CONSPIRACY

実用日本語表現辞典

conspiracy

別表記：コンスピラシー

「conspiracy」の意味

「conspiracy」とは、一般的に陰謀や共謀を意味する英単語である。主に秘密裏に行われる不正行為や違法行為を計画・実行するための共同行動を指す。政治的な陰謀や企業の不正行為など、さまざまな分野で用いられる。

「conspiracy」の発音・読み方

「conspiracy」の発音は、IPA表記では /kənˈspɪrəsi/ であり、カタカナ表記では「カンスピラシー」となる。日本人が発音するカタカナ英語では「コンスピラシー」と読むことが一般的である。

「conspiracy」の定義を英語で解説

A "conspiracy" is defined as a secret plan or agreement between two or more people to commit an unlawful or harmful act. It often involves plotting, scheming, or working together in secret to achieve a particular goal, such as overthrowing a government or engaging in illegal business practices.

「conspiracy」の類語

「conspiracy」の類語には、以下のような単語がある。 1. plot: 陰謀、策略 2. scheme: 陰謀、計画 3. intrigue: 陰謀、策謀 4. cabal: 陰謀団、秘密結社 5. collusion: 共謀、結託

「conspiracy」に関連する用語・表現

「conspiracy」に関連する用語や表現には、以下のようなものがある。 1. conspirator: 陰謀者、共謀者 2. conspiracy theory: 陰謀論、陰謀説 3. criminal conspiracy: 犯罪共謀 4. political conspiracy: 政治的陰謀 5. corporate conspiracy: 企業の陰謀、不正行為

「conspiracy」の例文

1. The police uncovered a conspiracy to assassinate the president.（警察は大統領暗殺の陰謀を摘発した。） 2. They were charged with conspiracy to commit fraud.（彼らは詐欺を共謀したとして起訴された。） 3. The two companies were involved in a price-fixing conspiracy.（2つの企業が価格操作の陰謀に関与していた。） 4. Some people believe in a global conspiracy to control the world's resources.（世界の資源を支配するためのグローバルな陰謀を信じる人もいる。） 5. The conspirators met in secret to discuss their plans.（陰謀者たちは秘密裏に会合し、計画について話し合った。） 6. The government dismissed the allegations as a baseless conspiracy theory.（政府は根拠のない陰謀論として告発を退けた。） 7. The novel is centered around a political conspiracy.（その小説は政治的陰謀を中心に展開される。） 8. The conspiracy was exposed by an anonymous whistleblower.（その陰謀は匿名の内部告発者によって暴露された。） 9. They were found guilty of conspiracy to obstruct justice.（彼らは司法妨害を共謀したとして有罪判決を受けた。） 10. The movie explores the dark world of corporate conspiracies.（その映画は企業の陰謀が渦巻く暗黒の世界を探求する。）

（2023年6月20日更新）

デジタル大辞泉

コンスピラシー【conspiracy】

読み方：こんすぴらしー

共謀。陰謀。謀議。企み。

時事用語のABC

共謀罪（きょうぼうざい）（conspiracy）

２人以上の者が話し合って重大な犯罪を計画すること

４年以上の懲役または禁固にあたる犯罪について、犯罪の着手がなくても団体の活動として共謀した段階で罪が成立する行為。組織的犯罪処罰法の改正案として今国会で提出されたが、まだ成立していない。

殺人罪や放火罪などのように死刑または無期もしくは10年を超える懲役・禁固にあたる犯罪について共謀した場合は、５年以下の懲役または禁固に処する。また、窃盗罪などのように４年以上10年以下の懲役・禁固にあたる犯罪について共謀した場合は、２年以下の懲役または禁固に処する。ただし、実行に着手する前に自首した者は、刑を免除するか、さもなければ減刑する。

日本が2000年に署名した「国連組織犯罪防止条約」に伴う国内法整備として共謀罪の新設が浮上した。同条約では、共謀罪の要件を「組織的犯罪集団が関与するもの」としている。

犯罪の国際化と組織化、それに情報技術の高度化に対処することを目的に、甚大な被害が予想される犯罪の発生を未然に防ぐ必要性はあるが、共謀罪として犯罪の着手がなくても処罰可能とする点には、運用方法によっては人権侵害につながるおそれがある。

犯罪の処罰範囲が広すぎると批判されていた共謀罪の新設について、今国会の会期末までの審議時間が確保できない見通しになったことから、秋の臨時国会での継続審議を目指すことになった。

