ビッグマック指数
ビッグマック‐しすう【ビッグマック指数】
ビッグマック指数
ビッグマック指数
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/05/27 21:33 UTC 版)
ビッグマック指数（ビッグマックしすう、英語: Big Mac index）とは、各国の経済力を測るための指数[2]。マクドナルドで販売されているビッグマック1個の価格を比較することで得られる[2]。
概要
イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって1986年9月に考案されて以来、同誌で毎年報告されている。
ビッグマックはほぼ全世界でほぼ同一品質[注釈 1]のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。これが基準となった主な理由とされる。
具体的には、たとえば日本でビッグマックが250円、アメリカで2ドルのときは、250/2=125となり、1ドル=125円 がビッグマック指数となる。もしこの時点で、為替レートが1ドル110円だとすると、為替相場はビッグマック指数に比べて円高であり、この後、125円に向けて円安が進むだろう、などと推理する。
各都市で、1個のビッグマックを購入するのに必要な労働時間を算出することにより、各都市の物価に比した賃金水準を推計出来る[3]。
比較における問題
実際のビッグマック[注釈 2]は世界各地で異なった重量、栄養価、サイズで提供されている。例えばオーストラリアのビッグマックはカナダ版に比べカロリーが22％少なく、メキシコ版に比べ重量が8%軽くなっている[4]。また、ビッグマック＝高級品という感覚の地域もある。ベトナムでは、屋台のサンドイッチ[注釈 3]に比べて4倍程度となっている。
この比較では「指数」という言葉を使うが、本来の意味の指数[注釈 4]ではなく、単位は通貨単位である。そのため通貨単位の異なる地域のビッグマック指数を比較しても無意味であり、ビッグマック指数（≒実効レート）が意味を持つのは、単一の国および地域においてのことである。ある地域において、「現在の為替レートと比べて実効レートがどのくらいあるか」という比較でのみ、意味を持つ。そのため、A国のビッグマックをドルや円に換算した値段とB国のそれとを列挙して、為替の評価ではなく、経済力や物価などを比較するのは誤りである[3]。
また、この数字には、消費税[注釈 5]が含まれているので、各地域で比較する場合には、その分を差し引いて計算しなければならない。
さらにはビッグマック指数は、物価感覚の比較の簡便で実用的方法ではあるが、1品目では厳密な比較ができない。例えばビッグマックの価格と最低賃金を用いて計算した場合、ビッグマック1つ分の金銭を得るのに必要な労働時間が世界で最も短いのは、2018年の香港であった。また、ファストフード店が激しい価格競争に晒されているかそうでないか、原材料の牛肉や小麦に対する補助金制度といった各地域独自の特殊な事情が絡む。またより精確な指標とするには同国内でも時代ごとに異なる一つ当たりの価格からグラム換算、炭水化物：油脂比率を含めたカロリー換算、たんぱく質など栄養価換算も考慮して計算しなければならなくなる。
隣国でありかつ共に石油大国でありながら、サウジアラビアとクウェートのビッグマックの値段はサウジアラビアが約70円強なのに対してクウェートでは約800円弱と10倍以上の開きが生じている。これは、サウジアラビアのマクドナルドが国の補助金を受けており極端に安いのに対して、材料のほとんど全てを輸入に頼っていて食料品価格の平均が高いクウェートでは高くなるためで、先進国以外では経済指標として機能しない。
また、金融危機の影響でマクドナルドが全店撤退してしまったアイスランド[5]など、測定そのものが不能[6]となっている地域も存在する。
労働時間のトップ10都市
1個のビッグマックを購入するのに必要な労働時間のトップ10都市は、2018年4月現在以下の通りである。
- 香港(11.8分)
- 台北(12.0分)
- 東京(12.2分)
- ルクセンブルク(13.1分)
- オークランド(13.3分)
- チューリッヒ(13.4分)
- ロサンゼルス(13.6分)
- マイアミ(13.9分)
- シカゴ(14.0分)
- シドニー(14.5分)
他の指数
2013年現在、エコノミスト誌はビッグマック指数のほか、トール・ラテ指数[注釈 6]やコカ・コーラマップなどの指数も発表している。円についてはトール・ラテ指数の場合、ビッグマック指数とは逆に、さらに円安の余地があることになり、ビッグマック指数とは結果が大きく異なっている[7][8]。オーストラリア・コモンウェルス銀行の株式仲買部門であるコモンウェルス証券[注釈 7]は、iPod指数を2007年に提唱している。
脚注
注釈
出典
- ^ Pelkey, Matt (2023年3月14日). “The Price of McDonald's Around the World and America” (英語). CashNetUSA Blog. 2024年2月15日閲覧。
- ^ a b 高橋洋一『高橋教授の経済超入門』アスペクト、2011年、43頁。
