新エネルギー･

新語時事用語辞典

新エネルギー

読み方：しんエネルギー
英語：new energy、alternative energy

バイオマス燃料や太陽光発電、太陽熱発電などの、二酸化炭素排出量が少ない再生可能エネルギーの総称。1997年に制定された「新エネルギー法」において定義されている。

2010年現在、「新エネルギー法」で指定されている新エネルギーの種類として、バイオマス燃料、太陽光発電、太陽熱発電の他に、地熱、風力、水力、および、雪または氷を利用した冷却エネルギー（雪冷熱エネルギー、雪氷冷熱エネルギー）などが挙げられている。廃棄物発電なども以前は含まれていたが、2008年の法改正によって対象から除かれている。

加えて、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）では超電導電力貯蔵、分散型エネルギーシステム（マイクログリッド）などを新エネルギーとして紹介している。

新エネルギーと似た概念に「代替エネルギー」がある。英語では、新エネルギーを「new energy」ではなく「alternative energy」と表現することも多い。

関連サイト：
新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令 - e-Gov
新エネルギー - NEDO よくわかる！技術解説

（2012年3月20日更新）

デジタル大辞泉

しん‐エネルギー【新エネルギー】

読み方：しんえねるぎー

利用し続けても枯渇することがなく、環境への負荷も少ないエネルギー資源。風力発電・太陽光発電・地熱発電・バイオマスエネルギーなど。

石油/天然ガス用語辞典

新エネルギー

読み方： しんえねるぎー
【英】: new energies, non-conventional energies
同義語: non-conventional energies  

現在実際に使われている石炭、原子力、天然ガスなどの在来エネルギーに対して、現在は使われていないが、今後の技術開発によって供給が可能と見込まれるエネルギーを総称する言葉。具体的には、太陽、風力、海洋、バイオマス、オイル・シェール、地熱、廃棄物など現在未利用のエネルギー源のほか、在来エネルギーではあるが、利用形態がまったく新しいもの、例えば石炭液化油や天然ガスからの合成油なども含まれる。

ウィキペディア

新エネルギー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2024/03/10 15:20 UTC 版)

新エネルギー（しんエネルギー）とは、日本においてエネルギーの一種を指し、概ね既存の枯渇性エネルギーを代替するとされる再生可能エネルギーを指す。

公的には日本における新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）において「新エネルギー利用等」として定義され、同法に基づき政令で指定されるものを指す。具体的にはバイオマス、太陽熱利用、雪氷熱利用、地熱発電、風力発電、太陽光発電などを指す。

ほぼ日本のみで用いられる概念だが、世界的には代替エネルギー (alternative energy) の概念に近い。

語義・定義

新エネルギー法の第2条において、「新エネルギー利用等」として定義されている。具体的な要件は以下のとおりである。

石油代替エネルギーの製造・発生・利用のうち、

• 経済性の面における制約から普及が十分でないものであって、
• その促進を図ることが石油代替エネルギーの導入を図るため特に必要なものとして政令で定めるもの

法律上の定義では、再生可能エネルギーでない廃棄物発電や、一般的な「エネルギー」という言葉の用法には当てはまらない天然ガスコージェネレーション（→コジェネレーション）や燃料電池といったエネルギーの有効利用技術も当てはまるが、現在政令で指定されているものは、再生可能エネルギーに限られている。しかしながら、法律上の位置づけはあくまで「石油代替」であり、地球温暖化の防止などの環境対策の観点は含まれていない。

歴史的推移

新エネルギー法は1997年に成立した。2008年の政令改正までは、廃棄物発電、天然ガスコージェネレーションや燃料電池なども含まれていた^[1]。2006年の経済産業省総合エネルギー調査会新エネルギー部会において、国際的に「再生可能エネルギー」という概念の認知度が高まっていることなどを踏まえて、新エネルギーの概念と再生可能エネルギーの概念の整理をすべきとの議論がなされた^[2]。その後、同年11月に公表された「総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会中間報告」において、「「新エネルギー」の概念については、今後は、再生可能エネルギーのうち、その普及のために支援を必要とするものとして整理することが適切である」とされた^[3]。それらを踏まえ、2008年4月に政令が改正され、現在指定されているものは再生可能エネルギーに限られている^[4][5]。

