構成銘柄除外および採用の歴史
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/30 06:38 UTC 版)
「日経平均株価」の記事における「構成銘柄除外および採用の歴史」の解説
ここに記載されている社名はいずれも当時のもの。 *は合併、経営統合に伴う銘柄の変更によるもの。 △は上に伴わない上場廃止基準(倒産や株式公開買付け)によるもの。 ↓は東証二部またはスタンダード市場への降格(指定替え)によるもの。 年除外採用1970年 *富士製鉄 沖電気工業 1971年 *三菱江戸川化学、△大映 湯浅電池、富士通 1972年 *明治商事、*汽車製造、*国策パルプ工業 大隈鉄工所、髙島屋、住友商事 1975年 △興人、*鉄興社 鉄建建設、大和ハウス工業 1978年 日華油脂、△北海道炭礦汽船、△チッソ 日本信販、日興證券、野村證券 1979年 大日本精糖、*日本パルプ工業 トヨタ自動車販売、リコー 1980年 明治製糖 三光汽船 1982年 *トヨタ自動車販売、△秋木工業 日本電装、住友電気工業 1984年 △リッカー 大日本製薬 1985年 △三光汽船 山之内製薬 1986年 *丸善石油 全日本空輸 1987年 オーミケンシ 日本電信電話 1989年 *ジャパンライン 川崎重工業 1990年 *三菱鉱業セメント パイオニア 1991年 東宝、松竹、松坂屋、帝国繊維、片倉工業、台湾製糖 山九、日商岩井、トーメン、トピー工業、住友重機械工業、熊谷組 1992年 *日本ステンレス、髙島屋、大東紡績、合同酒精 青木建設、西華産業、ミネベア、間組 1993年 *山陽国策パルプ、△日活 井関農機、塩野義製薬 1995年 日本毛織 丸井 1996年 *東京銀行、*本州製紙 中部電力、三和銀行 1997年 *三井東圧化学 東洋ゴム工業 1998年 明治海運、*日本セメント 国際電信電話、あさひ銀行 1999年 *ナビックスライン、*三菱石油 クラリオン、NTTデータ 2000年 *三井信託銀行、三井倉庫、山九、丸善、岩谷産業、西華産業、日本ピストンリング、東京製綱、昭和電線電纜、志村化工、三菱製鋼、日本電工、日本冶金工業、日本金属工業、品川白煉瓦、ノリタケカンパニーリミテド、日本カーボン、東洋ゴム工業、日本油脂、旭電化工業、日本合成化学工業、日本化学工業、日本カーバイド工業、ラサ工業、東邦レーヨン、富士紡績、ホーネンコーポレーション、日本甜菜製糖、住友石炭鉱業、三井鉱山、ニチロ、東燃、*富士銀行、*第一勧業銀行、*日本興業銀行、国際電信電話、日本証券金融、鉄建建設 大和証券グループ本社、NTTドコモ、第二電電、東日本旅客鉄道、住友海上火災保険、安田信託銀行、住友信託銀行、静岡銀行、東海銀行、大和銀行、日本興業銀行、ジャスコ、イトーヨーカ堂、セブン-イレブン・ジャパン、東京エレクトロン、富士重工業、三菱自動車工業、松下電工、太陽誘電、京セラ、ファナック、カシオ計算機、アドバンテスト、松下通信工業、ミツミ電機、TDK、テルモ、エーザイ、第一製薬、花王、日本たばこ産業、資生堂、新光証券、東洋信託銀行、横浜銀行、アルプス電気、セコム、*みずほホールディングス 2001年 *日本製紙、*東洋信託銀行、*三菱信託銀行、*東海銀行、*三和銀行、*東京三菱銀行、*さくら銀行、*住友海上火災保険、京浜急行電鉄、井関農機、△新潟鐵工所、*大和銀行、青木建設 日本航空、ヤマト運輸、クレディセゾン、髙島屋、*日本ユニパックホールディング、*UFJホールディングス、*三菱東京フィナンシャルグループ、西日本旅客鉄道、藤沢薬品工業、積水ハウス、住友不動産、ダイキン工業、*大和銀ホールディングス 2002年 *あさひ銀行、△佐藤工業、フジタ、*ジャパンエナジー、*川崎製鉄、*NKK、*日本航空、*松下通信工業、極洋、飛島建設 