- ^ a b ビッグマック指数とは? 独特な経済指標で見た日本の物価水準と課題 日経ビジネス、2023年2月。
- ^ “Big Mac? Not really, as Australian version of burger downsized”. The Advertiser (2009年6月13日). 2009年6月18日閲覧。
- ^ “マクドナルドが全店閉鎖したアイスランドで、12年前のチーズバーガーとポテトが「歴史的遺物」として展示されている件”. www.excite.co.jp. NHK (2022年2月3日). 2025年5月27日閲覧。
- ^ “ロシアのマクドナルド後継店行ってみた 何が変わった？味は？”. www3.nhk.or.jp. NHK (2022年6月4日). 2025年5月27日閲覧。
- ^ The Starbucks index： Burgers or beans?The Economist 2004年1月15日
- ^ 円は割高か割安か、「バーガノミクス」という指標で探りました。FNNニュース 2013年2月19日
関連項目
参考文献
- ビッグマックと弱い円ができるまで 佐々木融著 クロスメディア・パブリッシング
外部リンク
- Cost of living in cities around the world Prices and Earnings 2018（世界中の都市における生活費 価格と利益 2018） - UBS
- 2012年エコノミスト誌のビッグマック指数（表） - ウェイバックマシン（2012年2月18日アーカイブ分） - Bloomberg
- 2011年エコノミスト誌のビッグマック指数（表） - ウェイバックマシン（2016年3月4日アーカイブ分） - Bloomberg
- THE BIG MAC INDEX （エコノミスト誌、英語）
- Big Mac Index （OANDA）
- ビッグマック指数 1986年-2010年
- ビッグマック指数2007 （エコノミスト誌、英語）
- コカコーラマップ1997（エコノミスト誌、英語）
- トール・ラテ指数2004 (CNN/Money 英語）
- iPod指数 2007年1月（コモンウェルス証券、英語）
- The Big Mac Index Converter （通貨コンバータ、英語で）
- 原田泰「日本の購買力平価は高くない / 原田泰 / 経済学」SYNODOS -シノドス- 2013年3月12日
| 典拠管理データベース: 国立図書館 |
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ビッグマック指数
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/07 15:34 UTC 版)
詳細は「ビッグマック指数」を参照 購買力平価の一つ。マクドナルドが販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のこと。イギリスの経済誌『エコノミスト（The Economist）』が発表したものが起源となっている。 ビッグマックによる購買力平価＝日本でのビッグマックの価格（円）÷海外でのビッグマックの価格（現地通貨） 物価感覚の比較の簡便で実用的方法ではあるが、次のような理由で、限界もある。 たった1品目では厳密な比較ができない。例えばビッグマック1つ分のお金を稼ぐのに必要な労働時間が世界一短いのは、比較的物価が高いはずの日本である。これは、ファストフード店が激しい価格競争に晒されているかそうでないか、といった各国独自の特殊な事情が絡むからである。 牛肉などの価格は、その国の農業政策による補助金などが影響するが、その分も考慮されていない。 間接税（消費税）の分は考慮されていない。したがって消費税が高率である国（北欧）では、価格がその分だけ高くなるが、それについての補正はされていない。 そして、エコノミストによる2019年7月時点のビッグマック指数 を見ると、ビッグマック価格の高い上位10カ国の内3カ国が間接税が高率である北欧であった。また、価格が5米ドル以上の国は、高い順にスイス(6.54米ドル)・アメリカ（5.74米ドル）・スウェーデン（5.38米ドル）、カナダ（5.16米ドル）の4カ国であった。なお日本の価格は、3.59ドルであり日本円で390円であった。 エコノミストはビッグマック指数のほか、トール・ラテ指数（スターバックス指数）などの指数も発表している。 エコノミストとは異なるサイト「finder」が発表した2019年9月時点のトール・ラテ指数の場合、アメリカ（ニューヨーク）は4.30米ドル、日本（東京）は3.79米ドルであった。また、この場合の円については、2019年9月時点のスターバックスのトール・ラテは380円である為、ニューヨークの消費税8.875%を考慮して計算すると380÷(4.30÷1.08875)≒96.22（円）となり、ビッグマック指数と同様に円高となる。但し消費税の有無がある為、単純比較できないが、ビッグマック指数と比べて約28円の円安であり、ビッグマック指数とは結果が大きく異なっている。
※この「ビッグマック指数」の解説は、「購買力平価説」の解説の一部です。
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