マルチメディア放送とは? わかりやすく解説

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マルチメディア‐ほうそう〔‐ハウソウ〕【マルチメディア放送】

読み方:まるちめでぃあほうそう

放送電波インターネット回線組み合わせて行う放送地上アナログテレビ放送終了伴って空きのできたVHF超短波)帯を利用したもので、画像動画・音声などを提供するスマートホン向けのサービスモバキャス」などがある。


マルチメディア放送

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/08/20 22:57 UTC 版)

マルチメディア放送(マルチメディアほうそう)とは放送波や通信回線を使用し音声・映像(簡易動画)・データなどのコンテンツのストリーミング配信・ダウンロード配信を行い、それらを組み合わせて実現する放送の形態である。


注釈

  1. ^ 北海道・東京都・京都府大阪府の各域のみを放送対象地域としても県域放送と呼ぶ。県域放送#概説参照。

出典

  1. ^ 標準テレビジョン放送等のうちデジタル放送に関する送信の標準方式(平成二十三年総務省令第八十七号)”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2020年1月15日閲覧。]
  2. ^ 映像新聞 – 宙に浮くVHF帯V-Low放送 3月に終了 周波数有効活用は白紙状態にV-LowはコミュニティFM向きか総務省「ニーズの的確な把握を」
  3. ^ (3)テレビジョン・ファクシミリ多重放送 : 平成3年版 通信白書
  4. ^ 2006年デジタルラジオ開始に向け、エフエム東京ら63社がフォーラム設立
  5. ^ KDDIとクアルコムジャパン、新会社「メディアフロージャパン企画」を設立
  6. ^ ソフトバンク、MediaFLOサービスで“モバイルメディア企画株式会社”を設立
  7. ^ デジタルラジオ、’11年以降に現行機で受信できない恐れ
  8. ^ 2011年のビジネス化に向けた放送像を提案---マルチメディア放送ビジネスフォーラム
  9. ^ 「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会報告書」の公表 総務省 報道資料 平成20年7月15日(国立国会図書館のアーカイブ:2009年1月13日収集)
  10. ^ 懇談会の報告書案を提示──割り当て方法、事業者数、技術方式などは将来に含み
  11. ^ ソフトバンクモバイル陣営も「ISDB-Tmm」に――モバイルメディア企画が方針転換
  12. ^ 割り当ては1事業者に――携帯端末向けマルチメディア放送の開設指針案
  13. ^ 平成21年法律第22号による放送法改正の施行
  14. ^ 平成22年総務省令第51号による改正
  15. ^ 平成22年総務省告示第169号による改正
  16. ^ 平成22年総務省令第55号による改正
  17. ^ 207.5MHz以上222MHz以下の周波数を使用する特定基地局の開設計画に係る認定申請の受付結果 総務省 報道資料 平成22年6月9日(国立国会図書館のアーカイブ:2010年7月13日収集)
  18. ^ 携帯マルチメディア放送、民主党議連が2枠割当を主張
  19. ^ 携帯マルチメディア放送、電監審は「mmbiが適当」と答申
  20. ^ 携帯マルチメディア放送、mmbiに認定書交付
  21. ^ 平成22年法律第65号による放送法改正の施行
  22. ^ V-High マルチメディア放送のネーミング「モバキャス」の決定について Jモバ NEWS 2011年7月14日(Internet Archiveのアーカイブ:2011年7月18日収集)
  23. ^ V-highマルチメディア放送(モバキャス)を行う移動受信用地上基幹放送の業務の認定について mmbi 2011年10月13日(Internet Archiveのアーカイブ:2013年10月17日収集)
  24. ^ モバキャスサービス提供条件の見直しについて Jモバ NEWS 2013年8月1日(Internet Archiveのアーカイブ:2016年5月17日収集)
  25. ^ 平成25年総務省告示第441号による改正
