日本のダムの歴史 昭和後期（1965年-1988年）

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日本のダムの歴史

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昭和後期（1965年-1988年）

高度経済成長を支えたダム事業も、技術の発達や法整備によって日本各地で盛んに実施されたが、その副作用がダム事業の在り方を大きく変えてゆく。1970年代以降は、ダム事業が大きな曲がり角に差し掛かる時期であった。

移転住民の涙

移転戸数・世帯数が300を超えるダム

水系	河川	ダム	事業者	移転戸数 ・世帯数
多摩川	多摩川	小河内ダム	東京都水道局	945
北上川	和賀川	湯田ダム	国土交通省	622
九頭竜川	九頭竜川	九頭竜ダム	国土交通省 電源開発	529
新宮川	北山川	池原ダム	電源開発	529
球磨川	川辺川	川辺川ダム	国土交通省	528
北上川	雫石川	御所ダム	国土交通省	520
旭川	旭川	旭川ダム	岡山県	510
紀の川	紀の川	大滝ダム	国土交通省	487
吉井川	吉井川	苫田ダム	国土交通省	470
木曽川	揖斐川	徳山ダム	水資源機構	466
利根川	神流川	下久保ダム	水資源機構	364
一ツ瀬川	一ツ瀬川	一ツ瀬ダム	九州電力	355
吉野川	吉野川	早明浦ダム	水資源機構	350
利根川	吾妻川	八ッ場ダム	国土交通省	340
手取川	手取川	手取川ダム	国土交通省 電源開発	330
九頭竜川	真名川	真名川ダム	国土交通省	316

ダムを建設することで、避けられない問題として移転住民に対する補償の存在がある。ダムを計画する際、峡谷部の上流に小盆地が広がる地形は貯水池を形成する上で絶好の適地である。しかしそうした小盆地には必ずといって良いほど集落や農地が存在する。気候や環境の厳しい山間部の土地で脈々と先祖代々から受け継いだ土地で生活する住民にとって、降って沸いたダム計画は地域共同体を消滅させる災難以外の何物でもなく住民の言葉を借りれば「来てくれと頼んだ覚えはない」の一言に尽きた。加えてダムの恩恵は下流地域に与えられ、水没地域には何の恩恵ももたらさない。このためダム計画が持ち上がると住民は絶対反対の旗幟を鮮明にし、水没する家屋・土地・財産の補償交渉は厳しいものがあった。

こうした移転住民に対する事業者の態度は、戦前の私権が十分に確立していない時期には住民不利になることが多かった。富山県の小牧ダム（庄川）では庄川流木事件に見られる事業者と流域住民の対立が長期に及んだ。東京都の小河内ダム（多摩川）では旧小河内村全村945世帯が移転、移転した住民の苦難は石川達三の『日蔭の村』に描かれるほど困窮し一部は清里の開拓に未来を託し、昭和天皇も移転者のその後を気に掛けていた。岩手県の田瀬ダム（猿ヶ石川）では移転後に変わり果てた我が家を見た住民が涙に暮れ、神奈川県の相模ダム（相模川）に至っては陸海軍の圧力に屈して不本意な補償内容を呑まざるを得なかった（「軍部の介入」節を参照）。戦後も岩手県の石淵ダム（胆沢川）で移転住民は満足な補償金を受け取れず困窮し、香川県の内場ダム（内場川）では建設に反対して墳墓の土地を動かない一部住民に対して事業者の香川県が住民を追い出すため試験湛水を強行。宇摩地域住民の悲願であった銅山川疏水を実現させた愛媛県の柳瀬ダム（銅山川）では補償交渉の席上愛媛県土木部長が将来観光地になって寂しい山奥が賑やかになると失言し、移転住民から「故郷を失う我々の前でボートとは何だ、観光客とは何だ」と悲痛な反論を受けている。こうした事業者、特に建設省の態度は1963年（昭和38年）に科学技術庁資源局が発行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態調査報告』の言葉を借りるならば「国益を強調した権威主義と強制収用をちらつかせる強圧的態度」であり、「移転住民の気持ちを考え、移転後の生活を思い遣る態度は全く見られない」姿勢に終始していた。

