離脱
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離脱（りだつ、英: Withdrawal）とは、医薬品や娯楽的な薬物のように依存を形成する薬物を減量あるいは断薬することによって一連の症状を生じることを意味する[1]。また、その症状（離脱症状）のことを単に「離脱」と表現することもある[2]。以前は退薬の訳語も併記された[1]。アメリカでは1960年代後半以前に禁断 (Abstinence) の語が用いられたが、薬物を完全に断った場合のみならず、服用を続けながら減量した状態でも症状が現れるため、現在ではこの語は避けられている[1]。減量とは逆に、薬物を過剰摂取したことによって生じる状態は薬物中毒とよばれる。
- ^ a b c d e f g h 小片基「精神医学用語解説120． 離脱症状」『臨床精神医学』第23巻第13号、1994年12月、1706-1707頁。
- ^ a b 松下正明(総編集) 著「アルコール依存と関連障害（症状・経過・診断）」、編集：牛島定信、小山司、三好功峰、浅井昌弘、倉知正佳、中根允文 編『薬物・アルコール関連障害』中山書店〈臨床精神医学講座8〉、1999年6月、199頁。ISBN 978-4521492018。
- ^ a b “Development of a rational scale to assess the harm of drugs of potential misuse”. Lancet 369 (9566): 1047–53. (March 2007). doi:10.1016/S0140-6736(07)60464-4. PMID 17382831.
- ^ 薬物政策国際委員会 (2011). War on Drugs. The Global Commission on Drug Policy
- ^ a b c アメリカ精神医学会 2004, p. 194.
- ^ a b c d e f g h Galanter, Marc; Kleber, Herbert D (1 July 2008). The American Psychiatric Publishing Textbook of Substance Abuse Treatment (4th ed.). United States of America: American Psychiatric Publishing Inc. p. 58. ISBN 978-1-58562-276-4
- ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 282, 213.
- ^ a b c d e f g h 世界保健機関 2004, pp. 107–109.
- ^ a b コロンビア大学嗜癖物質乱用国立センター 2012, p. 88.
- ^ a b アメリカ精神医学会『DSM-III-R 精神障害の診断・統計マニュアル』高橋三郎訳、医学書院、1988年、153頁。ISBN 978-4260117388。
- ^ WHO Programme on Substance Abuse (1996年11月). Rational use of benzodiazepines - Document no.WHO/PSA/96.11 (pdf) (Report). World Health Organization. p. 21. OCLC 67091696. 2013年3月10日閲覧。
- ^ “Chapter 15: Reinforcement and Addictive Disorders”. Molecular Neuropharmacology: A Foundation for Clinical Neuroscience (2nd ed.). New York: McGraw-Hill Medical. (2009). pp. 364–375. ISBN 9780071481274
- ^ Nestler EJ (December 2013). “Cellular basis of memory for addiction”. Dialogues Clin. Neurosci. 15 (4): 431–443. PMC 3898681. PMID 24459410.
- ^ “Glossary of Terms”. Mount Sinai School of Medicine. Department of Neuroscience. 2015年2月9日閲覧。
- ^ “Neurobiologic Advances from the Brain Disease Model of Addiction”. N. Engl. J. Med. 374 (4): 363–371. (January 2016). doi:10.1056/NEJMra1511480. PMID 26816013.
- ^ 中村春香、成田健一「嗜癖とは何か-その現代的意義を歴史的経緯から探る」『人文論究』第60巻第4号、2011年2月、37-54頁、NAID 120003802584。
- ^ 世界保健機関 (1957). WHO Expert Committee on Addiction-Producing Drugs - Seventh Report / WHO Technical Report Series 116 (pdf) (Report). World Health Organization. pp. 9–10.
- ^ 世界保健機関 (1994) (pdf). Lexicon of alchol and drug term. World Health Organization. pp. 6. ISBN 92-4-154468-6 （HTML版 introductionが省略されている）
- ^ a b 小宮山徳太郎「アルコール退薬の臨床一退薬症状群、遷延性退薬徴候、後遺障害」『日本臨床』第55巻特別、1997年、393-405頁。
- ^ a b 柳田知司「薬物依存関係用語の問題点」（pdf）『臨床薬理』第6巻第4号、1975年、347-350頁、doi:10.3999/jscpt.6.347、NAID 130002041760。
- ^ a b 世界保健機関. The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders: Clinical descriptions and diagnostic guidelines (pdf) (Report). World Health Organizetion. pp. 5–7. 2014年6月4日閲覧。
- ^ a b アメリカ精神医学会 2004, p. 192.
