マーケット‐シェア【market share】
読み方:まーけっとしぇあ
マーケット・シェア
マーケット・シェア
市場占拠率。市場の中での自社商品の占有状況を示すものであり、通常、パーセントによって示される。マーケット・シェアが高いと販売利益が急速に高くなり、マーケット・リーダーとして多くの利益をあげることができ、企業にとっては極めて関心の高い指標。特に自動車、住宅、電気製品など購入頻度の低い商品では、消費者は、購入リスクを回避するために高シェア商品に集中する傾向が強くみられる。
市場占拠率
市場占有率
別名:市場シェア,マーケットシェア
【英】market share
市場占有率とは、ある市場における一定の期間において、対象の企業あるいは製品やサービスなどの、売り上げ高、販売数量、ユーザー数などの指標が、市場の中で占めている割合のことである。単に「シェア」と呼ばれることも多い。
市場占有率は、ある製品が、市場の中でどのくらいの重要度や影響力を持つかを表現するための指標として用いられる。観点としては、市場全体の売上高(金額)における占有率や、製品の販売数量、サービスの契約数、利用ユーザー数など、複数の観点があり、話題や目的に応じて使い分けわれる。また、これら個々の指標をさらに加工した二次的な指標が用いられる場合も少なくない。例えば、携帯電話の市場占有率として、「家族が同じキャリアの携帯電話を使っている割合」のように指標を設定すると、単に売り上げ高を測るだけでは気づかない角度からマーケットの姿を見ることができる。
市場占有率を計測する際、市場の範囲や個別の項目をどのように設定するかによって、比較対象の切り出し方を任意に設定できる。例えば、2007年度のPC出荷台数の世界市場占有率は、調査会社Gartnerの報告によれば、Hewlett-Packardが18.2%、DELLが14.3%であった。これは、企業別に見たシェアの表現である。また、iResearchの報告による、2007年第3四半期の中国におけるWeb検索市場では、百度の売上げが市場の60.8%、GoogleとYahoo!中国は合わせて34.2%であった。これは、中国市場において国産か海外製品かという区分で市場占有率を計測した例である。この他、複数の指標を併せて検討することで、新たな情報を得ることも可能である。例えば、ある製品や関連サービスが、製品の出荷台数ベースでは約50%の市場占有率、売上げベースでは約72%の市場占有率を持っていたとすると、当該の製品は付加価値の高いゾーンで売り上げていると判断できる。
経営の分野においては、企業は市場占有率を参照して、企市場動向の把握や、自社のポジションの分先、市場の将来予測などを行っている。データの入手については、市場調査などに依頼し調査させる場合が多い。
参照リンク
Gartner Says Worldwide PC Market Grew 13 Percent in 2007 - (英文)
iResearch: 2007 Q3 China Search Engine Market Size Exceeds 800 Million RMB - (英文)
市場占有率
市場占有率(しじょうせんゆうりつ、英: market share, share of market マーケットシェア)とは、ある特定の市場全体の中で、ある商品(製品やサービス)がどれくらいの割合を占めているかを示す比率である。「市場シェア」などとも言い、日本の実務の現場ではしばしば短縮形で「シェア」と言う。
英語では、市場占有率はあくまで「マーケットシェア」と言い、「シェア」とは略さない。
概説
市場占有率は、ある特定の市場において、ある商品(製品やサービス)が占める割合を示す。比率の計算の仕方としては、売上高で計算する方法が最も一般的であるが、他にも販売個数(販売台数)や他の方法(重量ベースなど)で計算する方法もある。また特定の「市場」において、様々な製品を製造企業ごとに分類して「○○社製品」とくくっておいて、企業ごとの占有率を計算する方法もある。その場合も売上高ベースで計算する方法が一般的だが、個数(台数)で計算する方法もある。
例えば、ある特定の市場の総売上高が100億円で、その中のA社の売上高が40億円で、B社の売上高が25億円だとすれば、A社の市場占有率は40%で、B社の市場占有率は25%、ということになる。