心情を理解されない移転住民の悲しみは、やがて事業者に対する強い怒りとなって表れ日本各地で激しいダム反対運動が巻き起こる。福島県の田子倉ダム（只見川）で1954年（昭和29年）に発生した田子倉ダム補償事件は戦後のダム反対運動の先駆けであった。ダム建設に反対する住民は運動を激化させ、円滑な補償を行うため事業者の電源開発と仲介した大竹作摩福島県知事が提示した高額な補償金額に対して建設省が反対姿勢を明確にして混乱。解決に2年を費やした。159戸が移転した群馬県の藤原ダム（利根川）では何の前触れも無く建設省が突然ダム建設に取り掛かって住民が激怒し利根郡水上町（みなかみ町）挙げての反対運動が勃発。京都府の大野ダム（由良川）では建設省の強硬姿勢に反発する住民に対し、蜷川虎三京都府知事が住民本位の補償を建設省に求めて奔走し補償交渉妥結に導いた。

1957年（昭和32年）に勃発した松原ダム（筑後川）・下筌ダム（津江川）に対する日本最大のダム反対運動が蜂の巣城紛争である。昭和28年西日本水害による筑後川の激甚災害を機に計画された両ダムであるが、建設省担当者の移転住民の生活を思い遣らない態度に反発した室原知幸ら熊本県阿蘇郡小国町住民は下筌ダム右岸に「蜂の巣城」という砦を築いて抵抗。1960年（昭和35年）の九州地方建設局代執行水中乱闘事件に見られる流血闘争や事業認定無効の法廷闘争、さらには日本労働組合総評議会や自由法曹団などの活動家も介入し都合13年にわたる激烈な反対闘争となった。蜂の巣城紛争は1970年（昭和45年）に室原が死去し遺族と建設省の和解が成立して終結する。しかし単身で国家に抵抗した室原が唱えた「公共事業は法に叶い、理に叶い、情に叶うものでなければならない」という精神は、公共事業と日本国憲法が認める生存権との兼ね合いに大きな問題を投げかけた。このほか群馬県の八ッ場ダム（吾妻川）や奈良県の大滝ダム（紀の川）、岡山県の苫田ダム（吉井川）では自治体・住民一体の激しい反対運動にまで拡大し、遂には勇払郡占冠村全村が反対した北海道の赤岩ダム計画（鵡川）や、移転戸数2,200世帯という途轍もない補償案件のため神田坤六群馬県知事・群馬県議会・沼田市が反対した沼田ダム計画（利根川）のようにダム計画が中止に追い込まれる例も現れた。

移転住民への対応に関して建設省と正反対の態度を示したのが、電源開発であった。296戸が水没した佐久間ダム（天竜川）では木目細かい補償費用の算出を元にした交渉を行い、補償額が高いという批判に対して「生きている人間を相手に、一片のペーパープラン通りには行かない」と突っぱねた。250戸が水没し「御母衣ダム絶対反対期成同盟死守会」による強烈な反対運動が繰り広げられた御母衣ダム（庄川）では初代総裁であった高碕達之助が住民と涙を流しながら交渉に当たり、藤井崇治副総裁が『幸福の覚書』を取り交わして妥結に持ち込み、さらに水没する樹齢400年のエドヒガンを笹部新太郎らの協力で高台に移植、「荘川桜」として移転住民の故郷への思い出を残した。建設省との共同事業で建設され、電源開発が施工を担当した九頭竜ダム（九頭竜川）では、移転529戸という大規模な補償案件であったが補償交渉が妥結するまで建設工事は行わないという「九頭竜補償方式」を確立。住民の信頼を得てわずか2年で補償交渉を妥結させた。