- ^ a b c 世界保健機関 2003.
- ^ a b アメリカ精神医学会 2004, p. 193.
- ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 203.
- ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 220–221.
- ^ アメリカ精神医学会 2004, pp. 246–247.
- ^ アメリカ精神医学会 2004, p. 288.
- ^ アレン・フランセス『精神疾患診断のエッセンス―DSM-5の上手な使い方』金剛出版、2014年3月、146頁。ISBN 978-4772413527。、Essentials of Psychiatric Diagnosis, Revised Edition: Responding to the Challenge of DSM-5®, The Guilford Press, 2013.
- ^ a b c d e f g コロンビア大学嗜癖物質乱用国立センター 2012, pp. 88–92.
- ^ 世界保健機関 1969, pp. 9–12.
- ^ a b 世界保健機関 2009, p. 3.
- ^ WHO Programme on Substance Abuse 1996, p. 20.
- ^ Ebadi, Manuchair (23 October 2007). “Alphabetical presentation of drugs”. Desk Reference for Clinical Pharmacology (2nd ed.). USA: CRC Press. p. 512. ISBN 978-1-4200-4743-1
- ^ a b Jorge R. Petit 2011, p. 216.
- ^ 世界保健機関 1969, p. 20.
- ^ 世界保健機関 2009, p. 44.
- ^ a b 世界保健機関 2009, p. 43.
- ^ a b Jorge R. Petit 2011, p. 214.
- ^ a b c Jorge R. Petit 2011, p. 218.
- ^ 世界保健機関 2004, p. 91.
- ^ 世界保健機関 2004, pp. 100.
- ^ 江刺正嘉 (2010年6月29日). “向精神薬：過量服薬対策、厚労相が表明 省内にPT”. 毎日新聞: p. 東京朝刊1面
- ^ 2012年11月29日 第1回依存症者に対する医療及びその回復支援に関する検討会 議事録. 厚生労働省. 29 November 2012. 2013年6月7日閲覧。
- ^ 2013年1月31日 第3回依存症者に対する医療及びその回復支援に関する検討会 議事録. 厚生労働省. 31 January 2013. 2013年6月7日閲覧。
- ^ Neil B. Sandson『精神科薬物相互作用ハンドブック』医学書院、2010年。ISBN 978-4260009591。、Drug-Drug Interaction Primer: A Compendium of Case Vignettes for the Practicing Clinician, 2007
- ^ 加藤隆一監修、鈴木映二『向精神薬の薬物動態学 -基礎から臨床まで』星和書店、2013年、表紙帯頁。ISBN 978-4791108374。 出版社による書籍の概要ページに薬物動態学を苦手とする精神科医が多いという旨が書かれている。
- ^ 厚生労働省自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム『過量服薬への取組－薬物治療のみに頼らない診療体制の構築に向けて』（pdf）（プレスリリース）2010年9月9日、7-8頁。2013年3月15日閲覧。
- ^ 『抗精神病薬減量法ガイドラインを発表 -多剤大量処方から少しずつ最適な処方への工夫』（プレスリリース）独立行政法人国立精神・神経医療研究センター、2013年10月4日。
- ^ a b SCAP group (2013年7月12日). SCAP 法による抗精神病薬減量支援シート (pdf) (Report). 国立精神・神経医療研究センター. 2013年10月4日閲覧。
- ^ 伊豫雅臣(監修)、中込和幸(監修) 編『過感受性精神病』星和書店、2013年5月。ISBN 978-4791108404。
- ^ 田辺英 著「60 抗精神病薬の離脱症状について教えてください。」、藤井康男(編集)、稲垣中(編集協力) 編『統合失調症の薬物療法100のQ&A』星和書店、2008年5月、194-195頁。ISBN 978-4791106677。
