購買力平価（こうばいりょくへいか）（purchasing power parity）
為替レートの決定メカニズムを説明する経済学の仮説で使われた概念。この仮説に従うと、為替レートは、国内外の物価水準の相対的変化につれて変動するという結論を得る。
例えば、東京の物価は、ニューヨークやパリなどの都市における物価と比べて、割高な水準にある。したがって、現在の為替レートから見ると円安の方向に購買力平価があると考えられ、円安が進めば内外価格差が縮小することになる。
一般に、商品やサービスの売買における価格は、市場原理によって形成される。２つの商品がまったく同じであれば、価格の安いほうを好んで選択するという消費者心理が働く。このとき、より安い商品やサービスを提供できる国の通貨の為替レートが上昇し、実質的な価格差が縮まる方向に導かれるという。
（2002.12.09更新）
購買力平価説
(購買力平価 から転送)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/15 19:18 UTC 版)
購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ、英: purchasing power parity、PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つ。為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定されるという説である[1]。1921年にスウェーデンの経済学者、グスタフ・カッセルが『外国為替の購買力平価説』として発表した。
注釈
- ^ 人口密度に起因する土地代の影響等
出典
- ^ 高橋洋一 『高橋教授の経済超入門』 アスペクト、2011年、156頁。
- ^ 第一勧銀総合研究所編 『基本用語からはじめる日本経済』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2001年、77頁。
- ^ 片岡剛士 (2010年10月13日). “円高は経済政策の失敗が原因だ” (日本語). シノドス
- ^ 2012年インタビューFNホールディング
- ^ 国際通貨研究所「主要通貨購買力平価（PPP）Q＆A」[1]
- ^ 統計局, 総務省 (2017年2月6日). “国際比較プログラム（ICP）への参加”. 総務省HP. 2019年11月11日閲覧。
- ^ 世界銀行. “International Comparison Program (ICP)”. 2019年11月11日閲覧。
- ^ “Monthly comparative price levels” (英語). 経済協力開発機構 (2023年12月). 2024年3月16日閲覧。
- ^ “The Big Mac index” (英語). The Economist. (2023年11月17日) 2024年3月16日閲覧。
- ^ Susannah Binsted (2019年9月30日). “Starbucks Index 2019” (英語). finder (finder.com) 2019年11月11日閲覧。
- ^ スターバックス. “スターバックス ラテ”. 2019年11月11日閲覧。
- ^ 財務省 (2019年10月). “HP> 税制 > わが国の税制の概要 > 国際比較 > 消費税など（消費課税）に関する資料 >付加価値税率（標準税率及び食料品に対する適用税率）の国際比較>備考3”. 2019年11月11日閲覧。
- 1 購買力平価説とは
- 2 購買力平価説の概要
- 3 PPPレートの推計
- 4 脚注
購買力平価
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/04/13 14:38 UTC 版)
単位はUS$。括弧内の%はEU平均を100とした場合の比率。 2000200120022003200420052006200720082009エストニア9,909 (40.0%) 10,935 (42.6%) 12,044 (46.0%) 13,284 (49.6%) 14,882 (53.3%) 16,618 (57.1%) 18,908 (61.4%) 20,886 (64.5%) 20,561 (62.2%) 17,908 (56.0%) ラトビア7,688 (31.1%) 8,542 (33.3%) 9,315 (35.6%) 10,262 (38.3%) 11,506 (41.2%) 13,181 (45.3%) 15,355 (49.9%) 17,471 (54.0%) 17,111 (51.7%) 14,255 (44.6%) リトアニア8,437 (34.1%) 9,257 (36.1%) 10,088 (38.5%) 11,410 (42.6%) 12,622 (45.2%) 14,218 (48.8%) 15,927 (51.7%) 18,094 (55.9%) 19,090 (57.7%) 16,542 (51.7%) International Monetary Fundより引用。
※この「購買力平価」の解説は、「バルトの虎」の解説の一部です。
「購買力平価」を含む「バルトの虎」の記事については、「バルトの虎」の概要を参照ください。
「購買力平価」の例文・使い方・用例・文例
- 購買力平価のページへのリンク