（2005.08.01掲載）

ウィキペディア

陰謀

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/01/11 03:07 UTC 版)

陰謀（いんぼう、英:plotあるいはconspiracy）とは、人に知られないように練る計画のこと。

ほぼ同じ意味で「謀略」や「謀議」の語も用いられる。歴史的に古い陰謀事件は「～の変」と呼ばれていることもある。

概説

この表現には何らかの価値判断（"悪い"という判断）が含まれている。よって、立場によって表現が異なることがある。

計画を練っている側の人らは、通常それを「陰謀」などとは呼ばない。一般に単に「計画」や「作戦」などと呼ぶ。あるいはせいぜい「極秘作戦」などといった表現である。

また、まったく同じ事象であっても、それが「陰謀」と表現されると拒絶し、「戦略」と表現されると受け入れる人もいるという。

一般に、相手にとっては不利となる行為を計画する時、人（グループ）は計画を練っていること自体を相手に伏せる。例えば、何らかの事情・目的で人を暗殺しようと考えている人やグループは、その実行計画を表立っておおっぴらに練ったりはしない。当然ながら相手側に知られないようにその計画を練る。暗殺されそうになっている（されそうになった）側から見れば、その暗殺計画は「陰謀」ということになる。

権力闘争が行われている場で、2つの派が争い、片方の計画の実行が阻止されその計画者が滅ぼされれば、その計画は「陰謀」だったと表現されるようになる。反対に計画が成功し、計画者が敵対勢力を滅ぼせば、計画から実行までを含めて「革命が成功した」などといったように表現されるようになることが多い。一例を挙げれば、中臣鎌足らが練った暗殺計画なども、結果としてそれが成功し、計画者が実権を握る側になったため、暗殺計画立案からその後の一連の行動は「大化の改新」と呼ばれるようになったが、事前に計画が漏れ逆に殺されていれば、その計画は「陰謀」と記述されるようになったことになる。

上記のような歴史的な事例、特にすでに片方の勢力が滅びてしまったような例では、表現が比較的安定・定着するが、存命中の人やグループ同士の争い、決着がついていない争いなどでは（例えば進行中の、政治家同士の争いや国際紛争などでは）互いの計画・作戦・行動を「陰謀」と呼び糾弾し合っているような例は枚挙にいとまがなく、何が陰謀で何が良い計画・作戦・行動なのかはっきりしないことも多い。

また、陰謀の具体的な内容としては、暗殺などの生命を奪うこと以外にも、社会的な良識が重んじられる職務に就いている男性が標的となっている場合などでは、女性を近づけ性的に誘惑しそのスキャンダルを公表することで失脚を謀る、などといったことも行なわれることがある。

君主にとっての陰謀

君主が命を落としたり実権を失ったりする原因は、目に見える戦争より、秘密裏に進められる計画すなわち「陰謀」によることが多いとされる。君主に向かって公然と戦いを挑む実力を持つ人は少数であるが、密かに計画を練ることができる人はいくらでもいる。君主側から見れば、君主でいつづけるためには陰謀の研究が重要になるという。

陰謀の原因

君主に対して陰謀が起きる原因は、他でもない、君主が人民から憎まれるようなことをすることである。人民が秘密裏に行動を起こそうとする一番の動機は「君主の支配下に苦しんでいる人々・祖国に自由を取り戻そうとする」ことである。例えば、カエサルに対してブルータスが行動を起こした動機や、ローマを我がもの顔で支配したファラリス家、ディオニシオス家などを人々が武器で襲った動機も上記の動機によるという。

したがって、君主が「陰謀」で殺される危険を避けたかったら、まず第一にその僭主的な政治のやり方を止めるべきだとされる。それを止めることができない者は必ず「陰謀」にあい、悲惨な運命を甘受しなければならないとされる。

良い君主であれば、本来、陰謀はさほど恐れる必要は無いという。だが、独裁者の多くは非常に陰謀を恐れて、人々に過酷な刑罰を課し、人々を疑い、無実の人に罪があるとし、結果として自ら「陰謀」を誘発しているという。ヒトラー、スターリン、毛沢東などはその例ともされる。

陰謀を行う人数

陰謀は1人で行うものと数人で行うものがあるとされ、数人で行う計画は、君主に近いひとたちによるものが多いとされる。その動機としては、(1)君主から迫害されたため (2)君主から恩顧を与えられすぎ、いつしか君主の権力自体が欲しくなったためという。

