大正~終戦まで
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1923年に三遊派と柳派は合同して「東京寄席株式会社」を設立したため、興行主体としての三遊派は一旦消滅した。しかしその後も東京落語協会結成直後に創設された「三遊柳連睦会(いわゆる「睦会」)」を初めとして、「三遊派・新むつみ派」「柳三遊演芸会」「三遊睦会」「柳三遊落語会」「柳三遊研成社」など、落語協会と芸術協会の2団体制が確立するまでの間に「三遊」の名が使われた団体が数多く登場した。
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大正 - 終戦まで
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大正時代に入ると、鉄道事業者が自社鉄道路線の補完としてバス事業を開始する例が現れた。東京府では京王電気軌道(のち京王帝都電鉄を経て京王電鉄バス)が1913年(大正2年)4月15日、京王線の開業時に未成区間を補完するため車両5台で乗合バスを開業した。これが東京における最初のバス営業となったが、暫定的な輸送手段の色合いが濃く、鉄道未成区間の開業により短期間でいったん廃止されている。大正期の同様の例として神中鉄道(のち相模鉄道を経て相鉄バス)の例がある。 こうして鉄軌道事業者(私鉄)がバス事業に参入し、当時乱立していた個人や零細事業者による路線やバス事業を買収するとともに、自社鉄道路線の沿線を中心に路線網を拡大していくこととなる。 1923年(大正12年)9月1日に関東大震災(大正関東地震)が発生すると、被災地の東京市内では鉄道軌道が寸断され、人々の日常の足が奪われることとなった。被災した東京市電の代わりに、応急的な処置として東京市電気局がT型フォードを約800台輸入し、11人乗りに改造してバス事業を開始した。応急的に開始されたバスは恒常的な運行となり「円太郎バス」の愛称も付けられた。これが現在の都営バスの起こりである。 また関東大震災は東京のみならず神奈川県にも大きな被害をもたらし、横浜市電も同様に被災した。横浜市電気局は被災した市電を補完するためバス事業を開始することとし、1928年(昭和3年)11月10日に横浜市営バスを7路線で営業開始した。このように首都圏では関東大震災を契機として公営バス事業が始まることとなった。 昭和初期には首都圏以外でも、公営交通事業者により市電の補完として公営バス事業が続々と開始され、都市部でのバス事業が拡がりをみせた。 大阪市電気局が大阪市電の補完として、1927年(昭和2年)2月26日に大阪市営バスを営業開始。 京都市電気局(現:京都市交通局)が京都市電の補完として、1928年(昭和3年)5月10日に京都市バスを営業開始。 名古屋市電気局が名古屋市電の補完として、1930年(昭和5年)2月1日に名古屋市営バスを営業開始。 神戸市電気局が神戸市電の補完として、1930年(昭和5年)9月16日に神戸市バスを営業開始。 「公営バス」も参照 また車両の面では、輸入トラックを利用した旅客運送や貨物輸送も始まり、公共交通や物流に自動車が広く用いられるようになった。 昭和期にはバス事業者の乱立による競合が激しくなったため、1933年(昭和8年)には自動車交通事業法が整備され「一路線一事業者」の原則が示された。これによりバス事業者の統合が進むこととなる。こうしたバス事業者の統合の流れを決定づけたのが第二次世界大戦中の戦時統合であり、具体的には1938年(昭和13年)の陸上交通事業調整法と、1940年(昭和15年)の陸運統制令によるものである。戦時体制下で鉄道事業とともにバス事業もほぼ強制的に統合が行われ、原則として地域ごとに一ブロック一事業者として統合され、バス黎明期に見られた個人事業者や零細バス事業者はこの時期までに淘汰された。 戦時統合においては、公営事業者が民営事業者を買収または統合する事例はあったが(秋田市や函館市の公営交通はこの時期に成立している)、逆に公営事業者が民営事業者に統合された例は八戸市(のち八戸市営バスとして復活)、富山市(富山地方鉄道)のみである。戦時統合の対象外とされ横浜市のようにほぼ影響を受けなかった公営事業者も多い。 詳細は「陸上交通事業調整法」および「陸運統制令」を参照 終戦後、戦時統合により統合された事業者は再分割されることとなった。大手私鉄では東京急行電鉄(大東急)、近畿日本鉄道、京阪神急行電鉄で大規模な再分割が行われている。 1940年(昭和15年)9月11日、商工省では営業バスの7割を代替燃料にするよう禁令を発し、さらに翌1941年(昭和16年)9月1日から代用燃料を利用するバスのみに営業許可を出すこととした。このため全国で木炭を燃料とするバスが一般的となった。
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