TBSホールディングス
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沿革
TBSテレビに関する事項はTBSテレビ#沿革を、TBSラジオに関する事項はTBSラジオ#沿革を参照。
- 1951年（昭和26年）
- 5月10日、東京都千代田区霞ヶ関に資本金1億5000万円で株式会社ラジオ東京設立（設立登記完了は5月17日）。初代社長は元王子製紙社長の足立正。元々、朝日新聞社により計画された「朝日放送」（大阪の朝日放送と同時期に東京で開局を目指した放送局）、毎日新聞社により計画された「ラジオ日本」（現在のアール・エフ・ラジオ日本〈旧ラジオ関東〉とは別）、読売新聞社により計画された「読売放送」、日本電報通信社（現在の電通）により計画された「東京放送」を一本化する形で設立された[9]。
- 12月25日、東京都千代田区有楽町一丁目（現在「新有楽町ビルヂング」がある位置）の毎日新聞東京本社新館[注釈 7] 内のスタジオより全国6番目、関東地方では初となる民間中波ラジオ放送の本放送開始（コールサインJOKR、周波数1130kc、出力50kW）。
- 1953年（昭和28年）
- 8月、周波数を950kcに変更。
- 12月、"KRT"を略称とする。Kabushikigaisha Radio Tokyoから由来するが、テレビ放送開始をにらんだJOKR-TVにもちなんだともいわれる。実際その通りになったが、世間一般にはほとんど浸透していなかった。
- 1955年（昭和30年）4月1日、東京都港区赤坂一ツ木町36番地（現：赤坂五丁目、近衛歩兵第3連隊兵営跡地）に旧放送センター・テレビスタジオが完成、10時30分から地上アナログテレビジョン放送の本放送開始（呼出符号JOKR-TV、チャンネル6、映像出力10kW、音声出力5kW）。送信所も同所。当時のラテ欄や雑誌の番組紹介では「ラジオ東京テレビ」や「KRテレビ」の名称が使われた。
- 1959年（昭和34年）8月1日、皇太子ご成婚パレード中継での取材協力を機に、NHKに対抗する日本初のニュースネットワークとして「ジャパン・ニュース・ネットワーク」（略称：JNN）を結成。JNN協定を締結。
- 1960年（昭和35年）
（1961年8月[注釈 9] - 1991年9月）
- 1961年（昭和36年）
- 8月、電波を象徴した新社名ロゴタイプ（2代目TBSロゴ・筆記体）制定。（デザイン:今道潤三、制作:市川景）
- 9月、コーポレートカラー「光の3原色（青・赤・緑＝能力・熱意・責任）」制定。車両の塗装等に使用開始。
- 10月、「光の3原色」による社旗、社章（バッジ）制定。
- 10月12日、赤坂のテレビスタジオ隣に本社社屋完成。ラジオスタジオおよび本社機構を移転。
- 12月1日、社名呼称をTBSに統一（公用文等を除き、原則「東京放送」を使用しない）[注釈 10]。
- 開局10周年を記念して、『TBSソング』が作られ、非売品のソノシートに吹き込まれた。なお、作詞・歌は中村メイコ、作曲は神津善行（中村の夫）が担当した。このTBSソングは「社史」には掲載されていない。
- 1965年（昭和40年）5月2日、ラジオネットワーク「ジャパン・ラジオ・ネットワーク」（略称：JRN）を結成。
- 1969年（昭和44年）9月、米・エンサイクロペディア・ブリタニカ社からの打診を受け、TBSブリタニカを設立[注釈 11]。
- 1971年（昭和46年）11月、ラジオの出力を100kWに増力。
- 1973年（昭和48年）12月20日、読売新聞社・朝日新聞社・毎日新聞社の3社首脳間で日本テレビとTBSの新聞資本を統一する合意が成立。翌1974年（昭和49年）2月、創立時からの新聞資本が毎日新聞社だけになる。
- 1974年（昭和49年）11月18日、近畿地方のテレビネット準キー局が、これまでの朝日放送（ABC）から毎日放送（MBS）にネットチェンジすることで基本合意。ABCはこれまでMBSとネットを組んでいた日本教育テレビ（NET。現：テレビ朝日）とネットを組むことになる。ラジオについては引き続きABC・MBSともJRN加盟を継続するがニュース番組についてはABCからMBSへ移行することになった。
- 1975年（昭和50年）3月31日、テレビにおけるTBS-MBSの新ネットワークがスタート。
- 1977年（昭和52年）、毎日新聞がTBS株を放出。以来、TBSは新聞色の薄い局となる。
- 1978年（昭和53年）11月23日、国際電気通信連合（ITU）の取り決めで、ラジオの周波数が9kHzステップへ移行。それに伴い、午前5時をもってラジオの周波数を「954 kHz」に変更。
- 1981年（昭和56年）3月、横浜市緑区（現：青葉区）緑山に緑山スタジオ・シティ完成。