- ^ “抗精神病薬 減薬指針…多剤大量処方の改善急務”. 読売新聞. (2013年11月13日). オリジナルの2013年11月14日時点におけるアーカイブ。 2014年1月20日閲覧。
- ^ 姫井昭男『精神科の薬がわかる本』（1版）医学書院、2008年、113頁。ISBN 978-4-260-00763-4。
- ^ 笠陽一郎『精神科セカンドオピニオン―正しい診断と処方を求めて』シーニュ、2008年7月、204-206頁。ISBN 978-4-9903014-1-5。
- ^ 山田武史 著「12 抗コリン性抗パーキンソン薬について教えて下さい。抗コリン性パーキンソン病を併用することによるデメリットはどのようなものがあるでしょうか？本当に認知機能に影響するのでしょうか？」、藤井康男(編集)、稲垣中(編集協力) 編『統合失調症の薬物療法100のQ&A』星和書店、2008年5月、35-37頁。ISBN 978-4791106677。
- ^ David Healy Antipsychotics (rxisk.org, Update 2016) 2016年12月14日閲覧
- ^ 日本うつ病学会; 気分障害のガイドライン作成委員会『日本うつ病学会治療ガイドライン II.大うつ病性障害2012 Ver.1』（pdf）（レポート）（2012 Ver.1）日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会、2012年7月26日、26頁。2013年1月1日閲覧。
- ^ 厚生労働科学研究・障害者対策総合研究事業「睡眠薬の適正使用及び減量・中⽌のための診療ガイドラインに関する研究班」および日本睡眠学会・睡眠薬使用ガイドライン作成ワーキンググループ 編; 気分障害のガイドライン作成委員会『睡眠薬の適正な使⽤と休薬のための診療ガイドラインｰ出⼝を⾒据えた不眠医療マニュアル』（pdf）（レポート）（2013年10月22日改訂版（医療従事者向けの記述が削除された版））日本うつ病学会、気分障害のガイドライン作成委員会、2013年6月25日初版、35頁。2014年3月12日閲覧。
- ^ 中川敦夫ら『向精神薬の処方実態に関する国内外の比較研究（平成22年度総括・分担研究報告書厚生労働科学研究費補助金厚生労働科学特別研究事業）』（pdf）2011年3月、8頁。
- ^ 世界保健機関 2009, p. 40-41.
- ^ 英国精神薬理学会; AR Lingford-Hughes, S Welch, L Peters and DJ Nutt (July 2012). “BAP updated guidelines: evidence-based guidelines for the pharmacological management of substance abuse, harmful use, addiction and comorbidity: recommendations from BAP” (pdf). Journal of Psychopharmacology 26 (7): 899–952. doi:10.1177/0269881112444324. PMID 22628390.
- ^ 英国精神薬理学会; Nutt, David; Baldwin, David; Aitchison, Katherine (2013). “Benzodiazepines: Risks and benefits. A reconsideration” (pdf). J Psychopharmacol 27 (11): Epub 2013 Sep 24. doi:10.1177/0269881113503509. PMID 24067791.
- ^ “Antidepressant discontinuation syndrome”. American Family Physician 74 (3): 449–56. (August 2006). PMID 16913164.
- ^ グラクソ・スミスクライン『パキシル錠5mg, 10mg, 20mg 医薬品添付文書』（レポート）日本医薬情報センター、2013年11月。2014年3月15日閲覧。
- ^ 『抗うつ薬「パキシル®錠5mg」、新発売～減量、投与中止する際の低含量製剤として』（プレスリリース）グラクソ・スミスクライン、2010年9月24日。2014年3月15日閲覧。
- ^ Maizels M (December 2004). “The patient with daily headaches”. Am Fam Physician 70 (12): 2299–306. PMID 15617293.