類義語

ほぼ同様の意味をさして使われる言葉として代替エネルギー (Alternative energy) がある。こちらは現在主力として使われるエネルギー資源にかわる新しい資源という意味である。新エネルギーが公的機関において良く用いられるのに対し、こちらは民間で良く見られる言葉である。ただし日本では「石油代替」の意味で石炭・天然ガス・原子力を含む場合があるが、日本以外では通常これらを含まないため、使用には注意が必要である。

新エネルギーあるいは代替エネルギーとされるものの多くが、再生可能エネルギー (Renewable energy) と呼ばれるものである。なお、再生可能エネルギーに対し、前述の有限のエネルギー資源を枯渇性エネルギーと呼ぶ。

他国語への翻訳

そのまま英語に置き換えると new energy となる。これは再生可能エネルギーの意味^[6]のみでなく、単に「新しい」という意味で枯渇性エネルギーを含む新方式のエネルギー源全般に利用できるため、語義が不明確となり、英語としては通じない。再生可能エネルギーと同義で使われる場合は renewable energy か renewable energy sources と訳すが妥当で、その他の場合は new energy sources, new sources of energy とするほうがよさそう。ただし、new energy sourcesなどでは、再生可能エネルギーの意味が弱まり、伝わりにくくなってしまう。

現行の新エネルギー

「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令」（2015年4月1日改正施行）^[7]で指定されているものは、以下の通りである。

1. 太陽光発電
2. 太陽熱利用（給湯、暖房、冷房その他の用途）
3. 風力発電
4. 雪氷熱利用
5. バイオマス発電
6. バイオマス熱利用
7. バイオマス燃料製造（アルコール燃料、バイオディーゼル、バイオガスなど多数)
8. 塩分濃度差発電
9. 温度差エネルギー
10. 地熱発電（バイナリ方式のものに限る）
11. 未利用水力を利用する水力発電（1,000kW 以下のものに限る）

現状と将来

黄色が高成長経済の結果需要がさらに高くなった場合の予測値。青は予想の中央値。赤は経済があまり伸びなかった場合の需要予測値^[8]

我々の周りにはいくつかのエネルギー資源が存在するが、水力・風力・太陽熱など古来から使われていたものの改良や、生物（バイオマス）、地熱、波力、海洋温度差、太陽光発電といった近年の科学によって開発されたものが新エネルギーである。現在主力となっている化石燃料によるエネルギーはいずれは枯渇する有限の資源である。化石燃料や原子力エネルギーには環境への影響などに大きな問題があり、新エネルギーの開発は国際的にも重要な課題になっている。

1998年時点でのエネルギー資源の内訳は以下の通り^[9]。

• 石油 40%
• 天然ガス 22.5%
• 石炭 23.3%
• 原子力 6.5%
• 水力 7.0%
• 再生可能エネルギー 0.7%

実に全体の3/4以上を枯渇性エネルギーに頼っており、特に運輸の分野ではそのほとんどを石油に頼っている。新エネルギーはその定義上、いずれもまだ黎明期を脱していないが、潜在的な利用可能量は大きいと見込まれている。さまざまな新エネルギーについて、開発と利用が並行して進められている。

新エネルギーは地球温暖化への対策の一環として積極的な利用が進められ、将来は世界のエネルギーの数割が再生可能エネルギーで賄われるとも予測されている。再生可能エネルギー#利用状況と見通しを参照。

新エネルギーの特性を生かして、分散型電源として活用する試みも盛んである。（分散型電源を参照。）

出典

1. ^ 北の大地web版（NEDO北海道支部）
2. ^ 総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会（第15回）議事録（2006年3月24日）
3. ^ 総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会中間報告（2006年11月）
4. ^ エネルギー白書2007年版第二部 （資源エネルギー庁）
5. ^ 「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令の一部を改正する政令」について
6. ^ 例えば、New Energyという再生可能エネルギー専門誌が存在する。
7. ^ “新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令（平成九年政令第二百八号）”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局. 2020年1月20日閲覧。
8. ^ “International Energy Outlook 2007” (pdf). U.S. Energy Information Administration (EIA) (2007年5月). 2008年9月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年1月27日閲覧。
9. ^ United States Energy and World Energy Production and Consumption Statistics