市場占有率を求める場合の「市場」には厳密な定義はなく、その時々の必要に応じて線引き(定義)がされる。例えば冷蔵庫を例に挙げると、世界シェアを意識しているメーカーならば「世界の家庭向け冷蔵庫 市場」のシェアの情報を求める、ということもありうるし、例えばインドに冷蔵庫を売り込む方法を模索しているメーカーならば「インドにおける家庭向け冷蔵庫市場」の各社シェアの情報を知りたがる、ということになる。範囲を広げて、「インドにおける白物家電全般 市場」の占有率を求める場合もあるし、逆に特定のタイプの冷蔵庫だけが関心事の場合、例えば「インドにおける家庭用小型冷蔵庫 市場」の占有率などという切り分けがされる場合もあるわけである。
また単位(売上高、販売台数など)、期間(1年間、通算など)、地域(国内、海外など)、商品やサービスの区分なども、市場占有率を求める目的に応じて選択される。
企業経営との関係
市場シェアの拡大には次のようなメリットがある[1]。
- 値引き交渉など流通業者に対する交渉に有利に働く[1]。
- 顧客数が多くなるため、企業から顧客への情報伝達効果が大きくなり(顕示効果)、企業は幅広い顧客情報を獲得しやすくなる[1]。
- 生産や流通などの規模の経済、経験効果などコスト上のメリット[1]。
市場シェアの拡大には次のようなデメリットもある[1]。
- シェアが大きくなればコストは絶対的に膨大になる[1]。
- エクスポージャーが高くなれば嫌われる可能性も高くなる[1]。
- 収穫逓減や規模の不経済の問題[1]。
- 大規模な生産設備になると技術の世代交代(技術革新)のときに陳腐化して技術転換が進みにくくなり経験の蓄積が無駄になる[2]。
相対的市場占有率
ある企業の市場占有率がその同一市場のトップ企業の市場占有率に対して示す値を相対的市場占有率(Relative market share)という[3]。
相対的市場占有率は同一マーケットにおけるトップ企業の市場占有率に対する値である。例えばあるマーケットにおいて、A社が一番の市場占有率をもっているならA社の相対的市場占有率は100%である[4]。また、同一のマーケットにおいてB社がトップ企業であるA社の半分の市場占有率しかなければB社の相対的市場占有率は50%である[4]。
市場占有率が市場全体における企業の位置を示すのに対し、相対的市場占有率は企業の競合他社との関係を示す数値である[4]。
相対的市場占有率はプロダクト・ポートフォリオ・マネジメントの分析に用いられる[3]。
出典
- ^ a b c d e f g h 新宅 純二郎. “4 競争戦略の基本型”. 東京大学 UTokyo OCW. p. 3. 2021年3月1日閲覧。
- ^ 新宅 純二郎. “4 競争戦略の基本型”. 東京大学 UTokyo OCW. p. 4. 2021年3月1日閲覧。
- ^ a b 土方千代子、椎野裕美子『「経営学の基本」がすべてわかる本』秀和システム、2009年、88頁
- ^ a b c 土方千代子、椎野裕美子『「経営学の基本」がすべてわかる本』秀和システム、2009年、89頁
関連項目
マーケットシェア
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/11/27 06:37 UTC 版)
「OpenOffice.org」の記事における「マーケットシェア」の解説
OpenOffice.orgは、特にプロプライエタリな文書フォーマットに依存すべきでない自治体、官公庁などに採用された。 日本の採用事例 地方公共団体 兵庫県洲本市、栃木県二宮町(現・真岡市)、福島県会津若松市(LibreOfficeに移行済み)、愛媛県四国中央市、大阪府箕面市、愛知県豊川市、北海道深川市、大阪府交野市、茨城県龍ケ崎市 都道府県では初めて、山形県庁が2011年度から全パソコンにOpenOffice.orgを導入することを決定した(ただし一部の部署に限定すれば、都道府県では徳島県が初)。その後、山形県庁が再びMicrosoft Officeを採用という報道も流れたが、実際には一部必要な部署が導入したのみで、依然として標準はOpenOffice.orgでファイル形式はODFを使用。 企業 アシスト(LibreOfficeに移行済み)、住友電気工業株式会社(LibreOfficeに移行済み)、株式会社トーホー、三洋機工、新生フィナンシャル 海外 シンガポール国防省、フランス経済・財政・産業省、フランス内務省、ハンガリー国防省、北マケドニア財務省、オランダ・ハールレム市、イギリス・ブリストル市議会などで採用されるケースがある。
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