- ^ a b Meeks, Ashley (2008年12月7日). “Mayor abandons anti-drug program affiliated with Church of Scientology”. Las Cruces Sun-News 2014年3月20日閲覧。
- ^ a b Robert W. Welkos; Joel Sappell (1990年6月27日). “Church Seeks Influence in Schools, Business, Science”. Los Angeles Times 2014年3月20日閲覧。
- ^ a b c LeFlore, Jeanne (2013年8月7日). “Narconon Arrowhead loses state certification”. McAlester News-Capitol 2014年3月20日閲覧。
- ^ a b c d Peters, Paul (2008年7月10日). “Scientology Nation”. Salt Lake City Weekly: pp. 20–22, 24 2014年3月20日閲覧。
- ^ a b c “Scientologist-run rehab centre ordered closed in Quebec”. CBC News (2012年4月17日). 2012年4月21日閲覧。
- ^ Dulaney, Josh (2012年5月16日). “Anti-drug Pamphlets Linked to Scientology Gone From Santa Ana Police Department”. Orange County Weekly 2014年3月20日閲覧。
離脱症候群
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/11 07:26 UTC 版)
「SSRI離脱症候群」も参照 多くの向精神薬は投与の中止時に離脱症候群を引き起こすことがある。パロキセチンはこのカテゴリの薬品では最も高い確率でインシデントを起こし、また深刻な離脱症候群を引き起こすという証拠が存在する。パロキセチンの離脱症候群に共通しているのは、吐き気・目眩・立ちくらみ・不眠・悪夢・明晰夢・電撃の感覚・泣き出しと不安などがある。パロキセチンの水溶液を用いることで、非常にゆっくりとした投薬削減が可能であり、それにより断薬症候群を減らすことができるであろう。別の勧告では、一時的にフルオキセチンに切り替える方法であり、それは長い半減期により離脱症候群の重篤度を減少させることができる。
※この「離脱症候群」の解説は、「パロキセチン」の解説の一部です。
「離脱症候群」を含む「パロキセチン」の記事については、「パロキセチン」の概要を参照ください。
離脱症候群
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/11/03 01:27 UTC 版)
「ベンゾジアゼピン依存症」および「ベンゾジアゼピン離脱症候群」も参照 処方が2週間未満の者については直ちに断薬が可能であるが、長期処方者については困難となりえる。半減期の短い薬剤ほど依存性が高くなり、症状発現率40%との報告もある。高齢者ほど出現頻度が高く、また4か月以上の長期服用時に出現することが多い。半減期の長短にかかわらず常用量でも依存や反跳症状を生じる可能性が最近知られるようになった。1ヶ月の連用で約半数が依存形成され断薬が困難になる。離脱の最も一般的な身体的症状は、筋肉の緊張、衰弱、痙攣、痛み、インフルエンザ様症状（発汗や震え）、「ピンと針」。最も一般的な精神的離脱症状は、不安とパニック障害、不穏食欲不振、頻脈、視力障害、視覚障害、口渇などがあり、耳鳴り、眠気など。それから離人感（周囲が現実ではないと感じる）。知覚の障害は比較的一般的であり、尋常性聴覚から光恐怖症、感覚異常までの範囲である。これらの症状は特徴的ではないが、ベンゾジアゼピン離脱の特徴である。発作は非常に一般的。特に、いきなり断薬した場合には。重度の離脱症状には、妄想思考、幻覚、脱個体化、および退行性せん妄が含まれる。
※この「離脱症候群」の解説は、「ベンゾジアゼピン」の解説の一部です。
「離脱症候群」を含む「ベンゾジアゼピン」の記事については、「ベンゾジアゼピン」の概要を参照ください。
離脱症候群
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/05/01 05:51 UTC 版)
詳細は「SSRI離脱症候群」を参照 ベンラファキシンの服用を中止すると、ベンゾジアゼピンやオピオイド系薬剤を中止した時と同様に離脱症候群が発生する。この症候群のリスクが高いことは、ベンラファキシンの血中濃度半減期が短いことを反映していると思われる。 離脱症候群の症状はパロキセチンなどのSSRIに似ているが同じではない。ベンラファキシンでは服用を突然中止すると、特に最初の3日間に離脱症状が起こることが18名の研究で判明している。2001年にDrug Safety 誌に掲載された情報によると、「ベンラファキシン中止時はフルオキセチンに切り替えて離脱症状を抑えることができる」ので、その後断薬するのが良いとしている。フルオキセチン（プロザック）は半減期が長いため、離脱症状を緩和するための薬剤の置換に用いられるが、日本では未発売である。 ノルアドレナリンは離脱症候群で重要な役割を果たしている。ベンラファキシンからの離脱中、セロトニンとノルアドレナリンの両方が急速に枯渇し、濃度が低下する事で離脱症状が引き起こされていると思われる。
※この「離脱症候群」の解説は、「ベンラファキシン」の解説の一部です。
「離脱症候群」を含む「ベンラファキシン」の記事については、「ベンラファキシン」の概要を参照ください。
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