構成銘柄除外および採用の歴史とは? わかりやすく解説

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構成銘柄除外および採用の歴史

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/30 06:38 UTC 版)

日経平均株価」の記事における「構成銘柄除外および採用の歴史」の解説

ここに記載されている社名はいずれ当時のもの。 *は合併経営統合に伴う銘柄変更よるもの。 △は上に伴わない上場廃止基準倒産株式公開買付け)によるもの。 ↓は東証二部またはスタンダード市場への降格指定替え)によるもの。 年除外採用1970年富士製鉄 沖電気工業 1971年三菱江戸川化学、△大映 湯浅電池富士通 1972年明治商事、*汽車製造、*国策パルプ工業 大隈鉄工所髙島屋住友商事 1975年興人、*鉄興社 鉄建建設大和ハウス工業 1978年 日華油脂、△北海道炭礦汽船、△チッソ 日本信販日興證券野村證券 1979年 大日本精糖、*日本パルプ工業 トヨタ自動車販売リコー 1980年 明治製糖 三光汽船 1982年トヨタ自動車販売、△秋木工業 日本電装住友電気工業 1984年リッカー 大日本製薬 1985年三光汽船 山之内製薬 1986年丸善石油 全日本空輸 1987年 オーミケンシ 日本電信電話 1989年ジャパンライン 川崎重工業 1990年三菱鉱業セメント パイオニア 1991年 東宝松竹松坂屋帝国繊維片倉工業台湾製糖 山九日商岩井トーメントピー工業住友重機械工業熊谷組 1992年日本ステンレス髙島屋大東紡績合同酒精 青木建設西華産業ミネベア間組 1993年山陽国策パルプ、△日活 井関農機塩野義製薬 1995年 日本毛織 丸井 1996年東京銀行、*本州製紙 中部電力三和銀行 1997年三井東圧化学 東洋ゴム工業 1998年 明治海運、*日本セメント 国際電信電話あさひ銀行 1999年ナビックスライン、*三菱石油 クラリオンNTTデータ 2000年三井信託銀行三井倉庫山九丸善岩谷産業西華産業日本ピストンリング東京製綱昭和電線電纜志村化工三菱製鋼日本電工日本冶金工業日本金属工業品川白煉瓦ノリタケカンパニーリミテド日本カーボン東洋ゴム工業日本油脂旭電化工業日本合成化学工業日本化学工業日本カーバイド工業ラサ工業東邦レーヨン富士紡績、ホーネンコーポレーション、日本甜菜製糖住友石炭鉱業三井鉱山ニチロ東燃、*富士銀行、*第一勧業銀行、*日本興業銀行国際電信電話日本証券金融鉄建建設 大和証券グループ本社NTTドコモ第二電電東日本旅客鉄道住友海上火災保険安田信託銀行住友信託銀行静岡銀行東海銀行大和銀行日本興業銀行ジャスコイトーヨーカ堂セブン-イレブン・ジャパン東京エレクトロン富士重工業三菱自動車工業松下電工太陽誘電京セラファナックカシオ計算機アドバンテスト松下通信工業ミツミ電機TDKテルモエーザイ第一製薬花王日本たばこ産業資生堂新光証券東洋信託銀行横浜銀行アルプス電気セコム、*みずほホールディングス 2001年日本製紙、*東洋信託銀行、*三菱信託銀行、*東海銀行、*三和銀行、*東京三菱銀行、*さくら銀行、*住友海上火災保険京浜急行電鉄井関農機、△新潟鐵工所、*大和銀行青木建設 日本航空ヤマト運輸クレディセゾン髙島屋、*日本ユニパックホールディング、*UFJホールディングス、*三菱東京フィナンシャルグループ西日本旅客鉄道藤沢薬品工業積水ハウス住友不動産ダイキン工業、*大和銀ホールディングス 2002年あさひ銀行、△佐藤工業フジタ、*ジャパンエナジー、*川崎製鉄、*NKK、*日本航空、*松下通信工業極洋飛島建設 千葉銀行日本コムシストレンドマイクロオリンパス光学工業伊勢丹三井トラスト・ホールディングスCSK、*JFEホールディングス、*新日鉱ホールディングス、*日本航空システム 2003年日本コムシスハザマ東亜建設工業 日揮、*コムシスホールディングスコナミ 2004年 メルシャン不二越日本車輌製造 ソフトバンク電通日本ハム 2005年東急百貨店、*山之内製薬、*藤沢薬品工業、△カネボウ、*セブンイレブン・ジャパン、*イトーヨーカ堂森永製菓、*三菱化学、*UFJホールディングス、*第一製薬、*三共アステラス製薬中外製薬ヤフー三井化学、*セブン&アイ・ホールディングスファーストリテイリング新生銀行スカイパーフェクト・コミュニケーションズT&Dホールディングス、*三菱ケミカルホールディングス、*第一三共 2006年帝国石油、*トーメン東映日本製粉豊田通商、*国際石油開発帝石ホールディングス東宝東急不動産 2007年スカイパーフェクト・コミュニケーションズ日清オイリオグループトピー工業スカパーJSATJ.フロント リテイリングSUMCO 2008年日興コーディアルグループ、*三越、*伊勢丹、*三井住友海上火災保険、*三菱UFJニコス熊谷組東亞合成 ふくおかフィナンシャルグループユニー、*三越伊勢丹ホールディングス、*三井住友海上グループホールディングス松井証券大平洋金属日立建機 2009年明治製菓、*明治乳業明治ホールディングスマルハニチロホールディングス 2010年日本航空、*新日本石油、*新日鉱ホールディングス、*損害保険ジャパン、*三菱レイヨンクラリオン 東海旅客鉄道日新製鋼、*JXホールディングス、*NKSJホールディングス日本電気硝子東京建物 2011年三洋電機、*パナソニック電工、*住友信託銀行、*みずほ信託銀行、*みずほ証券、*CSK 安川電機大日本スクリーン製造第一生命保険あおぞら銀行ソニーフィナンシャルホールディングスアマダ 2012年住友金属工業、*日新製鋼、*日本軽金属 トクヤマ、*日新製鋼ホールディングス、*日本軽金属ホールディングス 2013年東急不動産三菱製紙 日東電工、*東急不動産ホールディングス 2014年マルハニチロホールディングスマルハニチロ 2015年 平和不動産日東紡績 ディー・エヌ・エー長谷工コーポレーション 2016年横浜銀行、↓シャープ、*ユニーグループ・ホールディングス、日本曹達コンコルディア・フィナンシャルグループヤマハ発動機、*ファミリーマート楽天 2017年ミツミ電機、↓東芝北越紀州製紙明電舎 大塚ホールディングスセイコーエプソンリクルートホールディングス日本郵政 2018年 古河機械金属、*日新製鋼 サイバーエージェントDIC 2019年パイオニア、*昭和シェル石油、↓千代田化工建設東京ドーム オムロン、*出光興産バンダイナムコホールディングスエムスリー 2020年ソニーフィナンシャルホールディングス日本化薬、△ファミリーマート、△NTTドコモ 日本取引所グループソフトバンクネクソンシャープ 2021年 日清紡ホールディングス東洋製缶グループホールディングススカパーJSATホールディングス、*日本通運 キーエンス村田製作所任天堂 2022年新生銀行NIPPON EXPRESSホールディングスオリックス

※この「構成銘柄除外および採用の歴史」の解説は、「日経平均株価」の解説の一部です。
「構成銘柄除外および採用の歴史」を含む「日経平均株価」の記事については、「日経平均株価」の概要を参照ください。

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