- 1990年（平成2年）12月2日、創立40周年事業として、宇宙特派員・秋山豊寛を乗せた宇宙船（ソユーズ）をソ連・カザフのバイコヌール宇宙基地から打ち上げる（「TBS宇宙プロジェクト」）。
- 1991年（平成3年）
- 1994年（平成6年）
- 1998年（平成10年）4月1日、CSテレビチャンネル「JNNニュースバード」放送開始（2006年4月「TBSニュースバード」に名称変更、後に「TBS NEWS (CS放送)」に変更）。
- 2000年（平成12年）
- 2001年（平成13年）
- 2002年（平成14年）7月1日、CSテレビチャンネル「TBSチャンネル」放送開始。
- 2003年（平成15年）
- 7月1日、系列会社の株式会社木下プロダクションを商号変更・連結子会社化、事実上の第二エンタテインメント制作分社となる株式会社ドリマックス・テレビジョンを設立。
- 12月1日11時、地上デジタルテレビジョン放送の本放送開始（当初は簡易マスターで対応。アナログ放送は既存のマスターを継続使用）。
- 2004年（平成16年）10月1日、TBSエンタテインメントを存続会社とし、TBSスポーツ、TBSライブのテレビ子会社3社を合併・統合したテレビ制作事業子会社 株式会社TBSテレビを設立。同時にアナウンサーが同社へ出向扱いとなる。
- 2005年（平成17年）
- 7月20日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）/TSUTAYAと共同で、DVDソフトの市場拡大に対応する映像ソフト事業の強化とモバイルやインターネットを利用したコンテンツ事業の拡大を目的とした企画会社「TCエンタテインメント株式会社」の設立を発表。
- 8月31日、ADSL事業を行うイー・アクセス（ワイモバイルを経て、現・ソフトバンク）の子会社で携帯電話などのモバイルブロードバンド通信事業を行うイー・モバイル（イー・アクセスを経て、現・ソフトバンク）に100億円の出資を行うと発表。
- 9月2日、三井物産と、2006年（平成18年）春スタートの携帯電話向け地上デジタル放送（ワンセグ放送）のデータ放送領域を活用した新サービスを検討する企画会社を「TMモバイル企画」（仮称）を9月下旬に都内に設立することで合意。
- 11月1日、PCおよびSTB利用によるブロードバンドテレビ向けの動画オンデマンド配信サービス「TBS BooBo BOX」を開始。
- 2006年（平成18年）4月1日、地上デジタルテレビジョンワンセグの本放送を開始。
- 2008年（平成20年）
- 2009年（平成21年）4月1日、株式会社東京放送ホールディングスに商号変更し放送持株会社体制に移行、同時にテレビ放送免許の承継を含むテレビ放送事業と文化事業の現業全てをTBSテレビに分割[注釈 12]。関連会社であるBSデジタル放送局のビーエス・アイの商号を株式会社BS-TBSに、チャンネル名もBS-TBSに変更。また、デジタルラジオ事業の運営を子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズから当社へ移管[7]。
- 2011年（平成23年）
- 2015年（平成27年）4月1日、連結子会社であったBS-TBSを株式交換により完全子会社化。
- 2016年（平成28年）4月1日、子会社のTBSラジオ&コミュニケーションズの商号を株式会社TBSラジオに変更[13]。
- 2017年（平成29年）ラジオの野球中継を撤退したため、エキサイトベースボールの放送を終了。なお、JRN系列局向けに裏送りで横浜DeNAベイスターズ戦（ホームゲーム）の中継を継続。
- 2017年（平成29年）
- 7月3日、日本経済新聞社、テレビ東京ホールディングス、WOWOW、電通、博報堂DYメディアパートナーズとともに、共同出資によるインターネットで動画を有料配信する新会社「プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」を設立[14]。2018年4月より「Paravi（パラビ）」として番組提供を開始。
- 12月26日、アニメ制作会社のセブン・アークスグループ3社（有限会社アークトゥールス、株式会社セブン・アークス、株式会社セブン・アークス・ピクチャーズ）を完全子会社化すると発表[15]。
- 2018年（平成30年）5月10日、番組制作に関する新会社として株式会社TBSコンテンツ・プロダクト（同年11月15日に株式会社TBSスパークルへ商号変更）、映像・文化に関する新会社として株式会社TBSトータル・メディア（同年12月21日に株式会社TBSグロウディアに商号変更）をそれぞれ設立し、その後既存の番組制作及び映像・文化に携わる子会社を順次新会社に合併していく計画を発表[16]。