関連項目

• エネルギー
• 省エネルギー
• 再生可能エネルギー
• メタンハイドレート
• 常温核融合
• 原子核融合
• 循環型社会
• 環境問題
• 地球温暖化
• 原子力撤廃
• 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法 - 「RPS制度」について
• 日本エネルギー学会

外部リンク

• NEDO:新エネルギー・産業技術総合開発機構
• 新エネルギー財団
• GreenWinds
• 代替エネルギー技術 - シグマ アルドリッチ
• 新エネルギーと分散型電源コース - 研究人材のためのe-learning（科学技術振興機構）

表 話 編 歴 発電
方式	発電機使用 熱機関 による発電 火力発電 (発電所) 内燃力発電 コンバインドサイクル発電 廃棄物発電 石炭ガス化複合発電 バイオマス発電 非火力発電 原子力発電 原子力発電所 地熱発電 太陽熱発電 海洋温度差発電 核融合発電 (核融合炉) その他 汽力発電 (火力非火力共通) 冷熱発電 炉頂圧発電 水力発電 揚水発電 小水力発電 海洋発電 波力発電 潮力発電 海洋温度差発電 塩分濃度差発電 海流発電 風力発電 陸上風力発電 洋上風力発電 浮体式洋上風力発電 凧型風力発電（英語版） その他 人力発電 発電機不使用 燃料電池発電 太陽光発電 宇宙太陽光発電 熱光起電力発電 ラジオアイソトープ発電 爆薬発電 MHD発電 熱電発電 振動発電 ナノ発電 大気電流発電
燃料	化石燃料 石炭 石油 軽油 灯油 ガソリン 天然ガス LNG LPG 重油 バイオマス アルコール燃料 ガソール バイオ燃料 バイオマスエタノール 第二世代バイオ燃料 セルロシック・エタノール バイオディーゼル バイオガス バイオコークス 微細藻燃料 木質燃料 木質バイオマス 薪 木質ペレット ウッドチップ 間伐材 パーム油 汚泥 脱水ケーキ 核燃料 ウラン プルトニウム トリウム 重水素 三重水素 その他 太陽 太陽光 廃棄物固形燃料（RDF） 水素 水素燃料
発電機	原動機 蒸気タービン ボイラー 復水器 冷却塔 風力原動機
発電所	集合型風力発電所 日本 火力発電所一覧 バイオマス発電所一覧 原子力発電所一覧 水力発電所一覧 地熱発電所一覧 風力発電所一覧 太陽光発電所一覧
その他	送電 変電所 電力系統 スマートグリッド ダム 灌漑 再生可能エネルギー 新エネルギー ドゥンケルフラウテ
Portal:エネルギー・ カテゴリ

ウィキペディア小見出し辞書

新エネルギー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/05/18 06:18 UTC 版)

「中部電力」の記事における「新エネルギー」の解説

4箇所、3万6750kW 発電所名方式総出力運転開始所在地備考御前崎風力発電所 風力発電 2.2万kW 3基:2010年2月19日8基:2011年1月28日 静岡県御前崎市 メガソーラーいいだ 太陽光発電 0.1万kW 2011年1月28日 長野県飯田市 メガソーラーしみず 太陽光発電 0.8万kW 2015年1月15日 静岡県静岡市清水区 メガソーラーかわごえ 太陽光発電 0.75万kW 2017年5月31日 三重県三重郡川越町 メガソーラーたけとよを移設。

Weblio日本語例文用例辞書

「新エネルギー」の例文・使い方・用例・文例

• 新エネルギー総合開発機構という研究開発機関
• これは，新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業でした。
• 10月16日，新エネルギー・産業技術総合開発機構と千葉工業大学は新しい小型ロボットを報道陣に公開した。