トルコ
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2024/04/26 08:12 UTC 版)
象徴
国花
トルコはチューリップを国花と定めている。チューリップは元々、パミール高原、ヒンドゥークシュ山脈、天山山脈を原産地[8]としているが、中央アジアからのテュルク系民族の移住によってアナトリアへ持ち込まれ栽培された。
その後のトルコ地域でチューリップは品種改良を経て、数多くの園芸種を生み出されるなど国民的なものとして扱われ、今日に至るまで象徴的な植物となっている。
国獣
ハイイロオオカミはトルコにおいて神聖かつ国民的な動物として特別視されている。トルコ人の国民的象徴である理由は、トルコ人が「自分たちはオオカミの子孫である」という伝承を信じている点にある。
ケマル・アタテュルクによって国の象徴の一つと宣言され、現今も多くの場所でハイイロオオカミをモチーフにしたロゴなどが使用されている。一例として共和国発足から最初の数年間、紙幣にはハイイロオオカミの絵が印刷されていた点が挙げられる。
ナショナルカラー
トルコは赤と白の2色をナショナルカラーとしている。代表的なものには国旗が挙げられる。また、宝石の一種のターコイズはトルコ文化の一部であると同時に、トルコの象徴色の1つと考えられている。更にこの3色は現在、様々な分野で頻繁に使用されている。
この節の加筆が望まれています。 |
国名
トルコ語による正式国名は、Türkiye Cumhuriyeti [ˈtyɾ.ci.jɛ dʒum.ˈhuː.ri.jɛ.ti] ( 音声ファイル)(テュルキイェ・ジュムフーリイェティ)、通称 Türkiye(テュルキイェ、テュルキエ[9]、トゥルキエ[10])である。2022年以降の公式の英語表記は Republic of Türkiye、通称 Türkiye[11][12]。日本語名のトルコは、ポルトガル語で「トルコ人(男性単数)」もしくは「トルコの(形容詞男性単数)」を意味する turco に由来する。国名の漢字表記は土耳古、略称は土。
英語など諸外国語では、トルコ共和国の前身であるオスマン帝国の時代から、Turkey、Turquie など、「トルコ人の国」を意味する名でこの国家を呼んできたが、元来多民族国家であったオスマン帝国の側では「オスマン国家」などの名称が国名として用いられており、自己をトルコ人の国家と認識することはなかった。
Türk(テュルク)は、アナトリアへの移住以前、中央アジアで暮らしていたトルコ人が、モンゴル高原を中心とする遊牧帝国、突厥を築いた6世紀ごろには既に使われていた民族名だが、語源には諸説ある。現在のトルコ共和国では一般に、突厥の建国をもって「トルコの建国」と考えられている。
英語表記の変更
2021年12月4日、トルコ政府は英語表記を Turkey(ターキー) から Türkiye へ変更することを決定した[13]。またドイツ語(Türkei)、フランス語(Turquie)などの外名も同様の変更を行うとしている。これについてエルドアン大統領は「Türkiye はトルコの国民、文化、価値観を最も表した言葉である」と述べた。国際的認知度を高めるためトルコ製を表す「Made in Turkey」は「Made in Türkiye」として輸出される[14]。2022年1月、国際連合へ国名変更の通達を行う計画が報じられ[15]、国連のグテーレス事務総長宛ての書簡でチャヴシュオール外相が正式に変更を通報し、2022年6月1日にこの通報が受理された[12]。
英語の Turkey は国名のほかに鳥類で食用としても振る舞われる七面鳥(ターキー)、英語圏の俗語で「失敗する」「愚かな人」といった意味を持つ。そのため反イスラム・反トルコ主義者はしばしトルコを七面鳥に例えて攻撃した。国名の英語表記をトルコ語名と同じにすることで英語話者の混乱を避け、更に国家のブランドを維持する思惑があると言われている[15]。
歴史
トルコの歴史 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
この記事はシリーズの一部です。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
先史時代 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
青銅器時代
| |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
トルコ共和国
| |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
テーマ別
| |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
トルコ ポータル |
アナトリアには旧石器時代(1万1000年から60万年前)からの遺跡が存在する。紀元前2000年末ごろから鉄を作る技術が中近東世界に広がった。この地域が鉄器時代に入ったと考えられる[16]。