  26. ^ 平成25年総務省告示第442号による改正
  27. ^ 平成25年総務省令第111号による改正
  28. ^ V-High帯を使用して行う移動受信用地上基幹放送の業務の認定 総務省 報道資料 平成26年4月9日(国立国会図書館のアーカイブ:2014年5月7日収集)
  29. ^ 「NOTTV」サービスの終了に関するお知らせ NTTドコモ 2015年11月27日
  30. ^ スマホ向け放送「NOTTV」が'16年6月30日サービス終了。「今後の事業継続が困難」 AV Watch 2015年11月27日
  31. ^ スマホ向け放送「NOTTV」、'16年6月で終了 Phile-web 2015年11月27日
  32. ^ 今後の進め方”. 総務省. 2020年11月14日閲覧。
  33. ^ 放送用周波数の活用方策等に関する 基本方針(案)概要”. 総務省 (2019年12月26日). 2020年11月14日閲覧。
  34. ^ 「関東デジタルラジオ放送企画 LLC合同会社」設立のお知らせ
  35. ^ 近畿ブロック・デジタルラジオ準備会」発足のお知らせ
  36. ^ 本放送実現に向けて「デジタルラジオ全国連絡協議会」設立
  37. ^ 次世代デジタルラジオのサービスを目指す---VHF-LOW帯マルチメディア放送推進協議会
  38. ^ 福岡ユビキタス特区 V-Lowマルチメディア放送株式会社
  39. ^ TOKYO FM、携帯向けマルチメディア放送に向けた新会社 ケータイWatch 2009年10月6日
  40. ^ V-Lowマルチメディア放送にNHKら133者が参入希望
  41. ^ V-Lowマルチメディア放送に係る実験試験局に予備免許-地域情報による生活密着型マルチメディア放送の実用化に向けて- 九州総合通信局 報道資料 平成24年6月27日(国立国会図書館のアーカイブ:2012年7月2日収集)
  42. ^ 「実用化のための最終検証の場」と位置づけ、福岡のV-Lowマルチメディア放送実証実験で予備免許 ITpro 2012年6月27日
  43. ^ V-Lowマルチメディア放送に係る実験試験局に免許 ≪災害時におけるデジタルラジオの有効性の検証≫ 関東総合通信局 報道資料 平成24年7月26日(国立国会図書館のアーカイブ:2012年8月1日収集)
  44. ^ V-Lowマルチメディア放送で逗子・葉山実験局に免許 ITpro 2012年7月26日
  45. ^ ラジオ局全社でのVHF-Lowマルチメディア移行はならず
  46. ^ 「V-Lowマルチメディア放送とFM補完」、総務省が周波数割り当てや制度整備で基本的方針案
  47. ^ V-Lowマルチメディア放送の基地局計画認定。
  48. ^ 99MHzを超え108MHz以下の周波数を使用する特定基地局の開設計画の認定- V-Lowマルチメディア放送に係る特定基地局の開設計画の認定 - 同上 平成26年7月15日(国立国会図書館のアーカイブ:2014年8月5日収集)
  49. ^ V-Lowマルチメディア放送九州・沖縄広域圏親局福岡局の予備免許を取得 (PDF) TOKYO FM プレスリリース 2015年6月12日
  50. ^ V-Lowマルチメディア放送関東・甲信越広域圏親局東京局の予備免許を取得 (PDF) 同上 2015年7月14日
  51. ^ 福岡局試験電波発射を開始いたしました VIP 2015年8月24日
  52. ^ 東京局試験電波発射を開始いたしました 同上 2015年10月5日
  53. ^ 『V-Lowマルチメディア放送』 2016年3月、放送開始!コミュニケーションネームは「i-dio(アイディオ)」に決定!SIMフリースマートフォン『i-dio Phone』も年内発売予定 TOKYO FM プレスリリース 2015年10月5日
  54. ^ 新マルチメディア放送サービス「i-dio」、エフエム東京などが来年3月から 旧地上アナログ帯域を再利用 ITmedia 2015年10月16日
  55. ^ 近畿広域圏におけるV-Lowマルチメディア放送に予備免許 近畿総合通信局 報道資料 2015年10月16日
  56. ^ 全国初! V-Lowマルチメディア放送局(移動受信用地上基幹放送局)に免許 九州総合通信局 報道資料 2015年11月24日