難しさ

計画を実行できる人は実際は多いのだが、実行に移す人はわずかで、実行に移した人の多くが失敗してしまうという。計画、実行、収穫の3段階のそれぞれで危険をおかさなければならない。最大の危険は相手に知られてしまうことだという。露見は、密告によって起きる場合と、慎重さを欠く人のせいで相手に感づかれる場合があるという。1人で行う場合は、第一段階での危険は無い。だが、1人で実行する勇気がある人は比較的稀だという。数人で行う場合は、実行前に露見してしまう可能性が高いことが最大の危険だという。

行政から見た陰謀

概説に説明したごとく、基本的に、ある視点から見て敵対的な人・グループによる秘密裏の計画が「陰謀」と呼ばれるので、行政府や国家は、行政府や国家の視点から見て敵対的なもののそれを真っ先に「陰謀」と表現することになる。

例えば日本の法律で言えば、内乱に関する法律（刑法第77条～第80条、内乱罪の規定）などに、「陰謀」といった表現が用いられている。

関連項目

• 国交に関する罪#私戦予備罪・私戦陰謀罪（刑法93条）
• 予備
• 共謀罪

市民から見た陰謀

近・現代になってからは、各国において、憲法などで国民・市民が主役であること、主権を持っていること（国民主権）が明記されることも増えているわけであるが、市民は、市民の視点から見て好ましくないと感じられる計画や戦略を「陰謀」と呼ぶことがある。

例えば、通常、企業の経営者や経営幹部は「経営計画」や「ビジネスモデル」などと呼ばれるものを練り上げ、それを実行に移しているが、市民の視点から見て好ましくないと思われることを企業がこっそりと計画・実行していることを「陰謀」と呼ぶ人もいる。たとえば、企業が、独占禁止法に抵触したり抵触すれすれの仕組みを市場において作りあげてしまい、価格をつりあげ荒稼ぎをし、結果として市民が高いお金を払い続けなければならないような状況になっている時、そのような状況を作り出している（企業内部の）計画や一連の行為を「陰謀」と呼ぶ人もいる。

また、現代では多くの国家がそれぞれ情報機関を抱えており、相当の予算が組まれ数千人～数万人規模の職員がおり、そこでは日夜、職務として、一般には公開しない計画（とても公開できないような計画。盗聴や買収による情報入手、破壊工作、市民の拉致や要人の誘拐、暗殺まで含む）を練り、それを実行に移しているが、一般に人々は自分が属さない国（外国）の諜報機関が練っている計画や行動に関しては、好ましくないものと感じているので、それらの計画や行動は「陰謀」と呼ばれることがある。例えば、アメリカ合衆国の市民から見れば、ロシア対外情報庁（かつてならばKGB）の職員による計画・戦略などは「陰謀」と見なされることがあるわけであるし、反対にロシアの市民や中華人民共和国の市民から見れば、アメリカ合衆国のCIAの職員による計画・戦略などは「陰謀」と見なされることがある。また、欧米諸国や中国の市民の視点から見れば、日本の軍部による秘密計画や謀略は「陰謀」と見なされることがある。

又、国際的なビジネス戦争の問題でしばしば指摘されるように、国際的な企業組織が国家の枠組みを超えて構築した権益によって得た利益の増大や保持を図って、国際政治的な信頼関係を損ねる行動を選択したり、企業の利益に国家の政策を従属させるように（政治献金や商業活動などを盾に）働きかける場合も、「陰謀」と見なされる。

関連項目

• サイクス・ピコ協定（1916年）
• ヤルタ秘密協定
• 中央情報局#CIAが主導し関与したとされる作戦・事件
• 日本軍による謀略活動
  • 中国、満州、東アジア、シベリアなどでの日本の工作員による活動
  • en:List of Japanese spies, 1930–45（1930～45年ころの、日本側のスパイの一覧）
  • 陸軍中野学校、特務機関、731部隊
  • en:Japan's Imperial Conspiracy（en:David Bergaminiによる日本帝国陰謀論の書）
• 北朝鮮による日本人拉致問題
• 金大中事件
• ケネディ大統領暗殺事件
• ロバート・ケネディ暗殺事件
• ウォーターゲート事件（ニクソン大統領が起こした陰謀事件。『大統領の陰謀』）
• 在日米軍裁判権放棄密約事件
• アレクサンドル・リトビネンコ暗殺事件およびボリス・ベレゾフスキー殺人謀議
• アメリカ同時多発テロ事件陰謀説
• ロジャー・スクルートン問題（事件）（日本たばこ産業が、ジャーナリストのロジャー・スクルートンを買収しタバコ事業者に都合のよい記事を書かせた事件）
• 大手石油会社によるカムバイチャンス製油所の稼働阻止（安宅産業倒産のきっかけとなったNRC問題にまつわる動き）
• CIAのソマリアでの活動
• キム・ジョンナム暗殺事件
• セルゲイ・スクリパルおよびユリア・スクリパル毒殺未遂事件
• ジャマル・カショギ暗殺事件