国土の大半を占めるアジア側のアナトリア半島(小アジア)と最大の都市であるヨーロッパ側のイスタンブールは、古代からヒッタイト、フリュギア、リディア、東ローマ帝国(ビザンツ帝国)など様々な民族・文明が栄えた地である。
一方、北アジアではトルコ(テュルク)系民族として突厥が552年にモンゴル系民族の支配から独立した。現在のトルコ共和国ではこれをもって最初の建国とみなしている。その後、東西に分裂し、中央アジアのアラル海東岸に割拠した西突厥の部族の一つから部族長トゥグリル・ベグが出て西進を始め、ボハラ地方を部族で占領しセルジューク朝を成立させた。さらに西進して1055年バグダッドに入城、アッバース朝のカリフよりスルタンに指名された。事実上アッバース朝に変わってセルジューク朝がメソポタミアの支配者となる。しかし、東アジアで覇権争いに敗れた契丹系の西遼が中央アジアに移動し、父祖の土地を占領すると、これと争い大敗して急激に衰退。のちにモンゴル帝国のフラグによる侵攻を受けて滅亡する。また中央アジアのトルコ系部族集団は、さらにウイグル系民族に圧迫されてイラン(ペルシャ)北部、カスピ海東岸の隅地に逃亡して歴史の記録から消える。
11世紀に、トルコ系のイスラム王朝、セルジューク朝の一派がアナトリアに立てたルーム・セルジューク朝の支配下で、ムスリム(イスラム教徒)のトルコ人が流入するようになり、土着の諸民族と対立・混交しつつ次第に定着していった。これら群小トルコ系君侯国はチンギスハーンの孫フラグのバグダッド占領、イルハーン帝国成立後もアナトリア西端に割拠して生き残り、その一つから発展したオスマン朝は、15世紀にビザンツ帝国を滅ぼしてイスタンブールを都とし、東はアゼルバイジャンから西はモロッコまで、北はウクライナから南はイエメンまで支配する大帝国を打ち立てる。モンゴル系のティムールにアンゴラ(アンカラ)の戦いで敗れ一時滅亡するが、アナトリア南部の険によって抵抗し命脈を保った一族が、ティムールの死後にオスマン朝を復興した。
19世紀、衰退を示し始めたオスマン帝国の各地ではナショナリズムが勃興して諸民族が次々と独立し、欧州列強がこれに介入した(東方問題)。帝国はオスマン債務管理局を通して列強に財政主権を握られ、第一次世界大戦で敗北した。こうしてオスマン帝国は英仏伊、ギリシャなどの占領下に置かれ、完全に解体された。中でもギリシャは、自国民居住地の併合を目指してアナトリア内陸部深くまで進攻した(希土戦争)。また、東部ではアルメニア国家が建設されようとしていた。これらに対してトルコ人ら(旧帝国軍人や旧勢力、進歩派の人)は1919年5月、国土・国民の安全と独立を訴えて武装抵抗運動を起こした(トルコ独立戦争)。1920年4月、アンカラに抵抗政権を樹立したムスタファ・ケマル(アタテュルク)の下に結集して戦い、1922年9月、現在の領土を勝ち取った。1923年、アンカラ政権はローザンヌ条約を締結して共和制を宣言した。1924年、オスマン帝国のカリフをイスタンブールから追放し、西洋化による近代化を目指してトルコ共和国を建国(カリフ制廃止)。イスラム法(シャリーア)は国法としての地位を喪失。大陸法の影響を受けただけでなく、アメリカ合衆国などからの直接投資も受け入れることになった。
第二次世界大戦では中立を維持したが、末期の1945年になり連合国の勝利が確定的になると、その圧力により2月23日にナチス・ドイツと大日本帝国に対して宣戦布告した。第二次世界大戦後は、ソ連に南接するため、反共の防波堤として西側世界に迎えられ、1952年には北大西洋条約機構(NATO)に、また1961年には経済協力開発機構(OECD)に加盟した。NATOとOECD加盟の間は西側陣営内で経済戦争が起こっていた(セカンダリー・バンキング)。1956年ごろ、ユーロバンクの資金調達先となったため外貨準備を著しく減らした。これを輸出で補うため単位作付面積あたりの綿花収穫量を急速に伸ばしたが、ソ連が既に1944年から輸出量を世界で最も急ピッチに増産していた。1952年に暴落した価格で南米諸国とも競争するも、機関化する1980年代まで外貨準備を十分に確保することができなかった。
国父アタテュルク以来、イスラムの復活を望む人々などの国内の反体制的な勢力を強権的に政治から排除しつつ、西洋化に邁進してきた(ヨーロッパ評議会への加盟、死刑制度の廃止、経済市場の開放と機関化)。その最終目標である欧州連合(EU)への加盟にはクルド問題やキプロス問題、ヨーロッパ諸国の反トルコ・イスラム感情などが障害となっている。
トルコ側もEU加盟よりは、レジェップ・タイイップ・エルドアン政権下の2010年代から2020年代にかけて、国内での反対派弾圧やイスラム回帰(アヤソフィアのモスク化など)、オスマン帝国旧領やその周辺に対するトルコの影響力拡大(新オスマン主義)を優先している。シリア内戦、リビア内戦、2020年ナゴルノ・カラバフ紛争に対しては派兵や傭兵の派遣、武器供与により介入している[17][18](「新オスマン主義」も参照)。
