third party
「third party」の意味・「third party」とは
「third party」とは、主に英語圏で使用される表現で、直訳すると「第三者」を意味する。具体的には、ある取引や交渉、紛争などにおいて、直接関与していないがその結果に影響を受ける、または何らかの形で関与する存在を指す。例えば、契約における「第三者」は、契約当事者ではないが契約の内容によって影響を受ける可能性のある人物や団体を指す。「third party」の発音・読み方
「third party」の発音は、IPA表記で /θɜːrd ˈpɑːrti/ となる。カタカナでのIPA読みは「サード パーティ」であり、日本人が発音する際のカタカナ英語の読み方も「サード パーティ」となる。この単語は発音によって意味や品詞が変わるものではない。「third party」の定義を英語で解説
「third party」は、"A person or group besides the two primarily involved in a situation, especially a dispute"と定義される。これは、「主に関与している二者以外の人物や団体、特に紛争などの状況」を指すという意味である。「third party」の類語
「third party」の類語としては、「outsider」、「non-participant」、「bystander」などがある。これらはいずれも、直接的な関与を持たないが、何らかの形で関与する存在を指す言葉である。「third party」に関連する用語・表現
「third party」に関連する用語としては、「third party liability」や「third party insurance」などがある。「third party liability」は、第三者に対する法的責任を、「third party insurance」は、第三者に対する損害賠償責任を保険で補償するものを指す。「third party」の例文
以下に、「third party」を用いた例文を10個示す。 1. The dispute was resolved by a third party.（紛争は第三者によって解決された。）2. We need a third party to mediate the negotiation.（交渉の仲裁には第三者が必要だ。）
3. The contract was leaked to a third party.（契約内容が第三者に漏れた。）
4. The company outsourced the project to a third party.（その会社はプロジェクトを第三者にアウトソーシングした。）
5. The third party insurance covers damages to other people's property.（第三者保険は他人の財産への損害を補償する。）
6. The third party liability is the responsibility of the manufacturer.（第三者への責任は製造者が負う。）
7. The data was accidentally disclosed to a third party.（データが誤って第三者に開示された。）
8. The third party was not involved in the decision-making process.（第三者は意思決定の過程に関与していなかった。）
9. The third party provided an objective perspective on the issue.（第三者は問題に対して客観的な視点を提供した。）
10. The third party was affected by the outcome of the negotiation.（第三者は交渉の結果に影響を受けた。）
サード‐パーティー【third party】
サードパーティ
【英】third party
サードパーティとは、特定のハードウェア、OS、ソフトウェア、あるいはサービスなどを対象として、それに対応する（プラットフォーム上で動作する、もしくは互換性のある）製品を販売・提供している、ただし、その対象となっている製品自体の開発元・販売元ではない企業のことである。つまり、他社製品の関連製品を販売している企業である。
サードパーティが販売する製品は「サードパーティ製品」などと呼ばれる。サードパーティ製品が対応する対象製品を開発した当事者企業は「ファーストパーティー」と呼ばれることがある。ファーストパーティーが開発し販売している製品は「純正品」と呼ばれる。
例えば、Mac（Macintosh）やiOSデバイスにおいてはAppleがファーストパーティであり、Apple以外の企業はサードパーティに位置づけられる。App Storeを通じてアプリを配信している企業も、iPhone向けアクセサリー類の販売者も、サードパーティである。なお、Appleによれば「セカンドパーティ」には製品の利用者（ユーザー）が該当する。
Windowsマシンの場合はハードウェア（周辺機器）もソフトウェアも極めて多種多様なサードパーティ製品が提供されており、ことさらにサードパーティか否かを意識する機会は多くない。逆に、プリンタのトナーカートリッジやインクカートリッジなどについては、純正品とサードパーティ製品（互換品）の区別が比較的意識されやすい。
家庭用ゲーム機の分野においては、ゲーム機（ハードウェア）本体の開発元を除くゲームソフト開発企業がサードパーティと呼ばれている。ソーシャルゲームにおいても、ソーシャルゲームプラットフォームの運営元を除くパートナー企業がサードパーティと呼ばれている。
参照リンク
他社製品 (サードパーティ製品) とは？ - （Apple サポート）
サードパーティー
 | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。 (2012年11月) |
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サードパーティー（英: third party）とは、第三者団体（企業、機関 等）のことである。「サード」は第三者の「第三」であり、非当事者、つまり、当事者からは独立した者ということである。いくつかの場合に使われるが、日本での使用はコンピュータ関連が多い。他分野では「第三者[1]」と訳し分けないことが多い。
メーカー
コンピュータ部品・周辺機器・ソフトウェア等のメーカーのサードパーティーとは、コンピュータ本体のメーカーとは直接の関係がないメーカーである。彼らの製品をサードパーティー製品（非純正品、または社外品）と呼ぶ。対義語としては純正がある。
「サード」とは、本体メーカーと顧客の2者に対する「第三者」の意味であり、したがって、他にファーストパーティーやセカンドパーティーがあるわけではない。しかし、
- 本体・純正品メーカー
- ?