- 2019年（平成31年／令和元年）
- 1月1日、TBSスパークルが、TBSビジョン、ドリマックス・テレビジョンなど11社を吸収合併[17]。
- 1月30日、「赤坂エンタテインメント・シティ構想」を発表し、三菱地所と共同で赤坂二・六丁目地区開発計画を推進する[18]。
- 4月1日、TBSグロウディアが、TBSサービス、TBSプロネックス、TBSトライメディアなど7社を吸収合併。
- 2020年（令和2年）
- 4月1日 - 開局70周年を控え、新CIを導入し、コーポレートロゴを一新した[19][注釈 13]（5代目TBSロゴ・ただし、実際のテレビとラジオ番組内での新CIの使用は同年3月30日から先行的に使用）。
- 6月 - 技術・美術・CG関連部門の子会社再編を目的として株式会社TBSアート&テクノロジー（2021年1月15日に株式会社TBSアクトへ商号変更）を設立。その後同業務に属する子会社を吸収合併する[20]。
- 10月1日 - 株式会社東京放送ホールディングスから株式会社TBSホールディングスに商号変更[21]。これに伴い、ロゴフォントは「Times New Roman」から「TBS Sans TP」に変更された。
- 11月 - SDGsプロジェクト番組キャンペーン「地球を笑顔にするWEEK」をスタート。以後、毎年開催。
- 2021年（令和3年）
- 2022年（令和4年）
- 2023年（令和5年）
- 6月29日 - アドバンテッジ パートナーズが保有しているやる気スイッチグループホールディングスの全株式を取得し、傘下に収める。[24][25]。
- 6月30日 - ParaviとU-NEXTのサービス統合に伴い、U-NEXTから同社株式20%分を取得すると同時に、パートナーシップ協定を6月29日付で締結[26]。
- 2024年（令和6年）
コールサインの変遷
| 期間 | ラジオ | テレビ | 変更理由 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|
| コールサイン | 免許人 | コールサイン | 免許人 | |||
| 1951年 12月25日 |
1955年 3月31日 |
JOKR | ラジオ東京 | （未開局） | ラジオ本放送開始 | |
| 1955年 4月1日 |
1960年 11月28日 |
JOKR-TV | ラジオ東京 | テレビ本放送開始 | ||
| 1960年 11月29日 |
2001年 9月30日 |
東京放送 | 東京放送 | 社名変更 | ||
| 2001年 10月1日 |
2003年 11月30日 |
TBSラジオ&コミュニケーションズ | JORX-TV | ラジオ分社化 | ||
| 2003年 12月1日 |
2009年 3月30日 |
JORX-(D)TV | デジタルテレビ放送開始 | |||
| 2009年 4月1日 |
2011年 7月24日 |
TBSテレビ | テレビ分社化 | |||
| 2011年 7月25日 |
2016年 3月31日 |
JORX-DTV | アナログテレビ停波 | |||
| 2016年 4月1日 |
現在 | TBSラジオ | ラジオ社名変更 | |||
- 分割スキームは、TBSラジオ・TBSテレビ共に番組制作会社から放送事業者への事業転換である。
- 委託放送事業者→衛星基幹放送事業者のBS-TBSは受託放送事業者→基幹放送局提供事業者の放送衛星システム（B-SAT）が一括して管理しているため、他のBSデジタル放送局全局と同様に単体のコールサインはない。
注釈
- ^ 各TBS制作番組宛の郵便番号は従前通りラジオ・テレビ共通で「107-8066」。
- ^ フジテレビジョンやニッポン放送を傘下に持つフジ・メディア・ホールディングスに次ぐ。
- ^ ただし、日音やTBSハウジングのホームページには旧ロゴとジ～ンは残存していたが2020年5月頃に消去された。
- ^ TBS箱根クラブ（保養所）の最寄りとなるバス停留所（小田急ハイウェイバス・箱根登山バス、神奈川県箱根町）は2023年5月現在も「東京放送入口」のままである。
- ^ 実質、TBSテレビとTBSラジオの厳密な区別にしか用いられない。
- ^ もっとも、この2局にもそれぞれ「NBS」「NCB」の略称はあったが、段階的に廃されて現在の形に落ち着いている。
- ^ 毎日新聞東京本社は1966年に東京都千代田区一ツ橋1-1-1の現本社ビルに移転。
- ^ それぞれ「東京放送テレビ」「東京放送ラジオ」の意味。
- ^ それ以前は、正式な社章として使用されず、業務用ロゴとして使われていた。（『民間放送十年史』（1961年発行）356ページの「株式会社東京放送」の項にその記載がある。）
