不妊
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男性不妊
健康的男性における生涯の生殖能力
健康な男性は、健康な女性のように年齢単体で確実な不妊状態にならず、両方の精巣が無くならない限り、精巣で生涯精子が製造され、女性でみられる排卵の止まる閉経状態(肉体的な不妊段階)にならない。男性は女性のように年齢のみでは不妊症の区切りをつけることが出来ない[54]。
健康男性は生涯、健康な若い女性を生涯妊娠させられる能力はあるものの、年齢的には35-40歳頃又は平均40歳から加齢とともに少しずつ生殖機能や精子の質自体は下落自体はし始める[5][31][35][12]。30歳の健康男性に比べてると、45歳の健康男性の生殖能力は20%ほど下落する[55] 。それでも健康な男性は勃起力は落ちることはあるものの、生殖能力自体は生涯持つ。アメリカ生殖医学会（ASRM）は、「(健康)男性が父親になる年齢に上限はない」としている[35]。
加齢による子の神経発達症(発達障害)率上昇
健康男性は妊孕性のある女性を妊娠・出産自体は生涯させられるが[35]、加齢するごとに神経発達障害をもった子供になるリスクが高まることが判明した。マウスの実験で、父親の加齢が精子の遺伝子の働きに影響し、同一オスの精子でも加齢が進むほど、対人関係を苦手とする「自閉症スペクトラム障害」などの神経発達障害の発症リスク確率の上昇への影響が大きい結果が出ている[56]。
不妊男性のケース
診断・病院
日本では、夫婦1200万組いた場合に約10％が不妊のカップルであり、不妊原因が「女性のみ」41％、「男性のみ」24％、「男女双方」24%である。そのため、1200万のカップル内で男性約57.6万人、女性約78万人に不妊がある。上記のように120万人の不妊カップルの半数に近いと思われる率で男性側に（も）原因が認められる。20歳-40歳男性の3％が意識せずとも男性不妊患者であり、既婚者対象にすると100組中5組の不妊原因は男性のみが理由である。女性不妊は産婦人科と広く知られているが、男性不妊を専門に扱っている施設は少なく、一部の病院やクリニックの泌尿器科でのみ行われている。男性不妊患者は全体の1割から2割しかいないという主張もある[14]。
男性不妊原因・精子や生殖器疾患
40歳未満男性不妊の原因は、精子の形成や成熟ができないなど精子を作る過程に問題がある「造精機能障害」、精子の輸送経路が障害されているなど健康な精子造成後の射精まで問題がある「精路通過障害」、精嚢や前立腺の炎症によって精子が影響を受ける「副性器障害」、性交や射精ができない膣内射精障害などの「性機能障害」という4つが主に知られている[55]。
男性不妊症は病因別に「造精機能障害」が90％、「精路通過障害」が5％、「性機能障害」が3％、半陰陽・ターナー症候群・クラインフェルター症候群・先天性副腎皮質過形成・精巣性女性化症候群などY染色体上の異常などを含む「その他の原因」が2％である[55]。
造精機能障害(精子形成障害、精子製造機能の異常)
男性不妊の原因の90%は「造精機能障害」であるため、基本的に精液分析を最初に行う。精子生産異常・精巣機能異常を意味する造精機能障害(精子形成障害)の原因は、残念ながらも「原因不明」の場合が最多である[57]。精液機能の分析により乏精子症(精子を作る機能に異常があるタイプの乏精子症[58])、精子無力症、奇形精子症、無精子症(非閉塞性無精子症)などの診断がつく。これらの原因は染色体異常、精索静脈瘤、精巣炎、停留精巣、特発性などが知られている。。
精路通過障害(精子通過場所の異常)
精路通過障害のケースの大半は、無精子症（閉塞性無精子症）である。閉塞性無精子症の原因には先天的発育不全、精管炎、精巣上体炎が知られている。閉塞性無精子症の場合には精管精管あるいは精管精巣上体吻合術などの再建術が成功すれば、自然妊娠出来るようになる[57]。
精路通過障害の稀なケースでは、精路の狭窄や機能的閉塞のために乏精子症（精子が通過する場所に異常があることで精液中の精子数が基準に満たないタイプの乏精子症）である[57]。無精子症とは、「精液中に精子が全くみられない状態」であるが、顕微鏡を用いた精巣内採精術誕生以降に、精巣内で精子自体は製造されている「閉塞性無精子症[57]」ならば妊娠が期待できるようになっている[59]。
副性器障害
副性器は精巣上体、前立腺、精嚢などの臓器のことである。副性器の機能不全のことであり、炎症によるものが代表的である。各々の病態に合わせた薬物療法が必要でとなっている[57]。精嚢炎、前立腺炎が知られている。
性機能障害
精液自体に異常はないものの、「精子が配偶者の生殖器管に到達できない」ケースである。主に勃起障害などの性交障害や射精障害、性欲障害が原因であり、カウンセリング、薬物療法など個々に応じた診療がされる[57]。
注釈
- ^ 子供側14歳・親側25歳と、子供側0歳と親側44歳が民法上可能な最少、最大年齢差。
出典
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