- 非純正品メーカー
という解釈から、純正品を製造、納品する下請けメーカーをセカンドパーティーと呼ぶことがある。
ハードウェア
今日では、コンピュータ（特にWindowsパソコン）自身が、PC/AT といった共通仕様に則ったものであり、その仕様に則って製造されている部品や周辺機器が、メーカーの区別なく使用できる場合が多いため、消費者にはあまり気にされなくなってきている。
またパソコン製品にあっては、パソコンメーカー出荷時に、既に様々なメーカーから提供されている部品を組み合わせた形で販売されている。そのため、パソコンに限れば、サードパーティー製品かどうかを気にされるのは、Macintosh シリーズのものを残すのみである。
一方、メインフレームやサーバ等の、一般の小売店店頭に並ばない種類のコンピュータでは、相性の問題もあるため、基本的にこれらサードパーティ製品との接続は推奨されない。しかし業務システムなど、幾つもの機器を組み合わせる上で、メーカー純正の周辺機器以外の製品を組み合わせて用いる事も多い。その理由としては、メーカー純正の周辺機器がサードパーティー製品よりも高価である、または必要とされる機能が不足している場合が挙げられる。[要出典]
サードパーティー製品では、特定機種との互換性や、接続性を検証して、その動作を保証している製品もある。その一方で、本体となるコンピュータメーカーでは、直接の取引関係に無いメーカーの製品に関しては、互換性や接続性は検証されない。このため、サードパーティー製品の接続によって故障が発生しても、修理保証が利かないケースもある。
歴史的背景
コンピュータ製品では、古くはハードウェアの詳細な仕様が公開されておらず、主にソフトウェア上から見た仕様のみが消費者やソフトウェアメーカーに提供されていた。そのため、消費者は主に、メーカー純正の周辺機器を購入するしかなかった。
この時代、メーカーと直接的な関係の無いメーカーが、わずかに提供されていたハードウェア情報や共通規格に則って設計されている外部接続端子に接続する周辺機器を発売した。本体メーカーは動作保証しなかったものの、総じて純正品よりも安価に提供されたり、または純正品には無い特徴で消費者に受け入れられていった。
やがて時代を下ると、一般には公開されていない仕様に関しても、リバースエンジニアリングによって、純正品と一定の互換性を持つ製品を製造・販売するメーカーも登場した。だがこの時代は、リバースエンジニアリング上の技術的な問題から、動作不良を起こすケースも多々見られた。
やがてPC/AT互換機のような、「オープンアーキテクチャ」などと呼ばれるハードウェアが登場するに到り、この仕様に則ったサードパーティ製品が、大量に出回ることとなる。しかし、初期の頃には公開仕様の読み違いや、仕様に記載されなかった部分における違いから、いわゆる相性と呼ばれる問題も多発し、消費者に混乱が生じた。この時代、電子部品などは様々なメーカーの製品を利用して各社の製品が作られていたものの、大手メーカーでは各パーツやBIOS等を全て自社内で製造・調達していたため、これらの問題が発生しやすかった。
後にパソコンに関しては、自社内で各パーツを製造するよりも大手パーツメーカーの製品を採用することで大幅なコストダウンが図れることから、各社はこぞってこれら一般化された部品を自社製品に組み込んだ。こうして次第に各社固有の独自仕様がなくなり、今日ではパソコン製品では、純正品とサードパーティー製品の差異はなくなっている。
一方、大型コンピュータ等では、今日でも依然としてメーカー独自仕様も少なからずあるため、他社製品との互換性がないものも含まれる。これらは、販売店側で独自に調査した接続性に基いてサードパーティー製品と組み合わされることがある。
ゲームソフト
家庭用のコンピュータゲーム専用機（コンシューマーゲーム）業界でのサードパーティーとは、任天堂やソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）のようなゲーム機本体メーカー（ハードホルダー）以外のソフトウェア発売会社である。
ゲーム史上初のサードパーティーはAtari VCS用ゲームを作るために1979年に設立されたアクティビジョンである。日本初のサードパーティーはハドソンで、ソフトは『ナッツ&ミルク』と『ロードランナー』（共にファミリーコンピュータ）である[2]。
コンピュータ関連一般での用法とは異なり、ファミリーコンピュータ以降のゲーム専用機関連では、サードパーティーとはハードメーカーのライセンス許諾を受けたメーカーのみを指す。かつて存在したハッカーインターナショナルに代表される、非公式のソフトを販売するメーカーはサードパーティーには含まれない。また、サードパーティーは普通、ソフトウェアのメーカーを表し、ハードウェア専門のメーカーは区別される。