- ^ 「東京テレビ」「東京ラジオ」の呼称も「TBSテレビ」「TBSラジオ」に切り替えた（1961年12月1日付朝刊 毎日新聞東京本社版 ラテ欄）。
- ^ 81年持分をサントリーに売却。
- ^ 同時に「TBS」の略称もTBSテレビへ承継された。
- ^ 従前から使用されていたシンボルマーク「ジ〜ン」は使用終了となった。
- ^ 初当選時は民進党所属。
- ^ 初当選時は民主党所属。
- ^ 三井銀行→太陽神戸三井銀行→さくら銀行→三井住友銀行。三井銀行は一時期TBSの筆頭株主でもあった。
- ^ 赤坂サカス内にある赤坂Bizタワーの地下には、三井住友銀行の他にみずほ銀行赤坂支店の店舗外ATM、セブン-イレブン 赤坂Bizタワー店にはセブン銀行ATMも配されている。
- ^ UFJ銀行発足後、旧東海銀行赤坂支店内に移転した。同支店撤退後、マルエツプチ赤坂店が入居したが再開発のため、2022年6月で閉店。
- ^ のちに「株式会社毎日新聞社（2代目）」。1985年に旧社である「株式会社毎日（旧株式会社毎日新聞社（初代））」の債務整理が終結したことから、旧社が新社を吸収合併する形で「株式会社毎日新聞社（2代目）」として統合。現在の毎日新聞GHDである
- ^ 筆頭株主は福島県であるが、開局当初から福島民報も上位株主に名を連ねており、1983年12月にテレビユー福島が開局する関係で同年9月までTBS・JNN系列とフジテレビジョン（CX）・FNSのクロスネット局関係にあった。同年3月までニュースはJNNから配給を受けていたが、放送局関係ではCX（現・フジ・メディア・ホールディングス）の資本出資が強かったこともあり、FNSフルネット局への移行準備の関係で同年4月からニュース提供をFNNに変更している。なおTUFにも福島民報・毎日新聞が出資しているが、筆頭株主はTBSグループである
- ^ a b c 東京放送 取締役、毎日新聞社 出身。
- ^ 会社法第785条 に基づく。
- ^ のちに「株式会社毎日新聞社（2代目）」。1985年に旧社である「株式会社毎日（旧株式会社毎日新聞社（初代）」の債務整理が終結したことから、旧社が新社を吸収合併する形で「株式会社毎日新聞社（2代目）」として統合。現在の毎日新聞グループホールディングスである
- ^ 和歌山県の全域・大阪府泉州、奈良県南部、三重県西部、徳島県、兵庫県南部などで聴取可能
- ^ この前年の1978年、ラジオ関東がニュース協賛を毎日新聞社から読売新聞社に変更、資本・業務提携を結んだ際、巨人軍主管試合のラジオ中継の独占契約を結び、この時、日本テレビ放送網との関係も深めるようになるが、この年はNRNはおろかJRNにも巨人主管試合を放送させなかったため、クロスネット局を中心に営業面に影響をきたしたため、読売新聞社とラジオ関東から巨人主管試合のラジオ中継の放送権を購入し、JRN向けの中継が再開された。1981年まではRF/TBS共同制作（中継は別製作）の体をとり、放送日によって事実上、RF裏送りでTBS-JRN系、またはTBS裏送りでRF-ラジオ関西（CR）-岐阜放送ラジオ（GBS）とで放送した試合があった。
出典
- ^ 組織図 - 株式会社TBSホールディングス 2021年10月
- ^ a b c d e f g h i j 株式会社TBSホールディングス『第96期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書』（レポート）2023年6月29日。
- ^ “株式会社TBSホールディングスの情報”. 国税庁法人番号公表サイト. 2023年9月21日閲覧。
- ^ 株式会社TBSホールディングス 定款 第1章第1条
- ^ “TBSグループ ブランドメッセージ「ときめくときを。」を作成｜TBSテレビ”. TBS Topics (2023年10月2日). 2024年3月19日閲覧。
- ^ “TBSテレビ 企業情報”. TBSテレビ. 2023年9月21日閲覧。
- ^ a b TBS、デジタルラジオ事業などをホールディングス傘下に（Impress Watch - ケータイ Watch）
- ^ 東証への開示のお知らせ 東京放送ホールディングス 2016年3月10日
- ^ 東京放送『TBS50年史』（東京放送、2002年）、大山勝美『私説放送史』（講談社、2007年） ほか各種資料を参照。
- ^ 「東京放送」の正式社名をなぜ使わぬ：番組み（原文ママ）発表にはテレビ、ラジオを区別（1961年2月7日朝刊 読売新聞東京本社版 「読者と編集者」（3面））。
- ^ “アメリカＣＢＳテレビとの包括契約を更新”. TBSテレビ総務局広報部（2011年12月7日作成）. 2019年12月27日閲覧。
- ^ 高橋モータース@dcp (2013年5月6日). “TBSのロゴに描かれている"あの物体"はナニ!? -広報さんに聞いてみた”. マイナビニュース. マイナビ. 2015年1月1日閲覧。
