキョウフォン」(TOKYO PHONE)のサービス開始サービスエリア拡大に伴い、「TACSミニモ」と改称)。DDIセルラー全国におけるローミングネットワーク体制本格的に開始1994年平成6年6月 - デジタルPDC方式サービス開始 1999年平成11年4月 - デジタル方式cdmaOneDDIセルラーと共に全国シームレスネットワークの完成ハイキャップ方式終了新規受付1997年12月終了)。 2000年平成12年7月1日 - DDIセルラーとの統一ブランドau」を導入9月 - TACS方式終了新規受付1999年8月終了)。これで第一世代携帯電話日本から姿を消す10月 - 第二電電KDD日本移動通信の3社が合併。なお、3社の中では新会社名への反映度合い非常に少ない点を逆手にとって、合併告知CMでは「KDDDDIKDDI IDOは?」というキャッチコピー用いられた。

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旧IDO

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/03/01 15:22 UTC 版)

基地局」の記事における「旧IDO」の解説

1999年サービス開始であり歴史が古いため、基地局配置完成度概ね高い。かつてのIDO主な出資元がトヨタ自動車東京電力であったため、トヨタ東電関係の施設から設置進められた。 山間部に於いては山頂尾根への置局と、山の中腹道路沿いへの置局の組み合わせで、基地局少な割にはエリアが広い。しかしながら圏外の場所も少なくはないので、さらなる、新局の設置期待されるセクタ構成は、3セクタ基本山間部は1〜2セクタである。 アンテナは、制御装置一体になっている上、偏波ダイバーシティ方式により本数少ないのが特徴である。

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