日本国内ではスクウェア・エニックス、バンダイナムコエンターテインメント、コナミ（コナミデジタルエンタテインメント）、カプコン、コーエーテクモゲームス、セガ[3]等が巨大規模のサードパーティである。世界規模では、エレクトロニック・アーツやアクティビジョン・ブリザード、ユービーアイソフトなどが世界最大手のサードパーティとされる。
家庭用テレビゲーム機の草分け的存在である任天堂のファミリーコンピュータに多くのサードパーティーが参入、多数のヒット作を生み出す事でテレビゲーム業界の拡大発展に大きく貢献し、人気ソフトを開発したサードパーティーは業界全体にも大きな影響力を与えるようになった。特にSIE（当時はSCE）がPlayStationで任天堂から家庭用テレビゲーム機のトップシェアを奪ったのは、サードパーティーに強く支持され良質のコンテンツを提供されたことが大きな要因であるとも言われている（日本におけるゲーム機戦争も参照）。このため自社製のキラーソフトが少ないSIEやマイクロソフトといった大手ハードメーカーはサードパーティーの囲い込みに必死で、より低コストで容易にソフトを開発できるミドルウェアを開発するなどしてサードパーティーの支持を得ようとしのぎを削っている。近年ではソフトの宣伝や開発費をハードメーカーが負担するケースも多い。一方でソフトハウスとしても大手である任天堂やかつてのセガのハードについては自社製のキラーソフトも多く存在しており、比較的サードパーティーへの依存度が小さい。
オンラインストレージ
GoogleのChromeBookにおいてDropBoxやOneDriveといったGoogleDriveではないサードパーティー製オンラインストレージを利用することで、タスクやソリューションによってサービスを分割できるため、マルチタスクがより行いやすいという利点がある。また、純正のファイルアプリによっても管理でき、ファイルを別のオンラインストレージにコピー/移動/貼り付けを行うこともできる。
インターネット接続
インターネット接続のサードパーティーとは、ユーザがアクセスするウェブサイト上に行動ターゲティング広告やコンテンツ連動型広告を含むインターネット広告等を配信する第三者である。
アドネットワークとウェブビーコン
一般にユーザがあるウェブサイトにアクセスした場合、ユーザが使用するウェブブラウザ側ではウェブサーバから送られてきたデータ（通常はHTML）を解釈した上で、その中に含まれる指示（画像タグ、スタイルシート、JavaScriptなど）に従ってページをレンダリングするのに必要な各種データを取得する。その取得先サーバは必ずしもユーザが最初にアクセスしたウェブサーバと管理者が同じではない。例えばバナー広告の配信等は、広告代理店が運営する配信専用サーバ（Google AdSenseやGoogle 広告などのアドネットワーク）から広告用の画像データ等を取得するのが一般的であるほか、Google Analyticsに代表される一部のアクセス解析ツール（ウェブビーコン）も、画像タグやJavaScript を使用して解析サーバにアクセスデータを送信する。これらはいずれもユーザ側から見ると「ユーザが明示的にアクセスしたサイト以外のウェブサーバに暗黙のうちにアクセスしている」ことになるため、それらのサイトを通常「サードパーティー」と呼ぶ。なおマイクロソフトの定義では「ユーザがアクセスしたウェブサイトとホストドメインが異なるサイト」と定義されている[4]。
サードパーティーCookie
しかしこれらサードパーティーのウェブサイトの中には、ユーザの行動履歴収集のためにCookie（
電子認証
電子認証でのサードパーティーは、信頼できる第三者機関 [7]を意味する。サードパーティーは、公開鍵暗号で通信する通信当事者双方から独立した立場から、かれらの公開鍵を管理する企業や政府機関である。
脚注
- ^ 英: third person
- ^ 株式会社QBQ編 『懐かしファミコン パーフェクトガイド』 マガジンボックス（M.B.ムック）、2016年。ISBN 9784906735891 p116
- ^ セガはかつてはゲーム機本体メーカーであり、2001年の家庭用ゲーム機事業撤退以降にサードパーティとなった。
- ^ a b Cookieについて - マイクロソフト・サポートオンライン
- ^ 特集：Web ブラウザの安全度をチェック（後編） - SAFETY JAPAN・2005年10月19日
- ^ Cookieとスパイウェアの関係、トラッキング・クッキーも参照
- ^ この語は英語の「trusted third party」の正式な訳語ではあるが、訳語としてあまりにこなれていないこと、TTP自身が「信頼できる」と自称するには抵抗があることから、言い換えられることがある。
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「サードパーティ」の例文・使い方・用例・文例
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