特にアルメニアとはナゴルノ・カラバフ紛争以外にも、アルメニア人虐殺への存否を含む見解の相違や、アララト山の領有権問題を抱え、緊張した関係が続いている。アルメニアの民族派は東南部を西アルメニアだと主張して返還を求めている。
- ^ “Message of President Erdoğan on the Republic Day”. Republic of Türkiye Ministry of Foreign Affairs (2016年10月29日). 2024年4月3日閲覧。
- ^ “Turkish Foreign Policy During Ataturk's Era”. Republic of Türkiye Ministry of Foreign Affairs. 2024年4月3日閲覧。
- ^ “World Bank Open Data”. 世界銀行. 2021年10月29日閲覧。
- ^ “World Bank Open Data”. 世界銀行. 2021年10月29日閲覧。
- ^ a b c d e “World Economic Outlook Database, October 2021” (英語). IMF (2021年10月). 2021年10月29日閲覧。
- ^ “トルコ共和国”. 外務省 (2024年3月20日). 2024年3月29日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n “トルコ基礎データ”. 外務省 (2024年1月29日). 2024年2月11日閲覧。
- ^ Gardening with Tulips. Portland, OR: Timber Press. (2005). p. 16. ISBN 0-88192-744-9
- ^ “トルコ、国連での国名を「テュルキエ」に ブランド刷新と大統領”. BBC (2022年6月3日). 2023年1月7日閲覧。
- ^ “「トゥルキエ」表記広がる トルコ国名変更に欧米配慮”. 47news (2023年1月7日). 2023年1月7日閲覧。
- ^ “the Republic of Türkiye”. The United Nations Terminology Database (2022年5月31日). 2022年6月6日閲覧。
- ^ a b “Turkey rebrands as 'Türkiye,' changing name at the United Nations”. CNN (2022年6月3日). 2022年6月3日閲覧。
- ^ “Why Turkey is now 'Turkiye', and why that matters” (英語). Why Turkey is now 'Turkiye', and why that matters. 2022年4月25日閲覧。
- ^ “Turkey to use 'Türkiye' in all activities to strengthen its brand”. TRT World (2021年12月4日). 2022年1月18日閲覧。
- ^ a b “Turkey to register its new name Türkiye to UN in coming week”. ミドル・イースト・アイ (2022年1月17日). 2022年1月18日閲覧。
- ^ 大村幸弘「和平条約と粘土板が物語ること」/ 大村幸弘・永田雄三・内藤正典編著『トルコを知るための53章』明石書店 57ページ
- ^ 【ニュースの門】帝国復活 トルコ大統領の野望『読売新聞』朝刊2020年11月16日(解説面)
- ^ 「新オスマン主義」「エルドアン大統領 支持の背景」『読売新聞』朝刊2017年4月26日
- ^ 「トルコ:国民投票賛成多数、改憲承認 軍・司法の権限縮小」『毎日新聞』2010年9月14日[リンク切れ]
- ^ 「トルコ、国民投票で憲法改正を承認 首相が勝利宣言」CNN(2010年9月13日)
- ^ 「トルコ、国民投票で憲法改正承認 世俗派との対立先鋭化も EUは歓迎」産経新聞社(2010年9月13日)
- ^ a b “概況・基本統計”. ジェトロ (2023年7月21日). 2024年2月11日閲覧。
- ^ [1]
- ^ [2]
- ^ 日本・トルコ協会
- ^ (社)大阪・トルコ協会
- ^ 九州・トルコ協会
- ^ 北海道日本トルコ友好協会
- ^ 日本トルコ友好協会
- ^ (NPO)日本ガレノス協会
- ^ 日本トルコ文化協会
- ^ 串本トルコ文化協会
- ^ “Turkey Renews Plea to Join Shanghai Cooperation Organization”. The Diplomat. (2013年11月1日) 2015年7月1日閲覧。
- ^ “Turkey aspires to be full member of Shanghai Cooperation Organization: Turkish president”. China Central Television (CCTV). (2015年7月7日) 2015年8月2日閲覧。
