戦後の日本

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戦後の日本

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2021/07/10 04:44 UTC 版)

「虫食い算」の記事における「戦後の日本」の解説

日本においては和算による虫食い算も存在したが、昭和初期には西洋の虫食い算が紹介されている。戦前から戦中に虫食い算を紹介した人物として高木茂男は藤本幸三郎、楠本虎四郎、佐野昌一、江口雅彦の4人を挙げている。このうち、楠本以外の3人は当時紹介のみで創作を行っていなかったとされる。 1946年（昭和21年） 佐野昌一『虫食い算大会』が出版される。 1947年（昭和22年） 文部省発行の算数・数学の教科書に虫食い算が掲載される。 昭和20年代 大学入試の進学適性検査の問題として毎年のように虫食い算が出題された。 この時期に創作を開始した人物としては泉行蔵、森本清吾、夏目康男、江口雅彦、佐藤米吉らの名前が挙げられる。 高木茂男が「年賀虫食い算」を始めたのもこの時期である。 1964年（昭和39年） 雑誌『数芸パズル』創刊。虫食い算を含む様々なパズルの発表の場が与えられた。 1976年（昭和51年） 雑誌『詰将棋パラダイス』に「虫食算研究室」のコーナーができる。 読者から問題・解答を募る形式のため、多くの作品が寄せられた。 丸尾学・山本行雄・浅尾和義が担当を勤め、22年続いた。 1980年（昭和55年） 雑誌『パズル通信ニコリ』創刊。 創刊当初から虫食い算・覆面算に数ページを割いており、17号からは「スージーコーナー」という独立したコーナーとなっている（71号まで）。 5号より毎号テーマを決めて覆面算を募集していたが、投稿数低下のため107号（04年夏号）からは不定期連載となった。 着順発表と呼ばれる覆面算の解答競争も行われていた（現在でも同コーナーは存在するが、パズルは覆面算に限らなくなっている）。

戦後の日本

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/04/06 06:23 UTC 版)

「火炎瓶」の記事における「戦後の日本」の解説

第二次世界大戦後の日本においては、1950年代に日本共産党が組織した山村工作隊や中核自衛隊による武装闘争で多用され、爆発物取締罰則違反でもっての公判が行われたが、1956年（昭和31年）6月27日の最高裁判所判決において「同法の規制対象となる『爆発物』とは、その爆発作用そのものによって公共の安全を攪乱し、または、人の身体や財産を傷害・損壊するに足る破壊力を有するものであり、……（火焔瓶は）いわゆる爆発物に該当しない」として、最高検察庁の主張を退けた。これは、刑法では国が人を罰するという性質上、慎重な解釈が求められるために罪刑法定主義にもとづき、類推解釈が禁じられているからである。 その後、1971年（昭和46年）11月19日、沖縄返還協定反対デモが日比谷公園内で激化し、その中で過激派の学生の投じた火炎瓶が松本楼を直撃し、2代目の建物を焼失させるなど、1970年代の学生運動や三里塚闘争でよく使われたが、当時の法律では火炎瓶自体については規制することができなかった。そのため、火炎瓶について前述の通り定義して規制する「火炎びんの使用等の処罰に関する法律」を制定し、1972年（昭和47年）5月14日に施行した。 昭和50年版犯罪白書によれば、1968年（昭和43年）10月の日本大学工学部校舎放火事件を皮切りに、火炎瓶は過激派集団の主たる凶器としてしばしば用いられるようになり、1969年（昭和44年）から1971年（昭和46年）までの3年間に使用された火炎びんの総数は約1万2,000本、押収された火炎びんの総数は約1万7,000本に上った。こうして1972年（昭和47年）の火炎びんの使用等の処罰に関する法律の制定、さらにはその原材料として使用されるおそれのある毒物及び劇物の規制を強化するため、毒物及び劇物取締法の一部改正が行われた。その後、火炎瓶事犯は著しく減少したものの、1975年（昭和50年）の沖縄海洋博阻止闘争など、使用例自体は以後も見られた。