- ^ 東証への開示のお知らせ 東京放送ホールディングス 2016年3月10日
- ^ 大手6社共同で動画配信＝18年4月開始-TBSなど 時事通信社 2017年5月23日
- ^ アニメ制作会社 セブン・アークスグループの完全子会社化、東京放送ホールディングス、2017年12月26日
- ^ 子会社再編による新会社設立に関するお知らせ、東京放送ホールディングス、2018年5月10日
- ^ 子会社の商号変更および子会社間の合併に関するお知らせ 東京放送ホールディングス 2018年11月15日
- ^ 「赤坂エンタテインメント・シティ構想」の実現に向けて～世界最高の感動体験を届ける街へ～ 東京放送ホールディングス 2019年1月30日
- ^ TBSグループ、企業理念及びブランドプロミスを制定 ブランドロゴを刷新 東京放送ホールディングス 2020年1月6日
- ^ 子会社再編による新会社設立に関するお知らせ、東京放送ホールディングス、2020年5月14日
- ^ 商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせ 東京放送ホールディングス 2020年5月14日
- ^ グループ再編に伴う子会社間の合併に関するお知らせ,TBSホールディングス,2020年11月5日
- ^ a b “TBSホールディングス出資・設立の株式会社THE SEVENが、Netflixと戦略的提携契約を締結 「今際の国のアリス」プロデューサーらも加入”. アニメ！アニメ！. 2022年11月8日閲覧。
- ^ “（株）やる気スイッチグループホールディングスがTBS グループ入り”. 株式会社やる気スイッチグループホールディングス (2023年6月29日). 2023年6月29日閲覧。
- ^ “やる気スイッチグループホールディングスの株式譲渡に関するお知らせ”. 株式会社アドバンテッジパートナーズ (2023年6月29日). 2023年6月29日閲覧。
- ^ a b 株式会社USEN-NEXT HOLDINGS・株式会社TBSホールディングス・株式会社U-NEXT (2023年6月29日). “U-NEXTがTBSに対する新株発行で資金調達を行い、資本業務提携関係を大幅に強化。国内No.1プラットフォームとしてのさらなる成長に向け、より戦略的なシナジーを実現”. U-NEXTコーポレート. 2023年6月29日閲覧。
- ^ 株式会社TBSホールディングスとの資本業務提携に関するお知らせ - 松竹株式会社 2024年1月25日
- ^ a b c 「TBSの研究（3）企業価値の向上 優良資産を生かせるか」『読売新聞』8頁 2005年12月8日
- ^ “Jフロント、旧ソニープラザ運営会社を持ち分法適用会社に”. 日本経済新聞. (2011年2月25日) 2022年7月15日閲覧。
- ^ “有報リーダー”. Lafla. 2017年6月8日閲覧。
- ^ 当社の現況
- ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'66』旺文社、1966年12月、228頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'73』千秋社、多田屋、1974年1月10日、154頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'74』千秋社、多田屋、1974年2月20日、147頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本放送年鑑'78』洋文社、1978年12月、148頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑'92』コーケン出版、1992年11月、219頁。
- ^ 日本民間放送連盟『日本民間放送年鑑2003』コーケン出版、2003年11月、226頁。
- ^ 株式会社TBSホールディングス『第96期（2022年4月1日 - 2023年3月31日）有価証券報告書 株式等の状況』（レポート）2023年6月29日。
- ^ “TBSが学習塾を子会社化 教育事業に本格進出”. 共同通信 (2023年6月29日). 2023年6月29日閲覧。
- ^ a b 『産業と経済』1975年5月号.p.66 - 70.
- ^ a b c d e f 『財界』1975年3月号.p.74 - 75.
- ^ 日本女子オープン開催を推進した今道潤三氏（元東京放送社長）の先見の明 日本ゴルフ協会
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