琉球諸島とは? わかりやすく解説

りゅうきゅう‐しょとう〔リウキウシヨタウ〕【琉球諸島】

読み方:りゅうきゅうしょとう

南西諸島の南半部。沖縄諸島宮古諸島八重山諸島からなり沖縄県属す

「琉球諸島」に似た言葉

琉球諸島

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/06/09 09:46 UTC 版)

琉球諸島(りゅうきゅうしょとう、琉球語: Ruucuu-reptoo[1])は、南西諸島の一部の範囲であり、定義は以下に二分される.


  1. ^ 半田一郎『琉球語辞典』446頁 大学書林 ISBN 4-475-00144-7
  2. ^ a b 第73回地名等の統一に関する連絡協議会を開催 (PDF) p. 215
  3. ^ 新村出/編 『広辞苑 第6版』 岩波書店、2008年、ISBN 978-4-00-080121-8
  4. ^ 地理用語研究会編 『地理用語集』 山川出版社、2007年、ISBN 978-4634-054-165
  5. ^ 琉球大学21世紀COEプログラム編集委員会編 『美ら島の自然史-サンゴ礁島嶼系の生物多様性』 東海大学出版会、2006年、ISBN 4-486-01731-5
  6. ^ 初島住彦・天野鉄夫 『増補訂正 琉球植物目録』 沖縄生物学会、1994年、ISBN 4-900804-02-9。ただし、最北は奄美群島としている
  7. ^ 島袋敬一編著 『琉球列島維管束植物集覧【改訂版】』 九州大学出版会、1997年、ISBN 4-87378-522-7
  8. ^ 渡瀬線』 - コトバンク


「琉球諸島」の続きの解説一覧

琉球諸島(りゅうきゅうしょとう)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/06/04 08:40 UTC 版)

南西諸島」の記事における「琉球諸島(りゅうきゅうしょとう)」の解説

南西諸島同じく行政名であり、一般にはあまり使用されていない江戸時代中期新井白石著した南島志』を初め明治時代でも琉球諸島は奄美群島以南地域指していた。また沖縄における戦後米軍統治でも、奄美群島日本復帰するまで、米軍奄美群島以南を琉球諸島と呼称していたと思われる。そして奄美返還後、琉球諸島の範囲本土復帰していなかった沖縄県全域を示すようになった。しかし、「地名等統一に関する連絡協議会」は、大東諸島以外の沖縄県全域範囲として合意したまた、琉球列島のうち沖縄県属する島嶼群、すなわち沖縄諸島先島諸島範囲とし、大東尖閣諸島含まないとする文献もある。国土地理院前身一つである地理調査所は、1958年昭和33年以降発行した陸図使用してから、国土地理院刊行地図にこの名称を用いている。

※この「琉球諸島(りゅうきゅうしょとう)」の解説は、「南西諸島」の解説の一部です。
「琉球諸島(りゅうきゅうしょとう)」を含む「南西諸島」の記事については、「南西諸島」の概要を参照ください。


琉球諸島

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/07/22 03:14 UTC 版)

都道府県独立国家論」の記事における「琉球諸島」の解説

琉球独立運動 八重山諸島自治組織八重山自治会) <18沖縄独立論 - 読売新聞沖縄県連載沖縄から new』 (2006年映画さよならニッポン! GOODBYE JAPAN』 (製作・ぶんか社MITグループ配給・ ギャガ・コミュニケーションズ・シネカノン 1995年監督堤幸彦脚本加藤学生、出演緒形拳、他。沖縄ある日最南端の島・赤尾根古島(あかおねこじま)は、人口700人。「赤尾根古国」として独立宣言した大騒動描いた政治喜劇ロケ地宮古島大山朝常沖縄独立宣言 ヤマト帰るべき「祖国」ではなかった』、現代書林1997年4月ISBN 4-87620-935-9 小熊英二『〈日本人〉の境界 沖縄アイヌ台湾朝鮮植民地支配から復帰運動まで』、新曜社1998年7月ISBN 4-7885-0648-3 竹中労琉球共和国 汝、花を武器とせよ!』(『ちくま文庫』)、筑摩書房2002年6月ISBN 4-480-03712-8 比嘉康文『「沖縄独立」の系譜 琉球国夢見た6人』、琉球新報社2004年6月ISBN 4-89742-059-8 琉球自治州の会『琉球自治州構想』、那覇出版社2005年10月 小説沖縄独立す―北東アジア軍事危機が迫る」柘植久慶著。保守系革新系それぞれ政権握った場合の2本立てシミュレーション