  57. ^ a b 東京マルチメディア放送株式会社が、V-Lowマルチメディア放送『i-dio(アイディオ)』の業務認定を取得 PRTIMES 2015年12月7日
  58. ^ 関東・甲信越広域圏の-Lowマルチメディア放送局(移動受信用地上基幹放送局)に免許 関東総合通信局 報道資料 2015年12月7日
  59. ^ 東海エリアにおけるV-Lowマルチメディア放送に予備免許(V-Low名古屋) 東海総合通信局 報道資料 2016年2月18日
  60. ^ 近畿広域圏におけるV-Lowマルチメディア放送の開始-全国で初めてのV-Lowマルチメディア放送- 近畿総合通信局 報道資料 2016年2月22日
  61. ^ ニュース - V-Low「i-dio」が3月1日にプレ放送開始、5月からIPサイマルの補完放送も計画 ITpro 2016年2月29日
  62. ^ 東海エリアにおけるV-Lowマルチメディア放送に免許(V-Low名古屋) 東海総合通信局 報道資料 2016年6月24日
  63. ^ 20160624release.pdf i-dio 7月1日グランドオープン! 東海地区に放送エリア拡大、多彩な受信アプリも登場!さらにインターネット受信モードで、どなたでもすぐにお試しいただけるようになります。 (PDF) TOKYO FM プレスリリース 2016年6月24日
  64. ^ 新放送サービス「i-dio(アイディオ)」 浜松局3月17日、運用開始 株式会社エフエム東京・株式会社VIP 2017年3月17日
  65. ^ ニュース - 消防庁、V-ALERT利用の災害情報伝達高度化事業を加古川市で実施 ITpro 2017年8月2日
  66. ^ ニュース - エフエム東京、i-dio放送の子会社赤字を隠すために不適切な株取引 AV Watch 2019年8月22日
  67. ^ ニュース - FM東京の不適切な株取引のキッカケとなった、i-dio「TS ONE」9月末で終了 AV Watch 2019年8月25日
  68. ^ ニュース - TOKYO FM、i-dio事業から撤退。「全体計画について抜本的な見直しが必要」 AV Watch 2019年10月15日
  69. ^ ニュース - i-dio放送、2020年3月31日で終了 AV Watch 2019年12月25日
  70. ^ 中日本マルチメディア放送の項目を参照。
  71. ^ 番組審議会 大阪マルチメディア放送株式会社 第15回放送番組審議委員会 議事録 - 大阪マルチメディア放送株式会社。
  72. ^ 第9期計算書類 株式会社ジャパンマルチメディア放送
  73. ^ a b c d e f g h i 諸外国におけるマルチメディア放送について”. 総務省. 2018年3月20日閲覧。
  74. ^ 米国のMediaFLOサービス「FLO TV」、専用端末の販売中止”. ITmedia. 2018年4月30日閲覧。
  75. ^ 第217回:T-DMB とは”. Impress Watch. 2018年4月30日閲覧。


「マルチメディア放送」の続きの解説一覧

マルチメディア放送(廃止)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/04/26 08:50 UTC 版)

三国山 (岐阜県)」の記事における「マルチメディア放送(廃止)」の解説

放送局周波数MHz空中線電力ERP放送区域世帯数Jモバ多治見MMH 214.714286 2.5kW -kW360,000世帯 2014年10月22日予備免許交付2015年2月放送開始2016年6月30日放送終了放送区域は、岐阜県土岐市可児郡御嵩町全域 及び 岐阜県多治見市瑞浪市恵那市美濃加茂市可児市加茂郡坂祝町川辺町八百津町愛知県瀬戸市春日井市豊田市尾張旭市日進市みよし市長久手市愛知郡東郷町の各一部

※この「マルチメディア放送(廃止)」の解説は、「三国山 (岐阜県)」の解説の一部です。
「マルチメディア放送(廃止)」を含む「三国山 (岐阜県)」の記事については、「三国山 (岐阜県)」の概要を参照ください。

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