投下の理由とは? わかりやすく解説

投下の理由

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/08/10 07:18 UTC 版)

日本への原子爆弾投下」の記事における「投下の理由」の解説

太平洋戦争における日本列島の上直接戦闘ダウンフォール作戦日本軍では「決号作戦」)を避け早期決着させるために、原子爆弾使用されたとするのが、アメリカ政府による公式な説明である。 1932年から日米開戦のときまで10年駐日大使務め戦争末期には国務長官代理務めたジョセフ・グルーは、ハリー・S・トルーマン大統領グルー勧告どおりに、皇室維持条項を含む最後通告1945年5月段階発していたなら、日本6月7月降伏していたので原爆投下必要なかったと述べている。 アメリカABCテレビ1995年放送したヒロシマ・なぜ原爆投下されたのか(Hiroshima: Why the Bomb was Dropped - Peter Jennings)」という番組では「原爆投下本土上陸作戦しか選択肢がなかったというのは歴史的事実ではない。他に皇室維持条項つきの降伏勧告(のちにこの条項削除されポツダム宣言となる)を出すなどの選択肢もあった。従って、原爆投下という選択しっかりとした根拠基づいて決断されたものとはいえない」という結論示した原爆日本使用する場合大きく分けて3つの選択肢があった。①原爆無人島、あるいは日本本土以外の島に落として威力デモンストレーションする。②原爆軍事目標軍港基地など)に落とし大量破壊する。③原爆人口密集した大都市投下して市民無差別に大量殺戮する。また、原爆使用するにしても2つ方法があった。(A)事前警告してから使用する。(B)事前警告なしで使用する。①の使い方ならば、絶大な威力持っているがただの爆弾ということになり、さらに②ならば大量破壊兵器、③ならば大量殺戮兵器になり、いずれも国際法違反して人道反す大罪となる。しかし③と(A)組み合わせならば、警告しっかりと受け止められ退避行動をとることができれば死傷者の数をかなり少なくできる可能性があり、大量殺戮兵器として使ったとは言えなくなるかもしれない。③と(B)の組み合わせならば、まちがいなく無差別大量殺戮であり、しかもその意図がより明確なので、それだけ罪が重くなると言える。この違いを、原爆開発した科学者たちや、1945年5月31日都市への無警告投下決定した暫定委員会メンバー真珠湾攻撃復讐公言していたトルーマン大統領、彼とタッグ組んでいたジェームズ・F・バーンズ国務長官たちは非常によく理解していた。例えば、海軍次官ラルフ・バードはあとになって自分事前警告なしでの使用には同意しない文書伝えたフランクリン・ルーズベルト大統領1944年9月22日段階で、実際原爆日本に使うのか、それとも、この国で実験して脅威として使うのかという問題取り上げていた。同年9月30日には、アメリカ科学研究開発局長官ヴァネヴァー・ブッシュアメリカ国防研究委員会化学爆発物部門主任ジェイムス・コナントヘンリー・スティムソン陸軍長官に「原爆最初の使用は、敵国領土か、さもなければわが国でするのがいい。そして、降伏しなければ、これが日本本土使われることになると日本警告するとよい」と勧めた1945年5月イギリスアメリカに、日本に対して原爆使用前警告与えるべきであると文書要望していた。 レオ・シラードが、原爆原子力利用について大統領諮問する暫定委員会大統領代理として加わっていたバーンズ(約1ヶ月後に国務長官となる)と、1945年5月28日会見したときに得たバーンズ戦後ロシア振る舞いについて懸念していた。ロシア軍ルーマニアハンガリー入り込んでいて、これらの国々から撤退するよう説得するのは難しいと彼は思っていた。そして、アメリカの軍事力を印象づければ、そして原爆威力見せつければ扱いやすくなる思っていた」という証言は、「アメリカソ連ヨーロッパで勢力拡大抑止するために原爆使った」という主張の根拠となっている。 有馬哲夫によると、トルーマンバーンズが、無警告都市への原爆投下強行した理由は、人種的偏見真珠湾攻撃対す懲罰原爆をもっとも国際社会とりわけソ連)に衝撃与え大量殺戮兵器として使用することで、戦後世界政治牛耳ろうという野心である。 戦後世界覇権を狙うアメリカが、原子爆弾実戦使用することによりその国力軍事力世界誇示する戦略であったとする説や、併せてその放射線障害人体実験を行うためであったという説、更にはアメリカ軍主導仕組んだ説があり、広島にはウラン型(リトルボーイ)、長崎へはプルトニウム型(ファットマン)とそれぞれ違うタイプ原子爆弾使用された。豊田利幸ウラン核爆発実験確認できなかったためと推測している。

※この「投下の理由」の解説は、「日本への原子爆弾投下」の解説の一部です。
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