- ^ “Sino-Turkish Strategic Partnership: Implications of Anatolian Eagle 2010”. The Jamestown Foundation. (2011年1月14日) 2016年9月9日閲覧。
- ^ “The Anatolian Eagle Is Looking Eastward”. The Daily Signal. (2010年10月15日) 2016年9月9日閲覧。
- ^ “Growing Ties Between Turkey, China, Iran Worry Israel and US”. ハアレツ. (2010年10月7日) 2016年9月9日閲覧。
- ^ 「トルコ、ロシア製S400ミサイル試射か 米反発も」『日本経済新聞』2020年10月17日(2020年10月28日閲覧)
- ^ “トルコ軍、イラクとシリアで越境空爆「テロ準備」主張”. 朝日新聞デジタル. (2017年4月25日)
- ^ “イラク トルコと対立/モスル奪還作戦、参加を拒否”. 『毎日新聞』朝刊. (2016年10月25日)
- ^ 「新オスマン主義」『読売新聞』朝刊2017年4月26日
- ^ トルコ、無人軍用機の輸出拡大「技術移転前向き」が強み/中東などに続き東南ア開拓『日経産業新聞』2020年10月26日(グローバル面)
- ^ 気象の極値 トルコ気象庁 Archived 2011年7月3日, at the Wayback Machine.
- ^ 経済産業省『平成31年度国際ヘルスケア拠点構築促進事業(国際展開体制整備支援事業) 医療国際展開カントリーレポート新興国等のヘルスケア市場環境に関する基本情報トルコ編』(PDF)(レポート)2020年3月、6頁 。2020年5月6日閲覧。
- ^ 飯山みゆき (2018年5月23日). “●国際連合「世界都市人口予測・2018年改訂版 [United Nations (2018). 2018 Revision of World Urbanization Prospects.」概要]”. 国際農林水産業研究センター. 2020年5月6日閲覧。
- ^ a b 中島敏博 (2020年3月30日). “トルコの2019年の総人口は8,316万人、失業率13.7%(トルコ)”. 独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ). 2020年5月6日閲覧。
- ^ “World FactBook Labor force - by occupation” (英語). CIA (2019年). 2020年5月7日閲覧。
- ^ トルコのアパレル製造活況 欧州の輸入「近場シフト」『日経産業新聞』2021年11月12日グローバル面
- ^ トルコにおけるM&Aの動向
- ^ 【新興国ABC】トルコ、医療物資を海外へ/ものづくり力アピール『日経産業新聞』2020年9月28日(グローバル面)、国際協力銀行のイスタンブール駐在員による寄稿。
- ^ 【世界点描】トルコ、観光客優先に国民不満 コロナ下の外出禁止、適用外『日経産業新聞』2021年5月20日グローバル面
- ^ 「トルコ、外国人客戻る/18年に4000万人、過去最高に/治安回復・通貨安で」『日経産業新聞』2018年5月29日(グローバル面)
- ^ [3]
- ^ “TURKEY”. Global Innovation Index. World Intellectual Property Organization (2021年). 2023年2月25日閲覧。
- ^ “Global Innovation Index 2019” (英語). www.wipo.int. 2023年2月25日閲覧。
- ^ “RTD - Item”. ec.europa.eu. 2023年2月25日閲覧。
- ^ SETENAY NİL DOĞAN (Spring 2009). Sabancı University: “FORMATIONS OF DIASPORA NATIONALISM: THE CASE OF CIRCASSIANS IN TURKEY” (英語). Çerkes Araştırmaları. 2022年2月8日閲覧。
- ^ TRT6(クルド語チャンネル)、ロジンさんらのコンサートで正式にスタート - 2009年1月2日付『Zaman』紙の翻訳(東京外国語大学のページ)
- ^ 平成23年度 トルコ共和国における身分関係法制調査研究 法務省/エァクレーレン・たんぽぽのなみだ:世界の夫婦別姓
- ^ "Prohibiting married women from retaining only maiden names a violation: Top court", Daily News, January 8, 2014.
