炭鉱・鉱山

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炭鉱・鉱山

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/08 22:55 UTC 版)

「浅野財閥」の記事における「炭鉱・鉱山」の解説

磐城炭鉱 明治17年浅野財閥と渋沢財閥が共同で設立。浅野財閥が筆頭株主。鉱区は内郷、小野田、重内、千代田の4箇所。最初は牛馬で石炭を海岸の小名浜（小野浜）に運び、帆船で東京へ運んだが輸送費が嵩み赤字になった。明治20年、炭鉱から小名浜までレールを敷き軌道馬車で運び輸送費を圧縮したが、船賃が高くて赤字。そこで、浅野総一郎は東京に安く輸送するために、磐城鉄道（現：JR常磐線）を計画したが、日本鉄道会社に計画を譲渡して、安い特別運賃で石炭を輸送してもらう事になった。明治30年に磐城鉄道が開通すると磐城炭鉱は黒字になった。大正末まで好業績が続いた。大正12年に茨城採炭を合併した。昭和2年に、労働争議で一ヶ月操業停止、さらに町田坑内で大火災発生し死傷者多数を出し、赤字。昭和19年、当局の指示により入山採炭（大倉財閥）と合併し常磐炭鉱株式会社になる。表面は対等合併だが、株価評価では磐城炭鉱は入山採炭の半額で不利だった。(常磐ハワイアンセンターを経て、現：スパリゾートハワイアンズ・常磐興産) 藤原炭鉱 明治30年設立。浅野総一郎が25000円、渋沢栄一と坂市太郎がそれぞれ12500円を出資。3年後に解散。 浅野熊沢硫黄山 明治33年設立。浅野総一郎と坪田佐平太（山主）の共同経営。秋田県鹿角市。明治35年閉山。 稷山金鉱 明治33年に韓国政府より採掘権を得る。浅野総一郎と渋沢栄一の共同事業だが、失敗に終わる。その後、明治44年に米国資本と共同で株式会社にする。 茨城採炭 明治34年設立。渋沢栄一、浅野総一郎、西園寺公成、佐久間精一、阿部吾市、岡本儀兵衛、坂市太郎が発起人。浅野総一郎は監査役になる。大正14年に磐城炭鉱と合併。 石狩石炭 明治39年設立。浅野総一郎が筆頭株主（約20%）。新夕張、空知、美唄を採掘。（石狩炭田の一部）50年間固定価格で東京瓦斯と石炭供給契約結ぶ。浅野造船所設立資金調達の為、大正五年に三井鉱山に譲渡。（現：日本コークス工業） 豊前採炭 明治40年に設立。九州の筑豊炭田の田川地区。 大日本鉱業 大正4年設立。秋田県の吉乃、八盛、木友の亜鉛炭鉱、石炭鉱、金属鉱。住友財閥と共同。大正12年、浅野系の出資比率は過半数で、累積赤字208万円計上した。昭和4年の出資比率は80%以上だった。昭和7年に住友財閥傘下に入る。 日支炭鉱汽船 大正4年設立の日本と中国の合弁会社を、大正6年に浅野財閥と渋沢財閥が出資して株式会社にした。対華21ヶ条要求で日中関係が悪化して休止。 朝鮮鉄山 大正7年に設立。麻生音波所有の鉄鉱山に浅野が出資した共同事業。大正11年に浅野の比率は47%、昭和4年に殆ど完全所有になる。常に取るに足りない利益しかなかった。官営八幡製鉄所や三菱財閥の兼浦製鉄所に納入。赤字のせいで減資し、鉄鉱区を浅野造船所に売却、栃木県の日向銅鉱山を浅野同族会社から買収し日向興行に改称。 関東燃料 大正9年創立。磐城炭鉱の石炭を、常磐線と両毛線の沿線で販売。本社は土浦。現在は、東京に本社。 北樺太鉱業 大正15年設立。日露協約で得た北樺太の鉱業権を行使する為。三菱財閥、三井財閥、大倉財閥、浅野財閥の共同事業で、浅野の関与は少ない。 浅野雨龍炭鉱 昭和4年設立。留萌港と留萌鉄道でつながる炭鉱。昭和44年閉山。 浅野石炭部 昭和6年設立。独立した株式会社。 浅野石炭銑鉄 昭和6年設立。石炭・コークス・その他の燃料・銑鉄・鋼材・鉱油・油脂・塗料などの売買運送。他の4社と合併して昭和20年に関東銑鐵配給になる。現：株式会社エヌテック。 順安砂金 昭和7年設立。 会津鉱業 石膏や金銀銅鉛亜鉛その他の採掘加工販売。大正9年に会津石膏設立、昭和9年に落盤事故があったが、浅野セメントの協力で復興し傍系会社になる。昭和14年に会津鉱業に改称。 第二磐城炭鉱 昭和9年に、磐城炭鉱と三井鉱山が共同で設立。昭和13年に磐城炭鉱が第二磐城炭鉱を合併する。 昭和鉱業 昭和9年設立。北海道新幌内の炭鉱。日本鋼管の石炭自給用。（現：昭和KDE株式会社） 南洋鉄鋼 昭和10年に日本鋼管が設立。マレー半島ケランタン王国に事業地。 芳野浦鉱業 日向興業 昭和12年に朝鮮鉄山が改称した会社。銅鉱その他鉱物に関する工業。 満州石綿 昭和13年設立。石綿の採掘・加工・販売。 琿春砂金 昭和13年満州に設立 順安砂金の子会社。 神ノ山炭鉱 昭和16年設立、石炭の採掘。 東亜コバルト 昭和17年設立、石炭以外の鉱物の採掘・選鉱・売買 峨朗鉱業 昭和17年設立、石灰石の採掘・販売。 華中鉱業 日本鋼管の子会社。