インターネット広告とは? わかりやすく解説

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インターネット‐こうこく〔‐クワウコク〕【インターネット広告】


インターネット広告(いんたーねっとこうこく)

インターネット媒介とする商業広告のこと

広告には、看板広告テレビCMなど多く種類があるが、インターネット爆発的な普及によって、最近ではインターネット上広告普通に見られるようになってきた。中でもバナー広告」は、閲覧者ブラウザ上の画像クリックすることによって、その広告主ホームページにたどり着くことができるようになっているシステムである。

企業ホームページもそれ自体広告である場合多く商品情報直売コーナークイズアンケート実施してアクセス数増やすことに力を注いでいる。双方向やりとりによって顧客名簿蓄積し効率的な商品宣伝ができるとされている。

インターネット広告は、ダイレクトメール折り込みチラシ看板CMなど従来広告比較して印刷代や制作費大幅に削減できることがメリットである。電子メールによるダイレクトメール電子DM)と組み合わせて利用することで、より効率的な宣伝効果見込める

しかし、ホームページ上の不必要なバナー広告閲覧者混乱招いたり、流失したメールアドレスリスト使って発送した電子DM多くSPAM迷惑メール)を生み出すといった問題出てきている。

1999年版通信白書」によると、日本におけるインターネット広告の市場規模は、114億円(1998年度となっている。1999年度には200億円に届くとも言われており、今後市場規模拡大していくことだろう。なお、インターネット先進国米国では、日本10倍以上(19ドル1998年度となっている。

(2000.02.26更新


インターネット広告

読み方インターネットこうこく
別名:ネット広告Web広告オンライン広告

インターネット広告とは、インターネット上ウェブサイト検索エンジン検索結果などを利用して掲載される広告のことである。通常広告媒体となるウェブサイト検索結果画面などに、広告主となるサイトへリンクを設定することによって行われる

インターネット広告には、特定の画像動画などにリンクを貼り付ける形で掲載されるバナー広告」や、広告となる文章にリンクを貼り付ける形で掲載されるテキスト広告」の二種類がある。また掲載される媒体としては、ウェブサイト検索結果表示画面の他にメールマガジンフリーメールなどに広告主Webサイト宣伝掲載される場合もある。インターネット爆発的な普及と、それに伴うメディアとしての価値の向上により、インターネット広告市場近年急成長している。


インターネット広告

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/01/17 03:33 UTC 版)

インターネット広告(インターネットこうこく、英語: online advertising)とは、インターネットウェブサイトポータルサイトなど)や電子メールを使用し、企業が製品やサービスのマーケティングのために行う宣伝活動のことである。携帯電話などのモバイル端末に表示される広告も含まれる。「ネット広告」と略されるほか、「オンライン広告」「ウェブ広告」とも呼ばれる。


  1. ^ デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社. “ネット広告の定義と種類”. 2009年12月27日閲覧。
  2. ^ 世界広告費、ネットが初めてテレビを上回る
  3. ^ 電通『2019年 日本の広告費』
  4. ^ 電通『2021年 日本の広告費』
  5. ^ 水野由多加「アドフラウドに関する広告研究としての議論」『関西大学社会学部紀要』第55巻第1号、関西大学社会学部、2023年、41-53頁、2023年12月14日閲覧 
  6. ^ 米シスコ、ユーチューブから広告撤退=幹部”. ロイター (2018年5月11日). 2018年5月19日閲覧。
  7. ^ Adblockで広告を非表示にしている人にはページを見せないようにする「Anti Adblock」”. ライブドアニュース. 2019年6月25日閲覧。
  8. ^ GoogleやAmazonは広告を消す拡張機能「AdBlock Plus」にお金を払って広告を表示させていることが明らかに”. Gigazine (2015年2月3日). 2020年11月7日閲覧。
  9. ^ ネット上の記事から広告を消すAdblockは合法であると裁判官が判断した理由
  10. ^ ユニリーバ、FBなど3大SNSで広告停止 米国で年末まで”. AFP (2020年6月27日). 2020年6月21日閲覧。
  11. ^ 【廃止を2024年に延長!】サードパーティークッキーとは?クッキーの仕組みから規制状況まで解説!”. infinity-agent.co.jp (2022年9月13日). 2023年2月23日閲覧。
  12. ^ 水野, 由多加「[研究ノート アド・テクノロジーが社会問題である場合についての覚書(1)]」『関西大学社会学部紀要』第48巻第2号、2017年3月31日、91–111頁。 
  13. ^ アド・テクノロジーが社会問題である場合についての覚書(2)」『関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University / 関西大学社会学部 編』第49巻第2号、2018年3月、227–259頁。 
  14. ^ 水野, 由多加「[研究ノート アド・テクノロジーが社会問題である場合についての覚書 (3)]」『関西大学社会学部紀要』第50巻第2号、2019年3月31日、49–77頁。 
  15. ^ “憲法審で与野党「ネット広告の規制議論すべき」”. テレビ朝日. (2019年11月29日). https://news.tv-asahi.co.jp/news_politics/articles/amp/000170379.html 2020年7月22日閲覧。 
  16. ^ “政府、ネット広告の適正化に本腰”. 共同通信. (2020年6月16日). https://web.archive.org/web/20200722045510/https://this.kiji.is/645431350978724961 2020年7月22日閲覧。 
  17. ^ “政府、ネット広告規制で相場下落か?! 加藤公一レオ氏「効果のない媒体の排除も」”. マイナビニュース. (2020年6月25日). https://news.mynavi.jp/article/20200625-1067707/ 2020年7月22日閲覧。 
  18. ^ “英競争当局、グーグルとフェイスブックのネット広告規制強化提言”. ロイター. (2019年12月19日). https://jp.reuters.com/article/britain-digital-investigation-idJPKBN1YN03C 2020年7月22日閲覧。 


「インターネット広告」の続きの解説一覧

インターネット広告

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2022/07/16 17:55 UTC 版)

ペイ・パー・ビュー」の記事における「インターネット広告」の解説

ペイ・パー・ビュー広告では、広告閲覧されるごとに広告料発生するコンテンツペイ・パー・ビュー違いペイ主体広告主)とビュー主体広告閲覧者)は異なる。 ペイ・パー・ビュー以外の料金システムには、閲覧されるだけでなく広告クリックされない広告料発生しないペイ・パー・クリック購入必要なアフィリエイトなどがある。ペイ・パー・ビューはこれらより広告効果不確かなため、廃れつつある。

※この「インターネット広告」の解説は、「ペイ・パー・ビュー」の解説の一部です。
「インターネット広告」を含む「ペイ・パー・ビュー」の記事については、「ペイ・パー・ビュー」の概要を参照ください。

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