こうした補償問題に対して政府は1951年（昭和26年）の土地収用法改正で補償の対象となる権利を明確化させて、補償交渉の円滑化を進めた。また1953年（昭和28年）には電源開発に伴う水没その他による損失補償要綱、翌1954年に公共事業の施行に伴う損失補償要綱を策定。その後も続発する補償問題に対応すべく法整備を実施したが、移転戸数が多いダム事業の増加に伴いそれだけでは根本的な解決が難しくなった。1969年（昭和44年）には全国知事会が水源地域開発のための立法化を要請、1972年（昭和47年）には再度立法化のための知事会試案を政府に提出するなど補償問題で矢面に立つ地方自治体側から補償に関する法整備が強く要望された。これを受け政府は1974年（昭和49年）に水源地域対策特別措置法（水特法）を施行した。水没戸数20戸以上または水没農地面積20ヘクタール以上（北海道は60ヘクタール以上）のダムについて生活再建、生活環境や産業基盤の整備などで住民の福祉増進を図ることを目的としており、1994年（平成6年）には貯水池の水質汚濁防止が目的に追加された。施行後1974年7月20日に手取川ダム（手取川）などが指定されたのを皮切りに2015年（平成27年）時点で96ダムと霞ヶ浦が指定されている。また同年には電源三法（電源開発促進税法・発電用施設周辺地域整備法・電源開発促進対策特別会計法）が施行された。主に原子力発電所の立地促進が目的であるが、発電用施設周辺地域整備法に関しては福島県の大川ダム（阿賀野川）など水力発電目的を有するダム事業においても補助が行われている。

こうして補償問題に関する一連の法整備は整えられた。ここまでの間に多くの住民が住み慣れた故郷に別れを告げており、中には徳山ダム（揖斐川）の旧徳山村など自治体ごと消滅した地域もある。こうした水源地域住民に対して1976年（昭和51年）に利根川・荒川水源地域対策基金が設けられたのを皮切りに多くの地域において水源地域支援のための財政援助や上下流の地域住民交流が下流受益地の自治体で実施され、水源地域に対する報恩の意思を示している。

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  日本最大のダム反対運動・蜂の巣城紛争の舞台となった蜂の巣城跡（熊本県）。右手に下筌ダム（津江川）がある。
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  移転世帯数2,200世帯という規模のため激しい反対運動が起こった沼田ダム計画（利根川）予定地跡。1972年（昭和47年）中止。
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  御母衣ダムの水没から免れた荘川桜（岐阜県）。
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  水源地域対策特別措置法に指定されたダムの一つ、手取川ダム（手取川）。
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  手取川ダムに水没する前の旧白峰村桑島地区（石川県白山市）。

新事業と新技術

大夕張ダム再開発事業・夕張シューパロダム（夕張川）。シューパロ湖は北海道最大の人造湖。2015年（平成27年）完成。

大正時代から高度経済成長期に掛けて日本では数多くのダムが建設されたが、それに伴い次第にダムを建設する適地が減少していった。また計画しても費用対効果の点や沼田ダム計画のように水没物件などの問題で絶好の適地でありながら計画を放棄した地点も多く、限られた中でより有効なダム事業を進める必要が生じた。ダム事業者はこの点を踏まえた新たな事業展開を進めている。

広範囲の地域に被害を及ぼす水害はダムや河川改修の整備によって次第に少なくなったが、局地的な集中豪雨などによる水害は多いままであった。局地的豪雨による災害を防ぐための地域限定的な治水対策事業の一つとして1967年（昭和42年）に補助治水ダム事業が導入された。治水ダムとは洪水調節単独、または洪水調節と河川の正常な機能を維持するための流量調節（河川維持放流）を目的とした治水特化型のダムである。1956年（昭和31年）に県営ダム事業として香川県に五名ダム（湊川）が建設されたのを皮切りに、河川改修事業や農地防災事業として各自治体が建設を進めていた。補助治水ダム事業はこうした治水ダム事業に対して補助多目的ダムと同様に国庫の補助を行う制度で、秋田県の旭川治水ダム（旭川）などが指定第一号として着手され、北海道の有明ダム（茂築別川）が1971年（昭和46年）同事業初の完成例となった。一方多目的ダムでも、山間部や離島など限られた一定の地域に対する治水・利水を目的とした小規模な補助多目的ダム事業として1988年（昭和63年）小規模生活貯水池事業が創設され、こちらも多くのダムが建設されている。