※この「琉球諸島」の解説は、「都道府県独立国家論」の解説の一部です。
「琉球諸島」を含む「都道府県独立国家論」の記事については、「都道府県独立国家論」の概要を参照ください。

ウィキペディア小見出し辞書の「琉球諸島」の項目はプログラムで機械的に意味や本文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。 お問い合わせ

「琉球諸島」の例文・使い方・用例・文例

Weblio日本語例文用例辞書はプログラムで機械的に例文を生成しているため、不適切な項目が含まれていることもあります。ご了承くださいませ。



固有名詞の分類


英和和英テキスト翻訳>> Weblio翻訳
英語⇒日本語日本語⇒英語
  

辞書ショートカット

すべての辞書の索引

「琉球諸島」の関連用語

1
100% |||||


3
隆起珊瑚礁 デジタル大辞泉
98% |||||

4
琉球列島 デジタル大辞泉
90% |||||

5
琉球松 デジタル大辞泉
90% |||||


7
佐藤惣之助 デジタル大辞泉
72% |||||

8
東洋亜区 デジタル大辞泉
72% |||||

9
背黒鰺刺 デジタル大辞泉
72% |||||


琉球諸島のお隣キーワード
検索ランキング

   

英語⇒日本語
日本語⇒英語
   



琉球諸島のページの著作権
Weblio 辞書 情報提供元は 参加元一覧 にて確認できます。

   
デジタル大辞泉デジタル大辞泉
(C)Shogakukan Inc.
株式会社 小学館
気象庁気象庁
©2024 Japan Meteorological Agency. All rights reserved.
なお、「気象庁 予報用語」には、気象庁の「気象庁が天気予報等で用いる予報用語」に掲載されている2009年11月現在の情報から引用しております。
ウィキペディアウィキペディア
All text is available under the terms of the GNU Free Documentation License.
この記事は、ウィキペディアの琉球諸島 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。 Weblio辞書に掲載されているウィキペディアの記事も、全てGNU Free Documentation Licenseの元に提供されております。
ウィキペディアウィキペディア
Text is available under GNU Free Documentation License (GFDL).
Weblio辞書に掲載されている「ウィキペディア小見出し辞書」の記事は、Wikipediaの南西諸島 (改訂履歴)、都道府県独立国家論 (改訂履歴)の記事を複製、再配布したものにあたり、GNU Free Documentation Licenseというライセンスの下で提供されています。
Tanaka Corpusのコンテンツは、特に明示されている場合を除いて、次のライセンスに従います:
 Creative Commons Attribution (CC-BY) 2.0 France.
この対訳データはCreative Commons Attribution 3.0 Unportedでライセンスされています。
浜島書店 Catch a Wave
Copyright © 1995-2024 Hamajima Shoten, Publishers. All rights reserved.
株式会社ベネッセコーポレーション株式会社ベネッセコーポレーション
Copyright © Benesse Holdings, Inc. All rights reserved.
研究社研究社
Copyright (c) 1995-2024 Kenkyusha Co., Ltd. All rights reserved.
日本語WordNet日本語WordNet
日本語ワードネット1.1版 (C) 情報通信研究機構, 2009-2010 License All rights reserved.
WordNet 3.0 Copyright 2006 by Princeton University. All rights reserved. License
日外アソシエーツ株式会社日外アソシエーツ株式会社
Copyright (C) 1994- Nichigai Associates, Inc., All rights reserved.
「斎藤和英大辞典」斎藤秀三郎著、日外アソシエーツ辞書編集部編
EDRDGEDRDG
This page uses the JMdict dictionary files. These files are the property of the Electronic Dictionary Research and Development Group, and are used in conformance with the Group's licence.

©2024 GRAS Group, Inc.RSS