旧IDO
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1987年3月にトヨタ自動車主体で、日本高速通信・東京電力・中部電力の参加で「日本移動通信株式会社」として設立。当初は、NTTと同じHiCAP方式を展開したが、IDOは米国政府（主はモトローラ社）からの圧力もありDDIセルラーと同じくTACS（J-TACS）方式も導入、さらにデジタル（PDC）方式を導入。一時期は携帯電話の通信方式として3方式を同時に運用していた為、ホストコンピュータも木に竹をつぎ足すような状態ではあったが、1998年に改善された。 1987年（昭和62年）3月9日 - 日本移動通信株式会社（IDO/NIPPON IDOU TSUSHIN CORPORATION、後にIDO Corporationに変更）が設立。 1988年（昭和63年）12月 - ハイキャップ方式（NTT大容量方式）自動車電話サービス開始 1989年（平成元年）5月 - 携帯電話「ハンディフォン」サービス開始 1990年（平成2年）9月 - 世界最軽量（当時）の携帯電話「ハンディフォンミニモ」サービス開始（ミニモ：イタリア語にて小さいの意味） 1991年（平成3年）10月 - TACS方式（モトローラ方式）「トウキョウフォン」（TOKYO PHONE）のサービス開始（サービスエリア拡大に伴い、「TACSミニモ」と改称）。DDIセルラーと全国におけるローミングネットワーク体制を本格的に開始。 1994年（平成6年）6月 - デジタル（PDC）方式のサービス開始 1999年（平成11年）4月 - デジタル方式のcdmaOneをDDIセルラーと共に全国シームレスネットワークの完成。ハイキャップ方式終了（新規受付は1997年12月終了）。 2000年（平成12年）7月1日 - DDIセルラーとの統一ブランド「au」を導入。 9月 - TACS方式終了（新規受付は1999年8月終了）。これで第一世代携帯電話は日本から姿を消す。 10月 - 第二電電、KDD、日本移動通信の3社が合併。なお、3社の中では新会社名への反映度合いが非常に少ない点を逆手にとって、合併告知CMでは「KDDとDDIでKDDI IDOは?」というキャッチコピーが用いられた。
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旧IDO
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1999年のサービス開始であり歴史が古いため、基地局配置の完成度は概ね高い。かつてのIDOの主な出資元がトヨタ自動車や東京電力であったため、トヨタや東電関係の施設から設置が進められた。 山間部に於いては、山頂や尾根への置局と、山の中腹や道路沿いへの置局の組み合わせで、基地局が少ない割にはエリアが広い。しかしながら、圏外の場所も少なくはないので、さらなる、新局の設置が期待される。 セクタ構成は、3セクタが基本で山間部は1〜2セクタである。 アンテナは、制御装置と一体になっている上、偏波ダイバーシティ方式により本数が少ないのが特徴である。
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