既存のダム機能を増強させる目的で施工されるダム再開発事業も次第に増加していった。主に貯水池の掘削や有効貯水容量の配分変更、放流施設機能強化による治水・利水機能の強化と、ダム自体のかさ上げまたは既存ダム直下流に新たなダムを建設して貯水容量自体を増やし治水・利水機能を強化する二つの方法が採られている。前者としては昭和47年7月豪雨による被害や岡山市の水道需要増大を受けて1983年（昭和58年）に再開発された岡山県の旭川ダム（旭川） や、283日にも及んだ1978年（昭和53年）の福岡市大渇水を機に貯水池掘削による容量増加を1985年（昭和60年）に実施した福岡県の南畑ダム（那珂川）、施工中のダムとしてバイパストンネルによる放流機能増強を図る京都府の天ヶ瀬ダム（淀川）や愛媛県の鹿野川ダム（肱川）などがある。後者としてはダムかさ上げ例として水道専用ダムを21.9メートルかさ上げして1984年（昭和59年）に多目的ダム化した北海道の新中野ダム（亀田川） や既設ダムを1979年（昭和54年）に16.5メートルかさ上げした川上ダム（富田川） があり、施工中のものとして北海道の桂沢ダム（幾春別川）を11.9メートルかさ上げする新桂沢ダム、岐阜県の丸山ダム（木曽川）を20.2メートルかさ上げして治水機能を強化する新丸山ダムがある。また既設ダム直下流に新たなダムを建設する再開発事業として北海道の夕張シューパロダム（夕張川）、青森県の浅瀬石川ダム（浅瀬石川）と津軽ダム（岩木川）、岩手県の胆沢ダム（胆沢川）、山形県の長井ダム（置賜野川）、島根県の八戸ダム（八戸川） などがある。なお事業の完成により日本初の多目的ダム施工例だった沖浦ダムは浅瀬石川ダムに、日本初のロックフィルダム施工例だった石淵ダムは胆沢ダムに、大夕張ダムは夕張シューパロダムに、管野ダムは長井ダムに、目屋ダム（岩木川）は津軽ダムの湖底にそれぞれ水没。桂沢・丸山ダムも再開発の完成により水没する運命である。

ダム技術については工事の機械化・省力化による事業費圧縮を目的として様々な研究が進められ、その結果RCD工法と台形CSGダムという世界初のダム技術が日本で誕生した。RCDとは Roller Compacted Dam-Concrete の略であり、セメントの量を極力少なくした貧配合の超硬練りコンクリートをブルドーザーで撒き出して振動ロードローラーで締め固める工法であり、ロックフィルダムの工法をコンクリートダムに援用したものである。1973年にアメリカ陸軍工兵司令部が試験的な施工を行っていたが、日本では建設省が大川ダムの上流仮締切ダムにおける試験的な施工を経て1978年に山口県の島地川ダム（島地川）において本体工事に世界で初めて採用した。以後大規模コンクリートダムの標準的な施工法となり、佐賀県の嘉瀬川ダム（嘉瀬川）や栃木県の湯西川ダム（湯西川）などではより高速のコンクリート打設が可能となった巡航RCD工法が導入されている。一方台形CSGダムは日本で開発された新しい型式で、CSGとは Cemented Sand and Gravel の略である。ロックフィルダムで実証されている台形ダムの安定性を応用した設計の合理化と、コンクリート原材料の品質を厳選せず利用できる材料の合理化、およびRCD工法と同様の手法で施工ができる施工の合理化を兼備したダム型式であり、事業費の圧縮や材料取得のための原石山掘削といった環境への負荷を軽減できる利点がある。沖縄県の金武ダム（億首川）が施工第一号として2002年（平成14年）より開始され、2012年（平成24年）北海道の当別ダム（当別川）が世界で初めて同型式として完成した。日本では当別・金武ダムのほか幾つかのダムで本型式が導入予定である。