千葉銀行、日本コムシス、トレンドマイクロ、オリンパス光学工業、伊勢丹、三井トラスト・ホールディングス、CSK、*JFEホールディングス、*新日鉱ホールディングス、*日本航空システム 2003年 *日本コムシス、ハザマ、東亜建設工業 日揮、*コムシスホールディングス、コナミ 2004年 メルシャン、不二越、日本車輌製造 ソフトバンク、電通、日本ハム 2005年 *東急百貨店、*山之内製薬、*藤沢薬品工業、△カネボウ、*セブンイレブン・ジャパン、*イトーヨーカ堂、森永製菓、*三菱化学、*UFJホールディングス、*第一製薬、*三共 *アステラス製薬、中外製薬、ヤフー、三井化学、*セブン&アイ・ホールディングス、ファーストリテイリング、新生銀行、スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、T&Dホールディングス、*三菱ケミカルホールディングス、*第一三共 2006年 *帝国石油、*トーメン、東映、日本製粉 *豊田通商、*国際石油開発帝石ホールディングス、東宝、東急不動産 2007年 *スカイパーフェクト・コミュニケーションズ、日清オイリオグループ、トピー工業 *スカパーJSAT、J.フロント リテイリング、SUMCO 2008年 *日興コーディアルグループ、*三越、*伊勢丹、*三井住友海上火災保険、*三菱UFJニコス、熊谷組、東亞合成 ふくおかフィナンシャルグループ、ユニー、*三越伊勢丹ホールディングス、*三井住友海上グループホールディングス、松井証券、大平洋金属、日立建機 2009年 *明治製菓、*明治乳業 *明治ホールディングス、マルハニチロホールディングス 2010年 △日本航空、*新日本石油、*新日鉱ホールディングス、*損害保険ジャパン、*三菱レイヨン、クラリオン 東海旅客鉄道、日新製鋼、*JXホールディングス、*NKSJホールディングス、日本電気硝子、東京建物 2011年 *三洋電機、*パナソニック電工、*住友信託銀行、*みずほ信託銀行、*みずほ証券、*CSK 安川電機、大日本スクリーン製造、第一生命保険、あおぞら銀行、ソニーフィナンシャルホールディングス、アマダ 2012年 *住友金属工業、*日新製鋼、*日本軽金属 トクヤマ、*日新製鋼ホールディングス、*日本軽金属ホールディングス 2013年 *東急不動産、三菱製紙 日東電工、*東急不動産ホールディングス 2014年 *マルハニチロホールディングス *マルハニチロ 2015年 平和不動産、日東紡績 ディー・エヌ・エー、長谷工コーポレーション 2016年 *横浜銀行、↓シャープ、*ユニーグループ・ホールディングス、日本曹達 *コンコルディア・フィナンシャルグループ、ヤマハ発動機、*ファミリーマート、楽天 2017年 *ミツミ電機、↓東芝、北越紀州製紙、明電舎 大塚ホールディングス、セイコーエプソン、リクルートホールディングス、日本郵政 2018年 古河機械金属、*日新製鋼 サイバーエージェント、DIC 2019年 △パイオニア、*昭和シェル石油、↓千代田化工建設、東京ドーム オムロン、*出光興産、バンダイナムコホールディングス、エムスリー 2020年 △ソニーフィナンシャルホールディングス、日本化薬、△ファミリーマート、△NTTドコモ 日本取引所グループ、ソフトバンク、ネクソン、シャープ 2021年 日清紡ホールディングス、東洋製缶グループホールディングス、スカパーJSATホールディングス、*日本通運 キーエンス、村田製作所、任天堂 2022年 ↓新生銀行 *NIPPON EXPRESSホールディングス、オリックス
※この「構成銘柄除外および採用の歴史」の解説は、「日経平均株価」の解説の一部です。
「構成銘柄除外および採用の歴史」を含む「日経平均株価」の記事については、「日経平均株価」の概要を参照ください。
- 構成銘柄除外および採用の歴史のページへのリンク