- ^ 「創造論は、人権への脅威 - 関連案件を欧州委員会議員会議が可決」 - 2007年10月07日付『Radikal』紙の翻訳(東京外国語大学のページ)
- ^ "Turkish scientists claim Darwin censorship" Nature 2009 doi:10.1038/news.2009.150
- ^ “Global Peace Index Map » The Most & Least Peaceful Countries” (英語). Vision of Humanity (2020年7月24日). 2023年3月3日閲覧。
- ^ トルコ安全対策基礎データ 日本外務省海外安全ホームページ
- ^ “Positive Peace Index | The most and least resilient countries in the world” (英語). Vision of Humanity (2021年12月6日). 2023年3月3日閲覧。
- ^ “ネット検閲に突き進むトルコのエルドアン首相―ユーザーやネット企業との果てしなきいたちごっこ”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2014年5月6日) 2017-0501閲覧。
- ^ “〔トルコ〕インターネット法によりさらに表現の自由が制限される恐れ”. 日本ペンクラブ (2014年2月6日). 2017年5月1日閲覧。
- ^ “トルコ大統領、自国のネット規制をツイッターで非難”. ロイター (2010年6月14日). 2017年5月1日閲覧。
- ^ “イスタンブールの反政府抗議運動勃発で、政府がFacebookとTwitterを利用制限か”. Tech Crunch Japan (2013年6月3日). 2017年5月1日閲覧。
- ^ “Facebook, Twitter, YouTube and WhatsApp shutdown in Turkey”. Turkey Blocks (2016年11月4日). 2017年5月1日閲覧。
- ^ “トルコ、ウィキペディアへの接続遮断 「同国中傷の情報源に」”. CNN (2017年4月30日). 2017年5月1日閲覧。
- ^ Sofiya. "Home." Each of seven Turkey regions has its own clothing traditions and features - Nationalclothing.org. N.p., n.d. Web. 21 Feb. 2017.
- ^ 伝統競技 - リジット(トルコ大使館文化広報参事官室)
「トルコ」に関係したコラム
-
FX(外国為替証拠金取引)で取引される通貨ペアは、日本においては米ドル/円をはじめとする円を基軸通貨とした通貨ペアが主に取引されています。 USD/JPY・・・米ドル/円 EUR/JPY・・・ユーロ/...
-
FX(外国為替証拠金取引)の値幅とは、通貨ペアが値上がり、あるいは、値下がりする際の最小の為替レートのことです。例えば、USD/JPYの値幅は0.001円です。USD/JPYが1ドル79.595円の場...
-
FX(外国為替証拠金取引)の通貨ペアで使われているJPYやUSDには次のような意味があります。例えばJPYの場合は「JP」が日本の国名コードでISO 3166-1-alpha-2によって定められていま...
-
2012年6月現在の日本の証券取引所、および、世界各国の証券取引所の一覧です。▼日本東京証券取引所(東証)大阪証券取引所(大証)名古屋証券取引所(名証)福岡証券取引所(福証)札幌証券取引所(札証)TO...
-
株価指数は、証券取引所に上場している銘柄を一定の基準で選出し、それらの銘柄の株価を一定の計算方法で算出したものです。例えば、日本の株価指数の日経平均株価(日経平均、日経225)は、東京証券取引所(東証...
- トルコのページへのリンク