また、ダムの放流に欠かせない洪水吐きのゲート設置にも変化がみられた。大正時代に建設された発電用ダムを中心に戦前完成したダムの多くは多数のゲートが横一列に並ぶタイプが多かったが、戦後アメリカ合衆国海外技術顧問団の勧告や水門技術の発達などにより比較的少数の大型ゲートによる調節が主流となった。しかし1973年（昭和48年）鳥取県が施工・完成させた補助治水ダム・百谷ダム（天神川）は洪水吐きにゲートを備えない日本初のゲートレスダム（坊主ダム）方式を導入した。ゲートレスダムは豪雨時にダムまで洪水が到達する時間が短く人為的な洪水調節操作が難しい流域面積の狭い河川で主に採用されるが、日本のダム建設においては百谷ダム以降規模の大小を問わずゲートレスダムの建設が主流となっている。さらに治水ダムの中には平常時には全く貯水を行わず洪水時にのみ貯水する洪水調節目的特化型の流水型ダム（穴あきダム）が建設されるようになった。1956年3月に茨城県で完成した藤井川ダム（藤井川）が県営事業としては最初の例 になるが、2005年（平成17年）に完成した島根県の益田川ダム（益田川）以降、流水型ダム方式の治水ダムが日本各地で新たに計画されている。

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  補助治水ダム事業の第一号、旭川治水ダム（旭川）。1972年完成。
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  津軽ダム（岩木川）。目屋ダム直下60メートル地点にRCD工法で建設されている（2013年撮影）。
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  世界初のRCD工法による施工ダム、島地川ダム（島地川）。1981年（昭和56年）完成。
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  世界初の台形CSGダム、当別ダム（当別川）。2012年完成。
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  流水型（穴あき）ダムである益田川ダム（益田川）上流面。手前の柵で流木などを捕捉する。2005年完成。

揚水発電の時代

認可出力100万kW以上の揚水発電所

電力会社	発電所	運転開始	認可出力 (kW)	河川	上部調整池 下部調整池
東京電力	神流川	2005年	2,820,000 ＊予定	南相木川	南相木ダム
				神流川	上野ダム
関西電力	奥多々良木	1974年	1,932,000	市川	黒川ダム
				多々良木川	多々良木ダム
東京電力	葛野川	1999年	1,600,000 ＊予定	日川	上日川ダム
				土室川	葛野川ダム
中部電力	奥美濃	1994年	1,500,000	西ヶ洞谷川	川浦ダム
				根尾東谷川	上大須ダム
東京電力	新高瀬川	1979年	1,280,000	高瀬川	高瀬ダム
				高瀬川	七倉ダム
関西電力	大河内	1992年	1,280,000	太田川	太田ダム群
				犬見川	長谷ダム
関西電力	奥吉野	1978年	1,206,000	瀬戸谷川	瀬戸ダム
				旭川	旭ダム
東京電力	玉原	1982年	1,200,000	発知川	玉原ダム
				利根川	藤原ダム
中国電力	俣野川	1986年	1,200,000	土用川	土用ダム
				俣野川	俣野川ダム
九州電力	小丸川	2007年	1,200,000	大瀬内谷川	大瀬内ダム
				小丸川	石河内ダム
電源開発	新豊根	1972年	1,125,000	大入川	新豊根ダム
				天竜川	佐久間ダム
東京電力	今市	1988年	1,050,000	ネベ沢川	栗山ダム
				砥川	今市ダム
電源開発	下郷	1988年	1,000,000	小野川	大内ダム
				阿賀野川	大川ダム
電源開発	奥清津	1978年	1,000,000	カッサ川	カッサダム
				清津川	二居ダム

大正時代から戦後早期に掛けては水力発電が日本の電気事業における中心的な存在であり、火力発電は水力発電の発電量減衰を補う「水主火従」の時代であった。だが高度経済成長期以降、大出力の火力発電所が次々に運転を開始。さらに原子力発電も実用化されるに至って相対的に水力発電の比重は減少、1963年を境に「火主水従」の時代に変化していった。電力会社の新規電力開発もこうした大容量火力発電所・原子力発電所の建設に重点が置かれ、大規模なダムを伴う貯水池式水力発電所は建設に適した地点が減少、さらに新鋭石油火力発電との経済性で比較され縮小傾向にあった。しかし火力発電所や原子力発電所は高稼働率の運転を継続しなければならず、こまめに出力を調整することができない。このため電力需要のピーク時には即時に対応し辛いという欠点があった。こうした欠点を補うため、柔軟な出力運転が可能な水力発電、特に河川流量に左右されにくく余剰電力を有効に活用でき、かつ需要ピーク時に即応できる揚水発電が注目された。