日本における歴史上の陰謀

• 乙巳の変（622年）、承和の変（842年）、応天門の変（866年）
• 正中の変（1324年10月）、元弘の変（1331年）、嘉吉の変（1441年）
• 本能寺の変（1582年）
• 慶安の変（1651年）、承応の変（1652年）
• 桜田門外の変（1860年）、坂下門外の変（1862年）、朔平門外の変（1863年）、天誅組の変（1863年）

関係者

• 忍者（「しのび」「スッパ」「草の者」などとも）、伊賀衆、甲賀衆。また雑賀衆、根来衆など
• 隠密　
• 浪人

職場の人間関係における「社会的陰謀」

Duffy,Ganster, & Pagon (2002年）は、社会的陰謀（social undermining）とは「好ましい人間関係、仕事に関する成功や好ましい評判を確立したり維持する可能性を妨害しようとする行動」と定義されるとしている。社会的陰謀は（ターゲットが気づかないうちに）ターゲットの評判を徐々に悪くする行為のように潜行的で陰険なものであるとされる。その測定尺度としてDuffy et al.（2002）によって作成された陰謀尺度（undermining items）があるとされる。

陰謀という表現が比較的定着している出来事

• カティリナの陰謀（紀元前63年）
• 鹿ケ谷の陰謀（1177年）
• 癸酉靖難（1453年に朝鮮で起こった政権の奪取、および粛清事件）
• パッツィ家の陰謀（1478年）
• 火薬陰謀事件（1605年）
• カトリック陰謀事件（陰謀の捏造事件。1678年-1681年）
• ライハウス陰謀事件（1683年）
• ヴェッシェレーニ陰謀（17世紀）
• アタベリー陰謀事件（1722年）
• ミナスの陰謀（1789年に発覚したブラジル独立のための陰謀）
• 仕立屋の陰謀（1798年）
• トマス・ハインズ#北西部陰謀（1864年）
• 朝鮮陰謀事件（105人事件）（1910年）
• 右翼トロツキスト陰謀事件（陰謀のでっちあげ。1938年）
• 合同本部陰謀事件（cf. 大粛清）

その他、陰謀であった事件

• メイン号事件（1898年）
• トンキン湾事件（1964年）

人物

• ティトゥス・ユニウス・ブルトゥス（紀元前5世紀）
• ジョン・ド・ヴィアー (第13代オックスフォード伯) （1442 - 1513）
• アンリ2世 (ギーズ公)（1614 - 1664）
• サン＝マール侯爵アンリ・コワフィエ・ド・リュゼ（1620 - 1642）
• ルイ・オーギュスト・ド・ブルボン（1670-1736）
• タレーラン（1754-1838）
• ルイ・アントワーヌ・ド・ブルボン＝コンデ （1772 - 1804）
• チラデンチス
• スタンリー・クール・ホーンベック（1883-1966）
• ハリー・ホプキンス（1890-1946）
• サルヴァトーレ・リイナ （1930-）
• 伊東重孝
• 藤原信隆
• 薬師寺元一
• 本因坊丈和
• ジェレミー・ソープ（1929 - 2014）、ソープ事件

陰謀が関係するフィクション・作品

• 陰謀のセオリー
• 柳生一族の陰謀
• 忠臣蔵 瑤泉院の陰謀
• 大いなる陰謀
• エリザベス1世 〜愛と陰謀の王宮〜
• ハワード・ザ・ダック/暗黒魔王の陰謀
• ザ・センチネル/陰謀の星条旗 (2006年）
• ゼイリブ（マスメディアでサブリミナル技法が用いられ、人々に商品やサービスを買いお金を使うようにさせていることを戯画的に描いた作品）

関連項目

• 暗殺
• 革命、クーデター、反乱
• 諜報機関、工作員、諜報活動、破壊工作
• 陰謀論