日本では1931年（昭和6年）に祐延ダム（小口川）を利用した小口川第三発電所、1934年（昭和9年）に野尻湖を利用した池尻川発電所、1952年（昭和27年）に沼沢湖と只見川を利用した沼沢沼発電所 などが運転を開始していたが、何れも小規模な揚水発電所であった。認可出力が10万キロワット以上の揚水発電所が建設されるのは1960年代以降のことである。1962年中部電力が大井川に畑薙第一発電所（13万7000キロワット）、1964年には電源開発が池原発電所（35万キロワット）の運転を相次いで開始した。1965年には東京電力が矢木沢発電所（24万キロワット）および神奈川県企業庁が城山発電所（25万キロワット）の運転を開始しているが、両発電所は河川総合開発事業の一環でもあった。1969年（昭和44年）には高さ155.0メートルの巨大アーチ式コンクリートダム・奈川渡ダム（犀川）を利用した安曇発電所（62万3000キロワット）が運転を開始する など揚水発電所の建設が盛んになっていった。1970年代に入ると夏季の電力需要が益々増大し、急激な電力使用量の上昇に対応するため認可出力100万キロワットを越える大規模揚水発電所の建設が開始された。

1972年電源開発によって新豊根ダム（大入川）を上部調整池、佐久間ダムを下部調整池とする新豊根発電所（112万5000キロワット）の運転が開始され、1974年には関西電力が黒川ダム（市川）を上部調整池、多々良木ダム（多々良木川）を下部調整池として市川水系・円山川水系の2水系を利用した奥多々良木発電所（121万2000キロワット）の運転を開始、その後出力を増強させ193万2000キロワットという日本最大の水力発電所になった。1979年には東京電力が新高瀬川発電所（128万キロワット）の運転を開始した。新高瀬川発電所は信濃川水系犀川の二次支流である高瀬川に上部調整池である高瀬ダムと、下部調整池である七倉ダムを建設して揚水発電を行うが、上部調整池である高瀬ダムは高さ176.0メートルで黒部ダム（黒部川）に次ぐ日本第二位の高さを有するダムである。

その後も日本各地で100万キロワット級の揚水発電所が建設され、2005年に1号機47万キロワットの一部運転を開始した東京電力の神流川発電所は、全面稼働すれば日本最大の認可出力282万キロワットの予定となる。しかし電力需要の低迷などもあって新規の揚水発電計画は修正を余儀なくされ、関西電力が滋賀県に建設を予定していた金居原発電所計画（228万キロワット） などの揚水発電計画は中止され、高さ148.5メートルの金居原上部ダム（八草川） や高さ137.0メートルの木曽中央下部ダム（阿寺川） といった大規模ダム計画も同時に中止されている。

なお、揚水発電所の建設に伴って盛んに建設されたダムの型式として、アスファルト表面遮水壁型ロックフィルダムがある。ロックフィルダムの上流面にアスファルトを厚く舗装して水を遮るダムで、電源開発が1968年に只見川の支流である大津岐川に完成させた大津岐ダムが日本初となる。奥只見ダムよりもさらに奥地に建設されたこのダムは劣悪な道路事情からコンクリートの輸送手段に問題がありコンクリートダムの建設は難しかった。このためロックフィルダムが採用されたが厳寒の冬季には工事を中断しなければならず、事業費抑制の観点から工期延長は避ける必要があった。だが本型式を採用することで輸送量の軽減、工期の短縮、事業費の節減につながることが判明し1965年の着工からわずか3年で完成させた。その後この型式は主に揚水発電所のダムにおいて好んで採用され、多々良木ダムのほか電源開発沼原発電所の上部調整池である沼原ダム（那珂川水系） や九州電力小丸川発電所の上部調整池である大瀬内・かなすみダム（大瀬内谷川）、東京電力塩原発電所の上部調整池である八汐ダム（鍋有沢川）などが建設された。

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  西日本最大の人造湖を有する池原ダム（北山川）。奥に見えるのは洪水吐。1964年完成。
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  水殿・稲核ダムと共に安曇3ダムと呼ばれる奈川渡ダム（犀川）。1969年完成。
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  日本第二位の高さを有する高瀬ダム（高瀬川）。1979年完成。
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  多々良木ダム（多々良木川）のアスファルト表面遮水壁。1974年完成。